来週の株式相場に向けて＝米ＣＰＩに注目集まるが一進一退継続か
１０日の日経平均株価は３日ぶりに反発し、前日比１５５円高で取引を終えた。一時６００円超上昇したが、その後は伸び悩んだ。この日は「先物で買われ、先物で売られた」（市場関係者）といい、やや方向感に欠けた。ゴールデンウイーク明けの今週は４日間の立ち会いだったが、週間では７円安とほぼ横ばいだった。日経平均株価の上値は２５日移動平均線（３万８５５０円前後）に抑えられており、上値の重い展開となっている。
東京市場の上値の重さの要因には、第１には米金融政策への警戒感が挙げられる。また、第２にはトヨタ自動車<7203>の２５年３月期業績予想が市場予想を下回るなど、業績面への不透明感もあるだろう。
まず米金融政策に関しては、先週の米４月雇用統計などを受け市場には再び利下げ機運が台頭しているが、この期待が続くかどうかだ。特に来週は１５日に米４月消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表されるだけに、その結果を市場は注視しそうだ。また、１５日には米４月小売売上高も発表されるほか、ＣＰＩに先立つ１４日には米４月卸売物価指数（ＰＰＩ）が公表される。加えて、大きな焦点である半導体関連株の動向に関しては１６日にアプライド・マテリアルズ<AMAT>の決算発表が予定されており、その結果も関心を集めるだろう。
日本企業の決算では１３日のソフトバンクグループ<9984>、１４日のソニーグループ<6758>、１５日の三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などが注目される。決算発表は来週１５日には一巡するが、今期業績予想に関しては「会社側からは控え目な数字も出ており、決して悲観的になる必要はないが、その内容を確かめるには夏場の第１四半期（４～６月）決算発表を待つ必要がありそうだ」（アナリスト）との見方もある。日経平均株価の高値をつけたのは３月下旬であり、「小回り３カ月」とすれば、次の転換点は６月下旬頃となる。こうしたなか、当面の相場は一進一退を予想する声も出ている。
上記以外のスケジュールでは、１６日に米４月鉱工業生産、同住宅着工件数、１７日に中国４月小売売上高などが発表される。１５日にシスコ・システムズ<CSCO>、１６日にウォルマート<WMT>の決算が予定されている。国内では１５日に訪日外客数、１６日に１～３月期国内総生産（ＧＤＰ）が公表される。１３日に大成建設<1801>、ブリヂストン<5108>、１４日にＳＭＣ<6273>、楽天グループ<4755>、１５日にリクルートホールディングス<6098>、エーザイ<4523>などの決算発表が予定されている。来週の日経平均株価の予想レンジは３万７８００～３万８９００円前後。（岡里英幸）