前週末13日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

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2018年7月17日 5時20分

■T-BASE <3415>  701円 (-150円、-17.6%) ストップ安

東証1部の下落率トップ。TOKYO BASE <3415> がストップ安。前引け後に発表した第1四半期(3-5月)単独決算が、売上高29億3000万円(前年同期比0.6%増)、営業利益3億2500万円(同28.2%減)、純利益2億2500万円(同27.8%減)と大幅減益となったことが嫌気された。STUDIOUS業態を3店舗、UNITED TOKYO業態を2店舗、EC業態を1店舗出店した効果で売上高は増収を確保した。ただ、人件費など販管費の増加を吸収できず、減益を余儀なくされた。なお、19年2月期通期業績予想は、売上高153億6100万円(前期比20.2%増)、営業利益20億2900万円(同28.9%増)、純利益13億8700万円(同23.2%増)の従来見通しを据え置いている。

■IDOM <7599>  506円 (-100円、-16.5%) ストップ安

東証1部の下落率2位。IDOM <7599> がストップ安。12日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算が、売上高714億1100万円(前年同期比0.4%増)、営業利益3億7800万円(同69.5%減)、最終損益1億4600万円の赤字(前年同期4億5700万円の黒字)となり、最終損益が赤字に転落したことが嫌気された。広告宣伝の抑制などが影響し国内直営店で小売台数が減少したことに加えて、商品設計変更の影響で1台当たり小売粗利益が減少したことが響いた。なお、豪州子会社の業績改善はあったものの、大幅な減益を余儀なくされた。なお、19年2月期通期業績予想は、売上高2900億円(前期比5.0%増)、営業利益76億円(同12.1%増)、最終利益39億円(同9.0%増)の従来見通しを据え置いている。

■リテールPA <8167>  1,444円 (-123円、-7.9%)

リテールパートナーズ <8167> [東証2] が急反落。12日大引け後に決算を発表。19年2月期第1四半期(3-5月)の連結経常利益は前年同期比10.2%減の14.2億円に減り、3-8月期(上期)計画の30億円に対する進捗率は47.6%にとどまり、5年平均の51.8%も下回ったことが嫌気された。

■大黒天 <2791>  4,505円 (-285円、-6.0%)

大黒天物産 <2791> が大幅に4日続落。同社は12日に決算を発表。18年5月期の連結経常利益は前の期比8.8%減の53.9億円になり、19年5月期も前期比7.4%減の50億円に減る見通しとなったことが嫌気された。

■安川電 <6506>  3,890円 (-160円、-4.0%)

安川電機 <6506> が安い。同社は12日の取引終了後、19年2月期第1四半期(3-5月)決算を発表。決算期変更のため正確な比較はできないが、連結営業利益は171億9000万円(前年同期比30%増)となり、第1四半期として過去最高益を更新した。産業用ロボットや半導体製造装置や工作機械に搭載するサーボモーターなどが好調だった。ただ、SMBC日興証券では12日、決算内容を「ネガティブ」と指摘。同社は通期のモーションコントロール事業の業績予想を下方修正しており、その理由としてサーボモーターがスマホに加え半導体関連で調整に入ってきたことが挙げられている。特に、サムスン電子の設備投資延期で半導体向け需要に影響が出ているとみられ、その影響が一時的か長期化するかが今後の業績のカギを握るとみている。

※13日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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