前週末16日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■日総工産 <6569> 1,687円 (-332円、-16.4％)
東証1部の下落率2位。日総工産 <6569> が大幅に5日続落。15日、同社が160万株の売り出しとオーバーアロットメントによる上限24万株の売り出しを実施すると発表したことが売り材料視された。売り出し株式数は最大で184万株と発行済み株式数の11％におよぶ規模とあって、株式の需給悪化が懸念された。売出価格は11月28日から12月3日までのいずれかの日に決定される。一方、11月20日～21日までを取得期間とする20万株の自社株買いを実施すると発表したが、こちらへの反応は限定的となった。
■ＲＶＨ <6786> 205円 (-36円、-14.9％)
ＲＶＨ <6786> [東証２] が続急落し、年初来安値を更新した。15日大引け後、19年3月期の連結最終損益を従来予想の7.6億円の黒字→7.1億円の赤字(前期は3.1億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなったことが嫌気された。美容脱毛、エステティック、アパレル部門で形成するレディスサービス事業における商品、施術、特典付き会員制度の入会金売上高が計画未達となることが響く。広告宣伝費や労務費が想定を大幅に上回ることも利益を圧迫する。また、子会社リーガルビジョンの全株式売却による営業利益の減少も下振れ要因となる。
■アルデプロ <8925> 50円 (-5円、-9.1％)
アルデプロ <8925> [東証２]が急反落。15日の取引終了後、Ｂｌｏｃｋ Ｋｉｎｇ有限責任事業組合を割当先として、943万3900株の第三者割当増資と37万7358個（潜在株数3773万5800株）の新株予約権の発行を行うと発表しており、これに伴う希薄化などを懸念した売りが出たようだ。新株発行及び新株予約権の発行とも12月3日を割当日としており、希薄化は最大で14.38％となる。なお、調達資金概算25億1600万円は、子会社弥生マネジメントの借入金の返済や、販売用不動産の仕入れ資金などに活用するとしている。
■正興電 <6653> 972円 (-97円、-9.1％)
正興電機製作所 <6653> [東証２]が6日ぶりに急反落。15日、同社が50万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限15万株の第三者割当増資を実施するほか、既存株主による50万株の株式売り出しを発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の5.4％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は26日から29日までのいずれかの日に決定する。最大で約5億円の調達資金については、古賀事業所の工場などの増改築に係る設備投資資金に充てる。一方、東証が同社株を12月7日付で東証1部に指定すると発表したがこちらへの反応は限定的となった。
■ＫＹＢ <7242> 2,626円 (-227円、-8.0％)
ＫＹＢ <7242> が続急落。16日寄り前に、免震・制振装置のデータ改ざん問題で、係数補正以外の不適切行為が行われていた疑いがあることが判明したと発表しており、これが嫌気された。外部調査委員会による調査の過程で判明したとしており、不正のあった物件が増える可能性があるとしている。
■東京エレクトロン <8035> 14,400円 (-640円、-4.3％)
東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> 、ＳＵＭＣＯ <3436> など半導体関連株は総じて売り優勢の展開。前日の米国株市場ではＮＹダウをはじめ主要指数が上昇するなか、半導体関連株が買われフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）も3.3％超の大幅高となった。本来ならば東京市場でも半導体関連に物色の矛先が向くところだが、引け後に決算発表した画像処理半導体大手エヌビディアの収益見通しが、市場コンセンサスを下回ったとの理由から時間外取引で同社株が急落、楽観ムードが一変した。半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズも同じく時間外で大きく下げており、リスクオフに伴う売り圧力が東京市場にも波及している。
■ＳＵＢＡＲＵ <7270> 2,532.5円 (-98円、-3.7％)
ＳＵＢＡＲＵ <7270> が大幅続落し年初来安値を更新した。ＳＭＢＣ日興証券が15日付で、投資判断「2」を継続し、目標株価を3600円から3100円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では、モデルサイクルは良好だが、不祥事／リコールやそれに起因する生産体制の立て直しなど課題も多く強気スタンスには転じにくいと指摘。19年3月期営業利益予想を3480億円から2200億円へ、20年3月期を同3920億円から3100億円へ、21年3月期を同4140億円から3570億円へ下方修正し、同社を取り巻く環境を勘案すればバリュエーションに割安感は乏しいとしている。
※16日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース