前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2018年12月13日 5時30分

■ノリタケ <5331>  4,755円 (+130円、+2.8%)

ノリタケカンパニーリミテド <5331> が7日ぶりに反発。12日付けの日刊工業新聞で、「電子材料の生産能力を2020年3月までに現状比で3割増強する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、愛知県みよし市と三重県松阪市の工場で、工場棟の増設を含めて焼成炉などの関連設備を増強するとしている。同社での電子材料は近年、車載用や通信関連の積層セラミックコンデンサー(MLCC)用などに需要が拡大していることから、これに対応するとしている。

■松竹 <9601>  11,380円 (+290円、+2.6%)

松竹 <9601> が3日ぶりに反発。来年12月に宮崎駿監督のマンガ「風の谷のナウシカ」を原作とした新作歌舞伎を新橋演舞場で上演すると発表しており、これが好材料視されたようだ。新作歌舞伎「風の谷のナウシカ」は、ナウシカを尾上菊之助さんが演じるほか、トルメキアの皇女クシャナを中村七之助さんが演じる予定。なお、宮崎作品の歌舞伎化は初めてとなる。

■全国保証 <7164>  3,815円 (+95円、+2.6%)

全国保証 <7164> が3日ぶりに反発。12日の寄り前に、ナレッジコミュニケーション(千葉県市川市、以下ナレコム)及びZEROBILLBANK JAPAN(東京都千代田区、以下ZBB)と、人工知能(AI)ブロックチェーン 技術を活用した新たな住宅ローン審査手法と申し込みフロー構築に関する研究を開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。全国保証が保有する住宅ローン保証データと、ZBBのブロックチェーン技術により取得するAPI情報について、ナレコムのAIが分析および審査判断する仕組みを構築するため研究を行うという。住宅ローンの保証データとクラウドAI×ブロックチェーンの仕組みを活用して、従来審査に影響を与えているデータの分析と審査の自動化を行い、今までにない審査の仕組みの構築を図るのが狙い。また、関連事業者の外部サービスや既存システムと連携して、秘匿性を確保した上で審査済みの信用情報やAPIから取得したデータ群を安全に流通させ、事業者間で利活用できるサービスを提供するとしている。

■スクエニHD <9684>  3,320円 (+80円、+2.5%)

スクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> が3日ぶりに反発。6日に配信が開始された新作の「ロマンシング サガ リ・ユニバース」は順調な滑り出しとなり、今後の展開への期待感が膨らんでいる。このゲームは95年にスーパーファミコン用に発売された「ロマンシング サ・ガ3」の続編であり、iOS(アップル機対応ソフト)総合セールスランキングもこれまでの最高位で4位(8-11日)を獲得しており、同社のスマホゲームとして久々のヒットとなる可能性が出ている。なお、SMBC日興証券は11日、同社の投資判断「2」を継続し、目標株価は3800円(従来4700円)としている。

■ヨシックス <3221>  2,961円 (+71円、+2.5%)

ヨシックス <3221> が9日ぶりに反発。11日に発表した11月の既存店売上高は前年同月比0.5%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが買い材料視された。同社は主力のすし居酒屋「や台ずし」を中心に積極出店を進めている。11月は「や台ずし」4店舗を新規出店し、全店売上高は前年同月比13.6%増に拡大した。

■野村 <8604>  460.7円 (+10.9円、+2.4%)

野村ホールディングス <8604> 、大和証券グループ本社 <8601> など証券株が強い動きとなった。ここ全体相場が波乱含みに水準を切り下げるなか、投資家資金離散の思惑を背景とした手数料収入の縮小や株価下落に伴う投信など運用成績悪化を警戒した売りがかさんでいたが、12日は全体相場が大きくリバウンドに転じたことで、証券セクターにも買い戻しの動きが強まった。全体相場の戻りに連動する形で目先底入れムードが漂った。

■船井総研HD <9757>  1,805円 (+42円、+2.4%)

船井総研ホールディングス <9757> が7日ぶりに反発。11日の取引終了後、従来18円を予定していた18年12月期の期末配当について、特別配当2円を実施し20円にすると発表しており、これを好材料視した買いが入った。年間配当は35円(従来予想33円)となり、前期実績に対しては実質5円の増配になる予定だ。

■アスクル <2678>  2,958円 (+67円、+2.3%)

アスクル <2678> が4日ぶりに反発。11日の取引終了後、「LOHACO」の配送サービスについて、基本配送料が無料となる注文を従来の「1900円(税込)以上」から「3240円(税込)以上」に変更すると発表しており、まとめ買いが進むことによる業績への貢献を期待した買いが入ったようだ。来年1月10日午後6時から変更する予定で、あわせて基本配送料については従来の「350円(税込)」から「216円(税込)」に値下げするとしている。

■コマツ <6301>  2,588.5円 (+56.5円、+2.2%)

コマツ <6301> 、日立建機 <6305> などが売り買い交錯も頑強な値動き。米中貿易摩擦問題と中国の景気減速懸念が中国向け売上比率の高い建機株にはネガティブ材料となり、両銘柄とも11日まで連日の年初来安値更新と軟調な展開を余儀なくされていたが、目先買い戻しの動きが優勢となった。一段と先鋭化が懸念された米中貿易摩擦問題も、直近になって中国政府が米国から輸入する自動車関税を下げるとの観測が伝わるなど、米中交渉進展に対する期待が出てきた。11日の米国市場ではキャタピラーやボーイングなどはいずれも株価を下げているが、東京市場では両銘柄とも自律反発の動きとなった。

■トヨタ <7203>  6,895円 (+150円、+2.2%)

トヨタ自動車 <7203> が満を持して7日ぶり反発、米中貿易摩擦問題を背景とした中国景気減速懸念などを背景に下値模索の動きにあったが、実際、同社は中国の新車販売ではレクサスの好調が続き収益に貢献している。また、中国電気自動車(EV)需要取り込みにも積極的な姿勢をみせる。足もとは外国為替市場では1ドル=113円台半ばと円安に振れていることも株価に追い風材料となった。

■ブリヂストン <5108>  4,560円 (+96円、+2.2%)

ブリヂストン <5108> が3日ぶり反発。ここ世界景気減速への懸念が強まり同社株を含め輸出株には向かい風が強かったが、12日は売りが一巡。米長期金利上昇による日米金利差拡大の思惑から外国為替市場で1ドル=113円台半ばまで円安に振れたこともあって、買い戻しを誘発した。同社の18年12月業績は、営業利益段階で前期比2.2%減の4100億円と小幅減益見通しにあるが、株価には織り込みが進んでいる。中国での出荷減少が警戒されているものの、影響は一時的な要因との見方もあり、19年12月期は再び増益路線に復帰する公算が大きい。補修用タイヤの販売好調、利益率の高い鉱山車用ラジアルタイヤなどの回復が収益を牽引する見通し。

■安川電 <6506>  3,120円 (+65円、+2.1%)

安川電機 <6506> 、ダイフク <6383> 、ファナック <6954> がいずれも7日ぶり反発したほか、キーエンス <6861> 、横河電機 <6841> なども切り返しに転じた。12日朝方発表の10月機械受注は前月比7.6%増と2ヵ月ぶりに増加。また、内閣府による10-12月期の見通しについても前期比3.6%増と堅調だった。10月は特に製造業の伸びが顕著で、機械セクターは目先不安心理が後退し、リバウンド狙いの買いが優勢となっている。もっとも米中貿易摩擦の問題が依然くすぶるなか、上値を積極的に買う動きは限定的なものにとどまった。

■国際石開帝石 <1605>  1,175円 (+24円、+2.1%)

国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> が揃って切り返しに転じた。急速に水準を切り下げてきたWTI原油先物価格も、11月下旬を境に50ドル近辺で下げ渋る展開となっている。11日は65セント高の1バレル=51ドル65セントと上値は重いものの反発に転じており、これを背景に11日の米株市場ではシェブロンやエクソンモービルなどのエネルギー関連株が上昇した。東京市場でも原油価格の動向と連動性の高い資源開発関連株は目先リバウンド狙いの買いが流入した。

■NEC <6701>  3,620円 (+70円、+2.0%)

NEC <6701> が反発。12月に入り全体相場が波乱含みに下げるなかで、主力株の一角で異彩の強さを発揮した。週明け10日に日経平均は459円安、11日も71円安と2日間で530円も水準を下げたが、同社株はわずかに下値を切り下げただけ。11日は朝方に3700円まで上値を伸ばし、逆風顕著な電機セクターの225採用銘柄にもかかわらず、2年11ヵ月ぶりの高値を更新するという離れ業をやってのけた。同社は通信インフラ分野の国内トップメーカーで、2020年の東京五輪関連の公共向けシステムで受注を伸ばしており、19年3月期営業利益500億円(前期比21.7%減)は保守的に過ぎるとの見方が強い。また、株式需給面では大型株でも全体指数に連動しにくい特性から、国内外の年金の組み入れ対象として買いを誘導しているという観測もある。

■ALBERT <3906>  15,120円 (+290円、+2.0%)

ALBERT <3906> [東証M]が続伸。同社は11日取引終了後、KDDI <9433> と資本・業務提携することを発表、これが株価を強く刺激した。KDDIにデータ分析支援業務を提供するほか、人工知能(AI)ソリューションの共同開発・販売などで連携する。資本面ではKDDIが同社株9万7700株(発行済み株式数の3.09%)を取得する。今年に入りトヨタ、東京海上ホールディングス <8766> 傘下の東京海上火災保険と既に資本・業務提携しているが、これに続くサプライズの伴う提携で、ALBERTに対するマーケットの視線は一段と高まっている。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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