サンワテクノス Research Memo(2):前年同期比増収増益で着地。販管費の効率的使用も増益に寄与

特集
2018年12月14日 15時02分

■業績の動向

1. 2019年3月期第2四半期決算の概要

サンワテクノス<8137>の2019年3月期第2四半期決算は、売上高72,164百万円(前年同期比7.2%増)、営業利益2,129百万円(同20.1%増)、経常利益2,312百万円(同18.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益1,651百万円(同21.4%増)と増収増益で着地した。

同社は2019年3月期に臨むに当たって経常利益目標の必達を最大目標として掲げた。第2四半期の売上高は8.1%(6,336百万円)の未達となったが、経常利益は期初予想を達成しており、及第点という評価は十分可能だろう。

売上高は前年同期比7.2%増となった。その部門別内訳の詳細は後述するが、電機、電子、機械の3部門がいずれも前年同期比増収を達成し、全体的に順調な推移となった。また地域別セグメントでも、日本と欧米は売上高が前年同期比2ケタ増収、アジア、その他が5%~6%の増収と、全地域で増収となった。需要先別では、前期の流れを引き継いで自動車業界向けが堅調だった。生産設備関連が高水準で推移したほか車載品向けも高い伸びが続いている。半導体関連業界や産業機械関連業界は、一時に比べて勢いは鈍化し、予想を下回って低調だったところもみられたものの、前年同期比では増収を確保した。

利益面では、売上総利益率が前年同期の11.8%から11.9%に0.1ポイント改善した。さらに販管費率についても前年同期の9.2%から9.0%に0.2ポイント改善した。売上総利益については商品構成差や競争激化で下押し圧力が強いなか、営業努力や後述するエンジニアリング事業の取り組み強化などを通じて売上総利益率の拡大につなげた。販管費については物流費の上昇が利益圧迫要因になることが懸念されたが、増収に加え全社的な経費の効率的使用の徹底などで吸収し、販管費率を引き下げた。これらの結果、営業利益率は前年同期の2.6%から3.0%に0.4ポイント改善し、前年同期比20.1%の増益を達成した。

売上高は期初予想との比較では8.1%(6,336百万円)の未達となり、後述するように通期ベースでも売上高を7,500百万円下方修正するに至った。この修正額の大部分は同社の社内消去の増加によるものだ。地域や部門をまたいだ内部取引については二重計上を防ぐために取引の消去を行うが、そうした内部取引が期初の想定以上に拡大した結果、売上高の下方修正につながった。こうした内部取引は利益を伴わないことが多いため、売上高の修正による利益への影響は限定的で、2019年3月期第2四半期の利益は計画線で着地したほか、通期ベースの予想でも利益はほぼ従来予想が維持されている。

四半期ベースの業績推移を見ると、売上高は2018年3月期第4四半期に400億円の大台を突破した。その後季節性もあって2019年3月期第1、第2四半期は再び300億円台に低下したが、前年同期比較では第1、第2四半期ともに増収を確保した。利益面でも第1、第2四半期ともに前年同期比増益を確保した。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川裕之)

《MH》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.