前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2018年12月28日 5時30分

■三菱ケミHD <4188>  839.6円 (+49.7円、+6.3%)

三菱ケミカルホールディングス <4188> が続急伸。傘下の三菱ケミカルが26日の取引終了後、四日市事業所のリチウムイオン2次電池向け電解液の生産能力を現在の年1万1000トンから1万6000トンに増強すると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。国内外で電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド自動車(PHEV)、ハイブリッド自動車(HEV)の市場は急速に拡大しており、旺盛な需要に対応するため、製造ラインのデボトルネッキングや製品出荷・輸送の効率化製品検査工程におけるデジタル化投資などを行うという。また、これらの投資により、安全・品質管理レベルのさらなる向上を図るとしている。

■リクルート <6098>  2,759.5円 (+161.5円、+6.2%)

リクルートホールディングス <6098> が続急伸。今週25日には東証1部の1600強の銘柄が年初来安値を更新するなど、新安値銘柄が記録的に増加する悪地合いとなったが、同社株は2月14日につけた年初来安値2370円の安値を大幅に上回った水準で下げ止まるなど、安定した業績を背景に株価も下値抵抗力を発揮している。「19年3月期上期の業績は営業利益が前年同期比16.8%増と、同社の上場後では最も伸び率が高かった」(国内中堅証券)という。求人情報サイト「インディード」の成長が同社の収益に大きく貢献しており、20年3月期も同部門の売上高は4割を超える高い伸びが見込まれている。

■三益半導 <8155>  1,264円 (+67円、+5.6%)

三益半導体工業 <8155> が続急伸。26日の取引終了後に発表した第2四半期累計(6-11月)単独決算が、売上高470億9600万円(前年同期比39.4%増)、営業利益30億1100万円(同25.0%増)、純利益20億5000万円(同23.8%増)と大幅増益だったことが好感された。堅調な半導体デバイス需要に支えられ、主力の300ミリウエハーを中心に高水準の生産を継続したほか、生産性の向上と原価低減を推進したことが寄与した。また、産商事業で自社開発製品およびその他の取り扱い商品の拡販に努めたことも貢献した。なお、19年5月期通期業績予想は、売上高900億円(前期比21.3%増)、営業利益54億5000万円(同21.1%増)、純利益37億円(同20.5%増)の従来見通しを据え置いている。

■アイシン精機 <7259>  3,825円 (+195円、+5.4%)

アイシン精機 <7259> が続急伸。26日、同社がデンソー <6902> と電動化の普及に向けた駆動モジュール開発・販売の合弁会社を来年4月に設立すると発表したことが買い材料視された。また、デンソー、ジェイテクト <6473> 、アドヴィックスと自動運転の普及に向けた統合制御ソフト開発の合弁会社を設立する。

■ソフトバンクグループ <9984>  7,280円 (+333円、+4.8%)

ソフトバンクグループ <9984> が7日ぶり大幅反発。ここ全体リスクオフ相場の流れのなかで下値模索が続いていたが、目先は買い戻しが加速。先物主導の裁定買いが株価の押し上げ要因となっているほか、前日の米国株市場ではNYダウが1000ドル超の過去最大の上げ幅で急反騰、同社が保有するエヌビディアなど株式含み益の回復も追い風となっている。

■ステラケミ <4109>  2,594円 (+115円、+4.6%)

ステラ ケミファ <4109> が大幅続伸。半導体洗浄用などに使うフッ素化合物の大手で圧倒的な国内シェアを誇るが、足もとの業績は好調ながら、半導体市況の先行き不透明感から株価は下げ基調を強めていた。しかし、米国と中国の間でハイテク製品を巡る摩擦が強まるなか、「その核となる半導体製造で高純度のフッ素系化合物の争奪戦に発展するとの思惑」(市場関係者)を指摘する声もあり、同社の株価を刺激する可能性もある。

■東京海上 <8766>  5,236円 (+230円、+4.6%)

東京海上ホールディングス <8766> が大幅反発。東海東京調査センターが26日付で投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」とし、目標株価を5450円から7100円へ引き上げたことが好材料視されているようだ。同センターでは、グループの利益指標である修正純利益を自然災害の影響で前年比10.7%減の3050億円と予想。ただし、単年度10%程度の減益は、平均的な修正純利益の水準に与える影響は限定的で許容範囲内と判断している。また、同社は18年11月19日に、機動的な資本政策として1000億円をメドとする株主還元(一時的な配当501億円、自己株式取得上限500億円)を発表しており、これらを評価したという。

■トヨタ自動車 <7203>  6,415円 (+269円、+4.4%)

トヨタ自動車 <7203> を筆頭に、ホンダ <7267> 、スズキ <7269> 、SUBARU <7270> 、日産自動車 <7201> など自動車株が揃って続伸歩調にある。足もと米株高や原油高などリスクオンの流れが鮮明となるなか、外国為替市場では前日から円売りが進み、1ドル=111円台前半まで円安に振れている。これを受けて自動車セクターは輸出採算改善期待を背景に戻り足となっている。

■国際石開帝石 <1605>  980.4円 (+40.2円、+4.3%)

国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> 、JXTGホールディングス <5020> など石油関連株が軒並み高。26日の米原油先物相場では、WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近2月物が24日に比べ3.69ドル高の1バレル46.22ドルと急反発した。NYダウが過去最大の上昇幅となるなか、24日に42ドル台と17年6月以来、1年半ぶりの安値をつけていた原油には、値頃感からの買いが流入した。国際帝石の場合、株価は10月高値から直近まで4割近く下落し連結PBRも0.5倍割れに売り込まれたことから、目先の反発期待も膨らんでいる。

■任天堂 <7974>  29,310円 (+1,195円、+4.3%)

任天堂 <7974> が大幅続伸。リスクオフ相場に引きずられる形で今週25日には2万7000円割れ寸前まで売り込まれ、年初来安値更新が続いていたが、一転して買い戻しが急となった。前日の米国株市場の急反騰は年末商戦の好調が伝わったことが買いの足場となっており、マスターカードやウォルマートなどが大きく買われ全体を牽引した。同社も米国の年末商戦の動向が大きく収益へ影響を与えるだけに、足もとの風向きは再び追い風に変わっている。

■三菱UFJ <8306>  538円 (+17.8円、+3.4%)

三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> が値を上げた。26日の米株式市場で、NYダウは24日に比べ1086ドル高と過去最大の上昇幅を記録。米国の年末商戦が好調なことなどが好感され、リスク回避姿勢が後退した。米10年債利回りも24日に比べ0.07%高の2.81%に上昇。米国でバンク・オブ・アメリカやシティグループなど大手銀行株が急上昇したことを受け、27日の東京市場でもメガバンクに見直し買いが流入した。 

■東エレク <8035>  12,470円 (+385円、+3.2%)

東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> 、SUMCO <3436> など半導体関連株が急速に上値追い態勢となっている。前日の米国株市場ではNYダウが1086ドル高と過去最大幅で率にして約5%の上昇をみせたが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)はそのNYダウの上昇率を大きく上回る5.8%の上昇となった。インテルやアプライドマテリアルズなどが急騰し全体相場を牽引しており、これに追随する形で東京市場でも半導体製造装置や半導体材料を手掛ける銘柄群に買いが集中した。

■中外製薬 <4519>  6,550円 (+170円、+2.7%)

中外製薬 <4519> が続伸。27日付けの日本経済新聞朝刊で「2018年12月期の連結営業利益(国際会計基準)は、無形資産の償却費などを除いたベースで前期比2割増の1200億円強になりそうだ」と報じられており、コア営業利益が従来予想の同1080億円を上回り、最高益を更新するとの観測が好材料視された。記事によると、主力の抗がん剤「アレセンサ」や関節リウマチ治療薬「アクテムラ」が伸びているほか、18年初めにはインフルエンザの記録的流行があり、抗インフル剤「タミフル」の販売も会社計画を上回るという。また、事業売却益や新薬開発に伴う一時金収入も利益を押し上げるとしている。

※27日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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