前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

注目
2019年2月14日 5時20分

■リリカラ <9827>  207円 (+50円、+31.9%) ストップ高

リリカラ <9827> [JQ]がストップ高。12日大引け後に発表した18年12月期の経常利益(非連結)は前の期比3.3倍の1.3億円で着地。続く19年12月期も前期比4.7倍の6.3億円に急拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期はインテリア事業で昨年9月に実施した値上げが浸透するほか、原価低減や業務効率の徹底的な見直しも寄与し、採算が大きく改善する。併せて、今期の年間配当は6円で、9期ぶりに復配する方針としたことも買いに拍車を掛けた。

■サニーサイド <2180>  1,600円 (+300円、+23.1%) ストップ高

サニーサイド <2180> がストップ高。12日大引け後に発表した19年6月期上期(7-12月)の連結経常利益が前年同期比3.7倍の5.6億円に急拡大し、従来予想の2.3億円を上回って着地したことが買い材料視された。マーケティング・コミュニケーション事業のリテーナー案件、スポーツ事業の新規案件が伸びたことが寄与。業務効率化に加え、匿名組合の持分譲渡に伴う分配金が発生したことも上振れに貢献した。通期計画の5億円をすでに13.6%も上回っており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■ラクオリア <4579>  1,706円 (+300円、+21.3%) ストップ高

ラクオリア創薬 <4579> [JQG]がストップ高。13日午後0時30分ごろ、韓国CJヘルスケアへ導出した胃食道逆流症治療薬「テゴプラザン」について、CJ社がメキシコのラボラトリーズ・カルノー社との間でサブライセンス契約を締結し、これに伴いラクオリア創薬が一時金を受領することになったと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ラクオリア創薬はCJ社とテゴプラザンに関して、10年9月に東アジアおよび東南アジア地域、ROW(中南米、ロシア、東欧及び中東地域)を対象とした開発・販売及び製造の再実施許諾権(サブライセンス権)付き独占的ライセンス契約を締結している。今回の契約により、ラクオリア創薬はCJ社とのライセンス契約に基づき、一時金並びにテゴプラザンにより得た収益に応じてロイヤルティー収入を受領する予定としている。

■テノ.HD <7037>  2,878円 (+500円、+21.0%) ストップ高

テノ.ホールディングス <7037> [東証M] がストップ高に買われ、上場来高値を更新した。12日大引け後に発表した18年12月期の連結経常利益は前の期比93.4%増の2.9億円で着地。続く19年12月期も前期比25.2%増の3.6億円に伸び、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は受託保育所、学童保育所、わいわい広場の運営を手掛ける受託保育事業の2ケタ増収を見込むほか、公的保育授業では認可保育所1施設の開設を計画する。併せて、今期の年間配当は18年12月上場来初となる23円にする方針としたことも買いに拍車を掛けた。

■アピクヤマダ <6300>  538円 (+80円、+17.5%) ストップ高

アピックヤマダ <6300> [東証2]がストップ高。同社は金型技術に強みを持つ半導体製造装置メーカーだが、前日取引終了後、同じく半導体製造装置メーカーでボンディング装置専業の新川 <6274> が、同社株に対しTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指すことを発表した。TOB価格は570円で株価はこの水準にサヤ寄せする展開。なお、13日は新川も業容拡大期待からストップ高となった。

■イーレックス <9517>  810円 (+107円、+15.2%)

東証1部の上昇率4位。イーレックス <9517> が大幅に5日続伸。同社は12日に決算を発表。「10-12月期(3Q)経常は15%増益」が好感された。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比17.6%減の25.4億円に減り、通期計画の39.6億円に対する進捗率は64.3%にとどまり、4年平均の66.5%も下回ったが、こちらへの反応は限定的となった。

■堀場製 <6856>  6,310円 (+810円、+14.7%)

東証1部の上昇率6位。堀場製作所 <6856> が続急騰。12日大引け後に発表した18年12月期の連結経常利益は前の期比6.4%増の283億円で着地。続く19年12月期は前期比0.6%増の285億円と3期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は半導体製造装置向け機器が落ち込む一方、エンジン排ガス測定装置や医用・科学システム機器の販売が増加し、3.5%の増収を見込む。また、前期に発生した米国での一時的な費用や独社の買収費用がなくなる。併せて、前期の年間配当を120円→145円に増額したことも支援材料となった。今期配当は前期の記念配当20円を落とし、普通配当130円にする方針とした。

■大気社 <1979>  3,185円 (+383円、+13.7%) 一時ストップ高

東証1部の上昇率10位。大氣社 <1979> が続急騰、一時ストップ高に買われた。12日大引け後に発表した19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益が前年同期比26.6%増の87.4億円に伸びて着地したことが買い材料視された。国内で産業向け空調工事などの完成工事高が増加し、環境システム事業の収益が拡大したことが寄与。通期計画の130億円に対する進捗率は、5年平均の58.8%を上回る67.3%に達した。また、受注工事高は国内、海外ともに前年同期比2ケタ増加しており、先行きへの期待感も高まっているようだ。

■国際石開帝石 <1605>  1,128.5円 (+125円、+12.5%)

国際石油開発帝石 <1605> が続急騰。同社は12日の取引終了後、19年3月期連結業績の修正を発表し、最終利益を従来予想の600億円から820億円(前期比2倍)に上方修正した。オーストラリアの液化天然ガス事業である「イクシスLNGプロジェクト」の生産が好調に推移したことが利益に貢献した。市場からは、この業績修正を「ポジティブ」と評価する見方が出ていた。

■GMO-PG <3769>  6,280円 (+620円、+11.0%)

GMOペイメントゲートウェイ <3769> が続急騰。12日大引け後に発表した19年9月期第1四半期(10-12月)の連結税引き前利益が前年同期比22.0%増の19.3億円に伸びて着地したことが買い材料視された。EC(電子商取引)市場の拡大を背景に、主力のカード決済代行が拡大したうえ、後払い型の決済サービスの取扱高も大きく伸び、35.2%の大幅増収を達成した。併せて、三井住友カードと次世代決済プラットフォーム事業で連携し、柔軟性・拡張性に優れた「ワンストップペイメントサービス」を共同で開発することを明らかにした。Visaを加えた3社で事業者向け次世代決済プラットフォーム事業の構築を目指す。

■GMO <9449>  1,740円 (+153円、+9.6%)

GMOインターネット <9449> が続急伸。12日、発行済み株式数(自社株を除く)の2.17%にあたる250万株(金額で31億1000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。買い付け期間は2月13日から12月30日まで。

■OBARAG <6877>  3,875円 (+335円、+9.5%)

OBARA GROUP <6877> が続急伸。12日大引け後に発表した19年9月期第1四半期(10-12月)の連結経常利益が前年同期比12.6%増の29.1億円に伸びて着地したことが買い材料視された。主力の自動車業界向け溶接機器事業は欧米における競合案件の影響で減益となったものの、平面研磨装置関連事業の収益拡大でカバーし、2ケタ増収増益を達成した。エレクトロニクス関連素材の設備投資需要が堅調に推移するなか、平面研磨装置や消耗品の販売が大きく伸びた。

■EMシステムズ <4820>  1,263円 (+109円、+9.5%)

イーエムシステムズ <4820> が続急伸。同社は2月12日大引け後に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比10.4%減の24.9億円に減ったが、通期計画の29.9億円に対する進捗率は83.4%に達し、5年平均の64.6%も上回った。同時に発表した「介護支援システム会社を子会社化」も買い材料。

■タムロン <7740>  1,935円 (+165円、+9.3%)

タムロン <7740> が続急伸。同社は2月12日大引け後に決算を発表。18年12月期の連結経常利益は前の期比43.3%増の58.7億円に拡大し、従来予想の51億円を上回って着地。19年12月期は前期比0.4%増の59億円とほぼ横ばい見通しとなった。3期連続増収、増益になる。同時に、前期の年間配当を50円→60円(前の期は50円)に増額し、今期も60円を継続する方針とした。

■東和薬品 <4553>  8,850円 (+740円、+9.1%)

東和薬品 <4553> が続急伸。12日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の122億円→163億円に33.6%上方修正。増益率が4.1%増→39.1%増に拡大し、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。ジェネリック医薬品における近年追補品の販売好調や医薬品卸の売上増加が収益を押し上げる。研究開発費や広告宣伝費など販管費が想定を下回ることも上振れの要因となる。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の95円→107.5円(前期は95円)に増額修正したことも支援材料となった。同時に、3月末現在の株主を対象に1→3の株式分割を実施すると発表。最低投資金額が現在の3分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いも向かった。

■JUKI <6440>  1,260円 (+101円、+8.7%)

JUKI <6440> が続急伸。12日の取引終了後に発表した18年12月期連結決算が、売上高1120億6400万円(前の期比8.1%増)、営業利益91億4800万円(同12.1%増)、純利益66億4000万円(同17.7%増)となり、従来予想の営業利益76億円を大きく上回って着地したことが好感された。産業装置分野での事業領域拡大により、非マウンタ製品の売り上げが増加した効果に加えて、為替が想定レートより円安で推移したことなどで粗利益率が改善したことが売上高・利益を押し上げた。なお19年12月期予想は、想定為替レートを1ドル=105円として、売上高1140億円(前期比1.7%増)、営業利益73億円(同20.2%減)、純利益50億円(同24.7%減)を見込んでいる。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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