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2019年2月16日 19時30分
特集

材料株春一番! 急騰旋風に舞う「5テーマ・5銘柄」攻めの急所 <株探トップ特集>

―企業の決算発表通過で好機再来、有力投資テーマで狙う急騰期待株をセレクト―

今週(2月12~15日)の東京株式市場は大きな動きをみせた。週前半は大方の予想を覆し日経平均は急上昇、空売り筋の買い戻しを誘発し、ミニ踏み上げ相場的な様相をも呈した。因縁場の2万1000円を一気に突破したことで投資家の眼前に広がる景色は大きく変わった。遡って前週(4~8日)は2万1000円ラインに再三チャレンジしてここを上抜くことができず、週末に力尽きた形で急落した後だけに、足もとの相場の変化についていけなかった投資家も多かったと思われる。

ただし、今の相場は一筋縄ではいかない。米中貿易摩擦問題の先行き不透明感や何が飛び出すか分からないトランプ米大統領の一挙手一投足に戦々恐々として、全般戻り足を強めても今一つ波に乗り切れない部分があることは否めない。週末15日はそうした投資家の不安心理を投影するかのように、日経平均は再び2万円トビ台まで押し戻された。

●企業決算の中身ではなく「通過」したことが重要

国内企業の決算発表はほぼ通過した段階にあるが、顧みれば総じて苦戦が目立った。10~12月期でみた場合、全体で2割以上の減益という局面に際し、企業業績好調な米国との単純なPER比較で日本株の出遅れ感や上値余地の大きさを強弁することも難しくなっている。しかし、少なくとも数字が明らかとなったことで、決算発表前のどんよりとした不透明感は解消されている。実際はこれが大きな意味を持つ。

中国故事に倣えば、戦いに勝つための条件とは「兵法を知り、時を読み、人の和をなす」。これは資本主義の戦場である株式市場においても同様であり、特に「時を読む」こと、つまり投資と回収のタイミングこそが株式投資の重要なカギを握っている。

従来であれば全体指数とは軌道を異にする材料株物色の流れも、個別の決算動向には良くも悪くも振り回される環境にあった。だが、ここからは再びテーマ物色の波が広範囲に広がる時間軸へと移行している。風の冷たさは相変わらずながら、暦の上では既に「立春」を過ぎ、早春の日差しのなかで相場もまた氷雪が溶け始めてよい頃合いである。今回は改めてマーケットを彩る有力な投資テーマを全方位的に俯瞰(ふかん)したうえで「4K・8K」「5G」「EV」「外国人労働者」「自動運転車」の5つをチョイス、それぞれ1銘柄ずつ、ここから本領を発揮しそうな妙味株をピックアップした。

●上値追い本番を待つこの5銘柄をロックオン

<4K・8K放送>

【平河ヒューテは超高速ケーブル開発済みで需要に備え】

平河ヒューテック <5821> はここから意外高に向かう可能性が十分だ。株価は今月5日に発表した好決算を受けて、6日にマドを開けてストップ高に買われる人気となったが、その後も利益確定の売り玉を吸収して頑強な値運びをみせている。今のポジションは大勢上昇トレンドの一里塚に過ぎず、更に株価の居どころを変えていくことになろう。

同社は通信系を得意とするケーブルメーカー。自動車のエレクトロニクス武装が進むなか、これを追い風に車載用ケーブルの受注が急増しており、18年4-12月期は営業利益段階で前期比23%増の20億9900万円と大幅な伸びを確保した。強力な収益成長基盤を持つ中小型成長株としてPER10倍台の時価は見直し余地が大きい。

一方、「4K・8K関連」の有力関連銘柄としても光が当たっている。「既に4K・8Kの大容量の情報に対応できる性能を有した超高速ケーブルは開発できており、あとは、コネクターとの兼ね合いなど仕様に応じたものを製造する」(会社側)という段階にある。また、「4K・8K放送という分野のみの需要を考えた場合は、それほど収益インパクトが大きいとも言い切れないが、技術開発という観点から、今後の横展開を考慮した場合にはとても大事にしていきたい分野と考えている」(同)としている。つまり、4K・8Kは放送関連以外に遠隔医療eスポーツなど、同社の通信ケーブルの製造技術を大きく開花させる舞台が数多いことを、同社は強く認識しているということだ。

<5G>

【北川精機はCCL用プレス世界首位の実力生かす局面に】

北川精機 <6327> [JQ]の400円台前半は絶好の買い場といえる。株価は底値圏からの戻り一服で26週移動平均線の上で売り物をこなしている状況だが、早晩ここを上放れ500円ラインを単なる通過点に上昇トレンドを加速させるイメージがある。

同社はプリント基板プレス関連装置などを展開する機械メーカーで、プリント基板の材料であるCCL成形用真空大型プレス機では世界首位の実力を有している。プレス関連装置については、国内では車載用中心に好調な需要を取り込んでいるが、今後注目されるのは、現在中国や台湾など海外を中心に需要開拓が進んでいる5G基地局向けCCL用プレス機だ。安倍政権では2020年の東京五輪までに5Gの商用化を目指す方向で政策フォローを進めており、国内でもこれから急速に5G基地局のインフラが進捗する見通しだ。

CCL用プレスで抜群の商品競争力を持つ同社の活躍余地は大きく、会社側でも「5G関連の需要取り込みには中期的に期待が大きい」としている。19年6月期業績は営業利益段階で3億8000万円(前期比21%減)を見込むが、第2四半期時点で2億5300万円(前年同期比28%増)と対通期進捗率で67%に達している。海外向け産業機械は第3四半期以降に売り上げが集中することもあり、通期計画は上振れする公算が大きい。

<EV>

【三社電機はリチウム電池向け電源デバイス需要取り込む】

三社電機製作所 <6882> [東証2]は1000円大台を前に株価が煮詰まっているが、早晩ここを大きく上放れることになりそうだ。同社はパナソニック系で半導体モジュールや電源デバイスを手掛ける。パワー半導体分野での技術力の高さに定評があるほか、売上高の7割を占める電源機器部門も高い商品競争力を有する。

世界的に普及期に突入した電気自動車(EV)の動力源であるリチウムイオン電池の需給逼迫が言われている。会社側では「当社の主力部門である電源機器はリチウムイオン電池素材メーカー向けの(銅箔用電源の)需要が好調で収益に寄与している」という。今後、EV向けリチウムイオン電池は中期的にも市場拡大が続くことが必至とみられる。そうしたなか「電源機器部門は、リチウムイオン電池素材メーカー向けが来期も貢献するとみている」(会社側)と期待を隠さない。

多くの輸出企業にとって、最近の中国向け需要の減速は覆うべくもないが、同社の場合はこれをリチウム電池に使う電源デバイスで補ってあまりある状況にある。業績は前18年3月期に営業利益段階で前の期比6.6倍の急回復をみせたが、19年3月期営業利益は発射台が高まったにも関わらず、前期比25.5%増の18億5000万円を見込む。PER10倍前後、PBR0.7倍前後の時価は割安感が際立つ。

<外国人労働者>

【フルキャストHDは外国人就労拡大の商機捉える】

フルキャストホールディングス <4848> は年初から次第高の展開となり、好決算や自社株買いを手掛かり材料に上げ足を加速。直近は目先筋の利益確定売りに小休止しているものの、ここは本格上昇に向けた踊り場と捉えてよい。アルバイト人材を主軸とした人材紹介サービスを手掛けるが、企業の旺盛な求人需要を背景に業績は拡大基調を強めており、前18年12月期は営業利益段階で33%増益と高変化をみせた。今19年12月期も前期比16%増の68億3000万円と更なる2ケタ成長を見込んでいる。

また、株主還元に前向きであり、13年12月期に14円復配を実施してから今期も含め6期連続の増配、今期は前期実績比6円上乗せの年38円を計画している。決算発表と同時に45万株を上限とする自社株買いも発表しているが、これは同社が総還元性向50%を掲げていることに基づくものだ。

今年4月から改正出入国管理法が施行されることになるが、同社ではこれに先立って昨年10月からフルキャストグローバルを設立し外国人に特化した紹介ビジネスを開始している。会社側では「(フルキャストグローバルは)留学生や技能実習生ではない在留資格を有する外国人を対象としている。(政策的な追い風も背に)将来の成長の布石として今後も注力していく構えだ」としている。これまで労働法制が未整備であったことを背景に、労総者資格を持たない外国人の不法労働が問題視されていたが、改正出入国管理法はこうした不備を是正するということを主眼としており、同社など人材関連事業で高いノウハウを持つ企業にとっては強力な追い風となっていく。

<自動運転車>

【コアは次世代車載システムで成長の翼を確保】

コア <2359> は2月に入り動きを一変させ、7日には瞬間風速で1500円台まで上値を伸ばすなど持ち前の急騰習性を発揮した。この時は結果的に上ヒゲ形成となったが、回転売買中心で上値にシコリはなく、1280円近辺を横に走る75日移動平均線をサポートラインに再騰局面に突入する公算大だ。

同社は独立系のシステムインテグレーターで家電や通信向け組み込みソフトなどで優位性を持つ。利益成長率が高く、営業利益ベースでみた15年3月期から前18年3月期まで4年間の平均増益率は44%と目を見張るものがある。これまでの受託型のSIビジネスから採算性の高い提案型ソリューションビジネスへ軸足を移すことで、成長に向けた新たなステージを迎えている。19年3月期営業利益は前期比15%増の15億円を予想。20年3月期も次世代車載システムなどの牽引で2ケタの利益成長が視野に入る。

同社では、車載、環境、医療、社会基盤、農業、クラウドの6分野を「重点推進6分野」に設定して積極的に取り組んでいる。とりわけ次世代車載システムなどで高い競争力を持ち、自動運転車の関連有力株としても常にマーケットの視線が熱い。最近ではソフトバンクグループ <9984> が自動運転技術を開発する米ベンチャー企業に1000億円超の出資を行うなど、同分野に一段と傾注する構えをみせていることもあり、再びテーマ買いの動きが復活する可能性がある。

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