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2019年2月19日 5時30分
注目

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

■ベルトラ <7048>  1,413円 (+300円、+27.0%) ストップ高

ベルトラ <7048> [東証M]が連日ストップ高に買われ、上場来高値を更新した。14日大引け後に発表した18年12月期の連結経常利益は前の期比9.1倍の3.1億円で着地。続く19年12月期も前期比71.5%増の5.4億円に拡大し、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが引き続き買い材料視された。同社は旅先の現地体験ツアーに特化したオンライン予約サービス「ベルトラ」を運営、日本人の海外旅行向けサービスを提供する海外旅行部門を主力としている。今期もコト消費需要が引き続き増加傾向にあるなか、海外旅行部門の好調継続を計画する。また、ゴールデンウィーク10連休などで海外渡航者数が増えることも追い風となる。

■ぷらっと <6836>  2,245円 (+400円、+21.7%) ストップ高

ぷらっとホーム <6836> [東証2]がストップ高。同社は18日、自社で展開している協業プログラム「IoTセンサー・デバイスパートナープログラム」にオムロン <6645> が参加したと発表。「IoTセンサー・デバイスパートナープログラム」は、IoTシステムにおけるセンサーやデバイスとIoTゲートウェイとの間の連携を強化し、顧客に提供する製品やサービスの価値向上を目的とした協業プログラム。オムロン参加で、ぷらっとホームのIoTゲートウェイ製品「OpenBlocks IoT Family」でオムロンの提供する環境センサーとのコネクティビティをサポートするとともに、IoTにおける市場開拓を含めた協業活動を行うとしている。

■北川精機 <6327>  521円 (+80円、+18.1%) ストップ高

北川精機 <6327> [JQ]がストップ高。 プリント基板プレス関連装置を展開、プリント基板の材料であるCCL成形用の真空大型プレス機では世界トップの実力を持つ。CCL用プレス機は中国や台湾など海外を中心に5G向けで需要開拓が進んでいる。早晩、国内での5Gインフラに伴う需要を取り込むことが予想され、同テーマの有力関連株として頭角を現している。19年6月期業績は営業利益段階で3億8000万円を見込むが、上振れる公算がある。

■オプティマス <9268>  1,370円 (+200円、+17.1%)

オプティマスグループ <9268> [東証2]が急反騰。同社は15日取引終了後に、10万株(自己株式を除く発行済み株式総数の1.86%)、1億8400万円を上限とする自社株取得枠を設定したと発表。取得期間は2月18日~4月26日までで、これによる需給改善などが期待されたようだ。あわせて発表した19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の連結決算は、売上高が197億2900万円(前期に比べ横ばい)、営業利益は10億300万円(前期比15.9%減)で着地。ニュージーランド向け中古車販売台数が減少したことなどが影響した。また、子会社を通じて、ニュージーランドでレンタカー事業を行っているユーセーブ・カー&トラック・レンタルズを買収すると発表。取得価額は約6億円で、取得完了は4月1日を予定している。

■マーケットE <3135>  1,050円 (+150円、+16.7%) ストップ高

マーケットエンタープライズ <3135> [東証M]が連日のストップ高。14日大引け後、19年6月期の連結経常利益を従来予想の1億6200万円→2億4700万円に52.5%上方修正すると発表。増益率が72.3%増→2.6倍に拡大し、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが引き続き買い材料視された。同社はインターネットに特化したリユース品の買取販売サイト「高く売れるどっとコム」を主力としているが、今期は農機具の買取販売、通信領域のサービス、オウンドメディア運営といった法人向け新規ビジネスが好調に推移しており、これが業績上振れの要因となった。同時に発表した7-12月期(上期)の同損益は1億4900万円の黒字(前年同期は300万円の赤字)に浮上して着地している。

■市光工業 <7244>  670円 (+86円、+14.7%)

東証1部の上昇率2位。市光工業 <7244> 、ダブル・スコープ <6619> 、関東電化工業 <4047> など、前週末15日に14日の決算悪で売り込まれた銘柄が軒並み値上がり率上位に買われた。市場では「18日は全体相場が前週末の地合いとは打って変わってリスクオンに大きく傾いている。前週末に決算を材料に大きく売られた銘柄は貸株調達によるファンド筋の空売りも乗せられていたとみられ、その買い戻しを誘発しているようだ」(国内ネット証券)という。信用取引だけを見た場合は、ダブル・スコープが信用倍率0.4倍台と大幅に売り長となった。

■ALBERT <3906>  10,790円 (+850円、+8.6%)

ALBERT <3906> [東証M]が大幅に5日急伸。15日大引け後に発表した18年12月期の経常損益(非連結)は1億9900万円の黒字(前の期は1億5800万円の赤字)に浮上して着地。続く19年12月期の同利益は前期比80.9%増の3億6000万円に拡大し、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期はトヨタ自動車、東京海上日動火災保険、KDDIとの提携効果などでビッグデータ分析やアルゴリズム開発案件の受注が増加し、47.2%の大幅増収を見込む。併せて、東京海上ホールディングス <8766> のデータサイエンティスト育成プログラムに協力することを明らかにしている。

■イエローハット <9882>  2,954円 (+171円、+6.1%)

イエローハット <9882> が大幅に3日急伸。前週末15日の取引終了後、3月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これを好感した買いが入った。今回発表の自社株買いは、投資単位当たりの金額を下げ、投資しやすい環境を整えることで、流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としている。なお、効力発生日は4月1日。

■JXTG <5020>  573.9円 (+28.5円、+5.2%)

JXTGホールディングス <5020> 、国際石油開発帝石 <1605> など石油関連資源開発関連株に買いが入った。ここ米株市場のリスクオンの流れに乗って原油市況も戻り足を強め、前週末にWTI原油先物価格は1ドル18セント高の1バレル=55ドル59セントと大幅高で4日続伸した。これを背景に、米国株市場ではシェブロンやエクソンモービルなどエネルギー関連株が買われNYダウの急上昇に寄与しており、東京市場でもこの地合いを引き継ぐ格好となった。

■ブリヂストン <5108>  4,402円 (+207円、+4.9%)

ブリヂストン <5108> が3日ぶり大幅反発。15日取引終了後に発表した19年12月期の連結業績予想は、売上高が3兆6900億円(前期比1.1%増)と増収を確保し、営業利益は4100億円(同1.8%増)、最終利益は3000億円(同2.9%増)といずれも増益を見込んでいる。また、同日に自社株を除く発行済み株式数の7.6%にあたる5700万株、2000億円を上限とする自社株買いを実施することを発表(うち1400万株は今朝の東証立会外取引で取得)。さらに取得した全株式を20年1月21日付で消却することも発表しており、これがサプライズ材料となった。

■Jフロント <3086>  1,263円 (+59円、+4.9%)

J.フロント リテイリング <3086> 、高島屋 <8233> や三越伊勢丹ホールディングス <3099> 、エイチ・ツー・オー リテイリング <8242> など百貨店株が軒並み高。Jフロントは15日引け後に、傘下の大丸松坂屋百貨店の2月1日~14日までの免税売上高が前年同期比39%増だったと公表した。また、昨年と今年の春節期間(18年2月15~21日と19年2月4~10日)の免税売上高の比較では、対前年比で2%増となった。高島屋が同日に発表した月次営業報告でも、2月1日~14日までの店頭売上高では前年同期比0.8%増、免税売上高は同27.7%増だった。中国政府による代理購入規制の影響でインバウンド消費や春節商戦が不振となることが懸念されたが、今回の結果は好調であり、市場ではポジティブサプライズと受け止められた。

■船井総研HD <9757>  2,454円 (+92円、+3.9%)

船井総研ホールディングス <9757> が大幅に4日続伸。東海東京調査センターが15日付で、投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を2400円から2800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。主力の成長実行支援に加え、人材開発支援、価値向上支援、デジタル化支援等、コンサル領域の拡大を図っており、18年12月期営業利益は前の期比同6.8%増の49億4600万円で着地。現行中期計営計画(17年12月期~19年12月期)の最終年となる19年12月期もこれまでのトレンドが継続すると同センターではみており、会社計画の営業利益54億円を上回る60億円と計画上振れを見込んでいる。

■日経レバ <1570>  17,840円 (+650円、+3.8%)

NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証E]が3日ぶりに大幅反発。1万7800円台まで上値を伸ばし、昨年12月18日以来2ヵ月ぶりの水準を回復、同時に75日移動平均線との下方カイ離を解消し、中期トレンドの上昇転換を示唆している。前週末の米株市場が大幅高となったことで、東京市場でも日経平均が大きく切り返す状況となった。日経レバは日経平均と連動するETFでボラティリティが2倍の値動きを想定した設定となっており、個人投資家を中心とした短期売買が活発だ。

■野村 <8604>  447.7円 (+16.1円、+3.7%)

野村ホールディングス <8604> 、大和証券グループ本社 <8601> などをはじめ証券株が総じて上値を指向。15日の米国株市場ではNYダウが急反発したほか、ナスダック総合指数は6連騰と戻り足を強めている。東京市場も投資家のマインドが改善、株式市場が活況を取り戻しており、これを受けて証券株は手数料収入の拡大や投信など運用成績の向上に期待した買いを呼び込む形となった。株価的にも出遅れ感が顕著でリターンリバーサルの買いが誘導されやすくなった。

■GMO-PG <3769>  6,530円 (+200円、+3.2%)

GMOペイメントゲートウェイ <3769> が続伸。岩井コスモ証券は15日付で、同社の投資判断を「A」を継続した。目標株価は7250円から7500円へ見直した。同社はeコマース(電子商取引)などを行う企業向けのクレジットカード決済処理の代行を行うオンライン決済代行サービス大手企業。同証券では、足もとスマート決済サービスなどの収益源が広がっており、25年9月期に営業利益250億円以上(18年9月期は65億5000万円)と7年間で3.8倍以上の増益を目指すキャッシュレス関連の成長企業として注目している。同社はeコマースの拡大を背景にオンライン決済代行サービスが伸びているほか、銀行口座と連動するスマート決済サービスなどの金融機関向けビジネスも好調。同証券では、今後自動販売機や無人店舗の決済に対応するIoT関連決済サービスなどの拡大も期待できるとの見方を示している。

■ファナック <6954>  19,400円 (+560円、+3.0%)

ファナック <6954> やツガミ <6101> 、牧野フライス製作所 <6135> 、オークマ <6103> など機械株が高い。15日の米株式市場でNYダウが大幅高となり、輸出株に見直し買いが流入しているほか、足もとの機械受注は底堅く推移。18日発表した12月の機械受注統計によると、設備投資の先行指標である「船舶電力を除く民需」(季節調整値)は前月比0.1%減の8626億円だった。市場予想の前月比1.1%減を上回った。受注動向は「機械受注は、足踏みがみられる」としているが、18日の機械株には買いが先行した。

■ベルーナ <9997>  889円 (+22円、+2.5%)

ベルーナ <9997> が反発。前週末15日の取引終了後に発表した1月度の月次売上高(速報値)が前年同月比8.5%増となり、4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。春カタログの発行を後ろ倒しにした影響などで総合通販事業は前年を下回ったものの、専門通販やソリューション事業が伸長。また融資残高の伸長でファイナンス事業も前年を上回ったほか、さが美が加わった店舗販売も伸長した。

■パーク24 <4666>  2,637円 (+65円、+2.5%)

パーク24 <4666> が3日ぶりに反発。15日の取引終了後に発表した1月度のグループ月次速報で、タイムズ駐車場の売上高が前年同月比6.9%増となり、前年比プラス基調を維持していることが好感された。また、カーシェアリングサービス「タイムズカープラス」の車両数は2万3877台(前月比170台増)、会員数は113万8801人(同1万人増)と順調に拡大しており、これも好材料視されたようだ。

■リクルート <6098>  2,962円 (+70円、+2.4%)

リクルートホールディングス <6098> が3日ぶりに反発。岩井コスモ証券は15日付で、同社の投資判断「A」、目標株価の3850円をそれぞれ継続した。成長ドライバーのオンライン求人情報専門検索サイト「インディード」などを主とするHR(ヒューマンリソース)事業が順調に伸びており、19年3月期は会社計画の2100億円に対して2150億円(前期比12%増)と2ケタ増益が期待できる、とみている。また、同社はグローバルなIT企業に向けて収益基盤の強化が進んでいる点にも注目している。

■三菱UFJ <8306>  585.1円 (+13.3円、+2.3%)

三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクが買われた。前週末の米国株市場ではNYダウが440ドル強と大幅高となったが、ゴールドマン・サックスやJPモルガンなど大手金融株が買われ、全体相場を牽引した。東京市場でもリスク選好ムードのなか、相対的に出遅れ感の顕著なメガバンクに水準訂正期待の買いが流入した。三菱UFJのPBRは依然として0.5倍未満、三井住友は0.5倍台前半、みずほは0.5倍近辺と割安圏に放置されている。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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