前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■ｅｎｉｓｈ <3667> 492円 (+80円、+19.4％) ストップ高
ｅｎｉｓｈ <3667> がストップ高。同社は26日、新規ネイティブアプリ未来型アクションRPG「Project VGAME（仮）」の公式サイトを公開。期待感が高まるかたちとなっているようだ。「Project VGAME（仮）」は、連携先である中国のMorningTec（上海）及びVANEPLUS PRODUCTIONS（成都）が制作したゲームアプリを、ｅｎｉｓｈが日本版にローカライズ・共同開発し、パブリッシング事業を行う。なお、配信予定日は2019年内としている。
■ジョルダン <3710> 1,140円 (+150円、+15.2％) ストップ高
ジョルダン <3710> [ＪＱ]がストップ高。26日午後2時ごろ全国の自治体や観光施設、交通事業者を対象に、新モバイルチケットの提供を5月に開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。同サービスは、英マサビ社が提供するモバイルチケッティングサービス「Justride（ジャストライド）」を採用。交通による移動に加えて、観光や買い物、飲食などの企画切符や高速バス切符の機能をスマートフォンで完結することができるのが特徴という。また、多言語対応をしているため、さらなる増加が期待される外国人観光客にも利用が可能としている。なお同社では、1年以内に新モバイルチケットを10以上の自治体・交通事業者などへ導入することを目指している。
■小森 <6349> 1,276円 (+118円、+10.2％)
東証1部の上昇率5位。小森コーポレーション <6349> が急反騰。25日の取引終了後、上限を230万株（発行済み株数の3.95％）、または30億円とする自社株買いを発表しており、これが好感された。取得期間は4月1日から11月30日までで、株主還元を強化するとともに、資本効率の向上及び機動的な資本政策の遂行を図るために実施するとしている。また、消却前発行済み株数の6.42％にあたる400万株の自社株を4月26日付で消却するとあわせて発表しており、これも好材料視された。
■アークランド <9842> 1,522円 (+110円、+7.8％)
アークランドサカモト <9842> が3日ぶり急反発。同社が25日大引け後に決算を発表。「今期経常は3％増で3期連続最高益更新へ」が好感された。19年2月期の連結経常利益は前の期比6.1％増の106億円になり、20年2月期も前期比3.3％増の110億円に伸びを見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。4期連続増収、増益になる。
■リケンテクノス <4220> 462円 (+28円、+6.5％)
リケンテクノス <4220> が急反発。25日の取引終了後、22年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表しており、最終年度に売上高1150億円（19年3月期予想1000億円）、営業利益85億円（同63億円）を目指すとしたことから、中期的な成長への期待が高まったようだ。中計ではグローバル展開の加速に注力し、特に自動車分野の機能部品の販売を強化するほか、医療・ヘルスケア及び生活資材分野に向けて高付加価値製品の拡充を図るとしている。
■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 12,180円 (+720円、+6.3％)
ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]が続急伸。1月8日以来2ヵ月半ぶりの高値圏に浮上してきた。人工知能（AI）関連株が相次いで動意するなか、その象徴株として物色人気を先導している。アセットマネジメントＯｎｅなど投資ファンドの買い増しの動きが観測され再び上値思惑が広がっている。AIを活用したビッグデータ解析に強みを持ち、データサイエンティストの育成でも強みを持っている。高性能チャットボットサービスでも高い評価を得ており、26日はチャットボットによる業務効率化セミナーを開催するなど需要開拓にも積極的に取り組んでいる。
■西日本ＦＨ <7189> 994円 (+48円、+5.1％)
西日本フィナンシャルホールディングス <7189> が急反発。25日の取引終了後、消却前発行済み株数の1.77％にあたる300万株の自社株を3月29日付で消却すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。なお、消却後の発行済み株数は1億6659万6955株となる予定だ。
■Ｇｕｎｏｓｙ <6047> 2,387円 (+112円、+4.9％)
Ｇｕｎｏｓｙ <6047> が6日ぶりに大幅反発。ひふみ投信などの運用を手掛けるレオス・キャピタルワークス（東京都千代田区）が25日の取引終了後、関東財務局に大量保有報告書を提出し、Gunosy株式を5.13％保有していることが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入った。なお、同様にレオスが8.87％を保有していることが判明したヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス <4433> も急反発した。両社ともに、保有目的は純投資としている。
■京王電鉄 <9008> 7,230円 (+300円、+4.3％)
電鉄株が軒並み高。京王電鉄 <9008> や京成電鉄 <9009> 、ＪＲ東海 <9022> などが昨年来高値に買われた。電鉄株はディフェンシブ色が強く、機関投資家からの根強い買いが入ったほか、26日は実質年度内最終日ということもあり「配当に加え優待狙いの個人投資家の買いも入っている様子だ」（市場関係者）という。
■ＣＳＰ <9740> 4,840円 (+200円、+4.3％)
セントラル警備保障 <9740> が大幅反発。同社は25日大引け後、シーティディーネットワークス（ＣＴＤ、東京・中央区）の株式を51％取得し連結子会社化することを発表した。これによる業容拡大効果を見込む形で短期資金が買いを入れた。ＣＴＤは、電気通信システム及び電気設備の設計・施工・メンテナンスを総合的に提供し、その子会社であるグラスフィアジャパン（ＧＪ）は、監視カメラ・通信ネットワーク機器・各種デバイス機器などの設計開発・製造・販売を手掛けている。取得の目的は同社の画像関連サービスを中心とした機械警備の拡販を強化するためとしている。株式の譲渡は4月15日を予定している。
■ミスミＧ <9962> 2,717円 (+102円、+3.9％)
ミスミグループ本社 <9962> が3日ぶり大幅反発。25日の取引終了後に発表した2月度の月別売上高実績が前年同月比2.1％増となったことが好感された。FA事業は同1.6％減と苦戦したものの、流通事業であるVONA事業が同5.2％増となったことが売り上げを牽引した。また、金型部品事業も1.6％増と伸長した。
■ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> 2,454円 (+86円、+3.6％)
ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> が大幅反発。工具や工場用品のネット販売を手掛けるが、低価格で充実した商品ラインアップが強みで顧客需要を囲い込んでいる。25日は日経平均の急落局面でも強さを発揮し、わずかなマイナスで引けた。26日は全体相場がリバウンドに転じるなか、すかさず切り返しに転じた。今年に入ってから月次売上高は好調が続いており、1月が前年同月比30％増、2月が27％増と高水準の伸びを示している。外資系機関投資家経由の買いも観測されるほか、12月決算企業で27日の3月期末配当落ちに伴う株価の下ブレ懸念などもなく買いが入りやすかった。
■ＳＨＩＦＴ <3697> 4,105円 (+140円、+3.5％)
ＳＨＩＦＴ <3697> [東証Ｍ]が大幅上昇。同社は25日、デジタルプロセスオートメーション（DPA）領域の世界的企業である米ペガシステムズの日本法人とアライアンス契約を締結し、新たな協業を展開すると発表。この提携で、ＳＨＩＦＴはRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）業務への適用に向けたサービス提供を通じて培った同領域での品質保証ノウハウやコンサルティング技術を活用し、ペガが提供するDPAツールやアプリケーションの活用における導入支援とテストの領域を担うとしている。
■東武 <9001> 3,275円 (+110円、+3.5％)
東武鉄道 <9001> が大幅反発。26日は3月期末の配当・優待の権利付き最終日とあって買いが集まった。また、けさＮＨＫのニュースで「真岡鐵道のSL、1億2000万円で東武鉄道に譲渡へ」と伝えたことも注目されたようだ。「真岡鐡道」では2両のSL（蒸気機関車）を運行してきたが、そのうち「C11型」1両が18年5月に運行を取りやめており、25日に入札が行われ、東武鉄道によって落札された模様だ。
■ＭＣＪ <6670> 835円 (+28円、+3.5％)
ＭＣＪ <6670> [東証２]が大幅反発。26日午後1時ごろ、子会社マウスコンピューターが、音声翻訳に特化し、15ヵ国語に対応した小型軽量の翻訳機の販売を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。本製品はWi-Fi接続に対応し、ボタンを押して話しかけるだけの簡単操作で翻訳した音声を再生する小型軽量の翻訳機で、2つの「音声認識ボタン」を押し分けることで双方向に翻訳が可能。価格は8980円（税別／送料込）で、マウスコンピューターWEBサイトなどで販売するとしている。
■日触媒 <4114> 7,510円 (+250円、+3.4％)
日本触媒 <4114> が3日ぶりに反発。25日の取引終了後、酸化エチレン（EO）及び同誘導品を、原料費とは別に値上げすると発表しており、同事業の採算性向上を期待した買いが入った。今回値上げするのは、EO及びエチレングリコール、エタノールアミン、ソフタノールなどの同誘導品で、4月1日出荷分から1キログラム当たり10円以上値上げする。物流コストの上昇に対して、自助努力による吸収が限度を超えていることから、安全輸送体制と安定供給体制の維持を図るために価格を改定するとしている。
※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース