今週のマーケット展望「日本株は上昇スタートか」~マネックス証券チーフ・ストラテジスト広木隆氏(高井ひろえ)

材料
2019年4月1日 9時51分

こんにちは、フィスコマーケットレポーター高井ひろえの「マネックス証券の気になるレポート」です。本日はいよいよ新元号が発表されますね。「平成」を発表した翌営業日の日経平均は上昇したようです。今回もポジティブ材料となるのか、注目されます。さて、マネックス証券の「メールマガジン新潮流」が、4月1日に配信されました。その中から今回は、同証券のチーフ・ストラテジスト、広木隆氏のレポート「今週のマーケット展望」の内容をご紹介いたします。

まず広木さんは、今週の日本株について『上がるだろう』との見解を伝えており、『少なくとも週明けの月曜日は高い。これだけ買い材料があって上がらなければ、相当おかしい相場である』と考察しています。

買い材料には、1.米国株高、2. 中国景気改善、3.新元号発表があるとしています。まず一つ目の米国株高については、『先週金曜日の米国株式市場でダウ平均は続伸。200ドル超の上昇となった。ムニューシン米財務長官は、「米通商代表部(USTR)と私は北京での貿易交渉を建設的に終えた」とツイッターに投稿、ワシントンで継続する協議にも楽観的な見方を示した』と伝えており、今週の相場についても『米中貿易交渉の前進期待が支えになるだろう』と分析しています。

2つ目の中国景気改善については、『中国国家統計局が31日発表した3月の製造業の購買担当者景気指数(PMI)は前月より1.3ポイント上昇して50.5だった。好不況の分かれ目となる50を昨年10月以来5カ月ぶりに上回った』と解説しています。

また、4月1日に発表される3月の財新中国製造業購買担当者景気指数(PMI)についても言及しており、『3カ月続いて50を下回ってきたが、50への回復が予想されている。国家版・財新版そろってPMIが50越えの改善となれば市場のセンチメントも相当明るくなるだろう』と示唆しています。

3つ目の.新元号発表については、『今回のように事前に発表タイミングがわかっているケースは誰も経験していない。前向きな昂揚感が高まるのは景気やマーケットにとってもポジティブであろう。ちなみに「平成」発表の翌営業日の日経平均は上昇した』と伝えています。

日銀短観については『DIの悪化が予想されているが、逆に言えば悪化は「織り込み済み」。問題はコンセンサス通りかそれ以上の悪化かである。調査期間中の3月には、中国の統計など改善してきているものもある。意外に悪化の度合いは軽微にとどまる可能性もある。可能性は高くないが、短観の悪化が限定的だった場合、やはり買い要因となるだろう』と考察しています。

最後に、今週の予想レンジについて『2万1300-2万1800円とする』とまとめています。

高井ひろえの「気になるレポート」はマネックス証券の「メールマガジン新潮流」に掲載されたレポートを高井ひろえの見解で注目し、コメントしています。レポート発行人との見解とは異なる場合があります。詳細は発行人のレポートをご確認くださいね。

フィスコマーケットレポーター 高井ひろえ

《HH》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.