前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■ココス <9943> 1,738円 (-500円、-22.3％) ストップ安
ゼンショーホールディングス <7550> 傘下のココスジャパン <9943> [ＪＱ] がストップ安。15日大引け後、前期業績見通しの下方修正と株主優待制度の休止を発表しており、これを嫌気する売りが殺到した。19年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の12.6億円→9.1億円に27.7％下方修正した。既存店売上高が計画未達だったうえ、店舗作業効率化による生産性向上の遅れや人件費・販売費が想定を上回ったことが響いた。併せて、業績不振を踏まえ、19年9月末から株主優待制度を休止することを明らかにした。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の6.0％にあたる100万株(金額で20億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したがこちらへの反応は限定的だった。
■マネフォ <3994> 4,210円 (-540円、-11.4％)
マネーフォワード <3994> [東証Ｍ]が続急落。同社は15日に決算を発表。19年11月期第1四半期(18年12月-19年2月)の連結最終損益は11.5億円の赤字(前年同期は1.2億円の赤字)に赤字幅が拡大した。同時に発表した「仮想通貨関連事業への参入を延期するとともに、交換業者登録に向けた手続きを中止する」も売り材料となった。
■ＨＩＯＫＩ <6866> 4,625円 (-425円、-8.4％)
東証1部の下落率トップ。ＨＩＯＫＩ <6866> が急反落。15日の取引終了後に発表した第1四半期(1-3月)連結決算が、売上高61億700万円（前年同期比1.6％増）、営業利益9億8500万円（同9.4％減）、純利益7億3700万円（同10.6％減）と増収減益となったことが嫌気された。自動車の電動化や電子化などを受けて、自動車向け電子部品やバッテリー、モーター、電子制御装置に関連した計測器の需要が堅調に推移したことに加えて、インフラ整備に関連した需要の拡大で、工事保守関連の計測器が伸長し売上高を押し上げた。ただ、新製品開発に向けた投資や、海外における販路開拓の投資などが増加し、利益を圧迫した。
■ドトル日レス <3087> 2,094円 (-95円、-4.3％)
ドトール・日レスホールディングス <3087> が大幅反落。野村証券が15日付で、投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を2500円から2400円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。会社側では12日に決算を発表し、20年2月期は営業利益107億2100万円（前期比5.7％増）を見込むが、同証券では、会社を取り巻く環境の厳しさを考慮すると既存店売上高および店舗純増数の前提がやや楽観的として100億円を予想。ドトールは卸売の回復などにより全社増収を予想するが、人手不足を背景としたFC店舗の休業日の増加などに伴う既存店減収などにより同4％営業減益、日本レストランシステムは19年2月期上期に人手を厚めに確保していた影響もあり、20年2月期の営業利益は横ばいを予想している。
■バロック <3548> 922円 (-40円、-4.2％)
バロックジャパンリミテッド <3548> が大幅反落。15日の取引終了後に発表した20年2月期連結業績予想で、売上高679億4500万円、営業利益46億6900万円、純利益28億9500万円を見込んでおり、前期に決算期変更を行ったため比較はないものの、会社参考値比で0.2％の営業減益となることが嫌気された。19年2月期における店舗スクラップの先行に加えて、前年に立ち上げたブランドの伸長やAZULにおけるブランドラインの拡充、店舗と自社ECの連携強化などによる客数増を見込み売上高は増収を確保する見通し。ただ、広告宣伝費の増加やシステム投資及び運送費の上昇などが利益を圧迫する。なお、19年2月期決算は、売上高710億3400万円、営業利益47億3600万円、純利益29億4400万円だった。
■ディップ <2379> 1,595円 (-26円、-1.6％)
ディップ <2379> が連日の年初来安値を更新。大和証券は15日付で、同社に対する投資判断を「2」から「3」へ、目標株価も2380円から1780円へそれぞれ引き下げた。12日に発表された20年2月期会社側計画では売上高が前期比2.0％増の430億円、営業利益は同15.3％減の108億円となっている。既存事業の営業人員シフトによる機会損失が発生し、大型投資による費用増が主因。これを受け、株価は前日大幅下落したのに続き、16日も下値を探る展開となっている。同社が中長期成長の観点で、24年2月期までの5年間でAIやRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）領域へ500億円投資する計画を打ち出しているものの、同領域における具体的な投資効率が示されていないとしている。20年2月期営業利益について、同証券では会社側計画並みの108億5000万円、21年2月期の同利益が今期推定比に対して1％増の110億円になると予想している。
■国際石油開発帝石 <1605> 1,044.5円 (-14.5円、-1.4％)
国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> が反落。15日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前週末比0.49ドル安の1バレル63.40ドルと反落。石油輸出国機構（OPEC）は米国とシェア争いに対抗するため増産を決定する可能性がある、とのロシア財務相の発言が報道されたことが原油安要因に働いた。これを受け、国際帝石など原油関連株は軟調に推移している。
※16日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース