前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■オンキヨー <6628> 　48円　(+18円、+60.0％)

オンキヨー <6628> [ＪＱ]が5日ぶり急反騰。21日の取引終了後、子会社オンキヨー＆パイオニアを中心とするホームAV事業を米サウンド・ユナイテッド社（カリフォルニア州）及びその持ち株会社である米バイパー・ホールディングス社へ売却する契約を締結したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。売却金額は7500万ドル（約81億7500万円）で、24日発表の20年3月期業績予想に織り込む予定。なお、ホームAV事業譲渡後も、オンキヨーブランドはオンキヨーの所有となる。

■アイドマMC <9466> 　609円　(+100円、+19.7％) ストップ高

東証1部の上昇率トップ。アイドママーケティングコミュニケーション <9466> がストップ高、年初来高値を更新した。同社は21日取引終了後に、中国アリババグループのパートナー企業である浙江勝百信息科技（Ｓｕｎｐａｒｌ社）と業務提携すると発表。Ｓｕｎｐａｒｌ社は、アリババグループが運営する「フーマー・フレッシュ」をはじめとしたスーパーマーケットなどに電子ラベル及びシステムを製造・販売している企業。今回の業務提携は、Ｓｕｎｐａｒｌ社製品の日本での販売や協業を含む包括的業務提携であり、アイドマＭＣグループの持つ販売促進支援ノウハウとＳｕｎｐａｒｌ社の製品を組み合わせることで、オールストアプロモーションの一環としての新サービスを展開していくことを目的としている。

■アサカ理研 <5724> 　1,550円　(+215円、+16.1％) 一時ストップ高

アサカ理研 <5724> [ＪＱ]が一時ストップ高。株価は21日に急動意、22日の高値までの上昇率は2日間で34％に達している。米中貿易摩擦が激化傾向をたどるなか、中国側の報復手段として米国が大部分を中国からの輸入に頼るレアアース を取引材料に使うとの思惑が浮上している。市場では「（中国がレアアースを取引材料に使うということは）思惑先行といわざるを得ないが現実味はそれなりにあり、関連株には個人投資家を中心とした投機性の強い資金が向かっている。そのなか同社は電子部品などの都市鉱山から金や白金を中心とした貴金属を回収する事業を展開しており、その連想が及んだとみられる」（準大手証券アナリスト）と指摘されている。

■ＲＩＳＥ <8836> 　24円　(+3円、+14.3％)

ＲＩＳＥ <8836> [ＪＱ]が急騰。21日大引け後(15:00)に業績修正を発表。「今期経常を赤字縮小に上方修正」が好感された。20年3月期の連結経常損益を従来予想の1億3400万円の赤字→9900万円の赤字(前期は1億0700万円の赤字)に上方修正し、赤字幅が縮小する見通しとなった。

■第一精工 <6640> 　1,422円　(+167円、+13.3％)

東証1部の上昇率2位。第一精工 <6640> が4日続急騰。商い急増のなか一時17.5％高と値を飛ばし4連騰、連日の年初来高値更新でマーケットの視線を集めている。スマートフォンや車載用などのコネクター製造大手で金型技術に強みを持つ。19年12月期は営業利益段階で前期比39％増の10億円と回復色を強める見通し。市場では「国内証券が同社への取材で5Gアンテナモジュールと配線基板の接続部分に同社製品が採用される可能性を指摘したもようで、それを手掛かり材料に買いが入った。5G関連としては新鮮味があるだけに、投機資金の食指を動かしたようだ」（準大手証券アナリスト）としている。

■フェイス <4295> 　779円　(+63円、+8.8％)

東証1部の上昇率5位。フェイス <4295> が6日ぶり急反発。21日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の5.05％にあたる67万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は7月1日から20年5月20日まで。

■山一電機 <6941> 　930円　(+54円、+6.2％)

山一電機 <6941> が5日ぶり急反発。ここ急速な調整を余儀なくされていたが、22日は米国株市場で半導体関連株が買われた地合いを引き継ぎ東京市場でも同関連株に買い戻しの動きがみられ、そのなか半導体検査用ソケットを手掛ける同社株も値ごろ感からの押し目買いや買い戻しが流入した。株式需給面では大手資産運用会社のアセットマネジメントOneがここにきて同社株の保有を減らしており、これが下げを助長した面もあったが、目先は売り圧力が一巡している。

■レオパレス <8848> 　318円　(+17円、+5.7％)

レオパレス２１ <8848> が急反発。旧村上ファンド系といわれる投資会社の「レノ」などの共同保有株比率が14.13％（従来12.56％）に上昇したことが21日に提出された変更報告書で判明した。レノは14日に大量保有報告書を提出し、レオパレス21の大株主となったことを明らかにした後、連日、買い増しによる保有株比率の上昇で変更報告書を提出しており、今後の展開への関心が高まっている。

■ポプラ <7601> 　491円　(+24円、+5.1％)

ポプラ <7601> が急反発。21日大引け後、20年2月期の連結最終損益を従来予想の0.2億円の黒字→11億円の黒字(前期は21.8億円の赤字)に44倍上方修正したことが買い材料視された。持分法適用関係会社であるローソン山陰の全保有株式をローソン <2651> へ売却することに伴い、株式売却益約14億円が発生することが最終利益を押し上げる。

■ＫＬａｂ <3656> 　884円　(+42円、+5.0％)

ＫＬａｂ <3656> が6連騰。21日の取引終了後、配信中の爽快3Dアクションゲーム「ＢＬＥＡＣＨ　Ｂｒａｖｅ　Ｓｏｕｌｓ（ブリーチ　ブレイブソウルズ）」が全世界で4000万ダウンロード（DL）を突破したと発表しており、これを好感した買いが入った。「ブレソル」は、集英社の「週刊少年ジャンプ」で16年38号まで連載されていた、超人気剣戟バトルアクションコミックを題材としたスマートフォンゲーム。4000万DL突破を記念して同日付で「4000万ダウンロード記念ログインボーナス」や、★4以上キャラ確定の「4000万ダウンロード記念毎日無料ガチャ」などさまざまなゲーム内キャンペーンを実施しているという。

■ブレインＰ <3655> 　9,220円　(+420円、+4.8％)

ブレインパッド <3655> が続急伸、再び最高値街道に突入した。今月10日の時点で株価は6000円近辺に位置していたが、2週間弱で1.5倍以上となり時価総額は600億円を超えてきた。19年6月期営業利益を従来予想の7億5000万～9億円から11億3000万円（前期比93.5％増）に大幅増額したことで、「業績面での裏付けが新たな大口資金流入の背景となった」（国内ネット証券）。ここAI関連株が相次いで人気化、今月末に東京で人工知能サミット2019が予定されていることなども手伝って、株高を後押ししている。同社株はその象徴株としての位置づけで物色人気を先導している。

■パイプドＨＤ <3919> 　1,389円　(+63円、+4.8％)

パイプドＨＤ <3919> が大幅高で5日続伸し、年初来高値を更新した。子会社パイプドビッツが22日、情報資産プラットフォーム「スパイラル」をバージョンアップし、6月12日に新バージョン1.12.7の提供を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。「スパイラル」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など幅広い業種・業態で利用されている国内最大規模の情報資産プラットフォーム。新バージョンでは、オプション機能の利便性を向上させたほか、スパイラルAPIの処理性能を改善し処理速度を最大7倍にするなどで、さらなる価値向上を図ったのが特徴という。なお、22日から新バージョン1.12.7のβ版の受け付けを開始するとあわせて発表している。

■アルヒ <7198> 　1,789円　(+63円、+3.7％)

アルヒ <7198> が大幅高で4日続伸。21日の取引終了後、住宅ローンを申し込む時の必要書類の確認作業を効率化する営業サポートツール「ARUHI ソロエル」を導入したと発表しており、利便性向上による顧客層の拡大を期待した買いが入ったようだ。同ツールは、同社の住宅ローン商品である「ARUHI フラット35」などを申し込んだ顧客から受け付けた購入物件や収入に関する情報を入力することで、必要書類が正しく揃っているかをタブレットやスマートフォンなどの端末上で確認できるのが特徴。住宅ローンの申し込みには物件書類や収入書類など10種類以上の書類が必要であり、物件種類や収入形態によって必要な書類が異なるため書類の確認作業が複雑化していたが、同ツールの活用により確認作業の効率化が図られ、住宅ローン審査承認までの期間短縮に貢献するという。

■タムラ <6768> 　541円　(+19円、+3.6％)

タムラ製作所 <6768> が5日ぶりに大幅反発。21日の取引終了後、子会社タムラヨーロッパがボンバルディア・トランスポーテーション・スウェーデン（ＢＴ社）から受けていた、納品した製品の不具合による損失を理由とする損害などの賠償に関して、国際商業会議所から仲裁判断を受領し、ＢＴ社の申し立てが棄却されたことが好材料視された。これにより、タムラヨーロッパの損害賠償支払い義務は発生しない。

■大阪チタ <5726> 　1,543円　(+53円、+3.6％)

大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> 、東邦チタニウム <5727> が大幅続伸。米中貿易摩擦が激化する方向にあるが、海外メディアの報道などが契機となって、米国の輸入依存度が高いレアアース を中国側が取引材料に使うとの思惑が市場に広がっている。これがスポンジチタンを手掛ける両銘柄の株価を刺激、短期資金の流入を誘った。

■ソラスト <6197> 　975円　(+31円、+3.3％)

ソラスト <6197> が反発。21日の取引終了後に発表した4月度の介護サービス利用状況で、訪問介護サービス利用者数が7267人（前年同月比4.1％増）、デイサービス利用者数が1万1352人（同44.9％増）となり、増加基調の継続を好材料視した買いが入った。19年4月になごやかケアリンクを子会社化したことなどが寄与した。また、施設系サービスの入居者数は2591人（同67.4％増）となり、入居率は95.8％と引き続き高水準で推移している。

■太陽誘電 <6976> 　2,005円　(+62円、+3.2％)

太陽誘電 <6976> 、村田製作所 <6981> 、フォスター電機 <6794> など電子部品株が強い動きをみせた。21日の米国株市場では、米国政府が中国ファーウェイに対する輸出禁止措置について一部に猶予期間を設けることを発表、これを背景にハイテク株が買い戻され中国との取引で影響を受けやすいアップル株も反発に転じた。東京市場でもアップルの有力サプライヤーである大手電子部品株に買い戻しを誘う手掛かりとなった。

■セプテニＨＤ <4293> 　347円　(+10円、+3.0％)

セプテーニ・ホールディングス <4293> が大幅高で3日ぶりに反発。22日の午前中、傘下のセプテーニが、ディープラーニングを活用した広告クリエイティブのソリューションツール「Odd-AI（オッド　アイ）」を開発し、運用を開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「Odd-AI」は、東京大学大学院情報理工学系研究科・山崎俊彦准教授の研究室との共同研究で開発されたもので、セプテーニが保有する過去の膨大な運用型広告の配信実績をもとに、ディープラーニングを活用し広告クリエイティブのソリューションを提供するツール。第1弾として、新たに制作した広告クリエイティブのCTR（クリック率）を事前に予測する機能を搭載。配信開始時から広告効果の高いクリエイティブを優先的に選択することが可能になるとしている。

■シンバイオ <4582> 　180円　(+5円、+2.9％)

シンバイオ製薬 <4582> [ＪＱＧ]が5日ぶり反発。ノバルティス　ファーマ（東京都港区）が22日、キメラ抗原受容体T細胞（CAR-T細胞）療法「キムリア点滴静注」が22日付で薬価収載されたと発表。シンバイオは抗悪性腫瘍剤「トレアキシン」に関して、腫瘍特異的T細胞輸注療法の前処置に関する一部変更承認を取得しており、キムリアの前処置としてトレアキシンが使用されることが可能となることから、これを好感した買いが入ったようだ。

■浅沼組 <1852> 　3,795円　(+100円、+2.7％)

浅沼組 <1852> が3日続伸、決算発表を受けて13、14日と連日でストップ高に買われた後も目先筋の売りを吸収して快進撃が続いている。株価は直近8営業日で64％の上昇をみせている。19年3月期決算は営業利益が57億円と減益決算ながら会社側予想を大きく上回ったほか、今20年3月期は62億7000万円と前期比2ケタの伸長を見込んでいる。また、株主還元に積極的なことで知られ、今期は55円増配の208円を計画、配当利回りは時価ベースで5.5％とその高さが際立つ。更に今月末には発行済み株式数の5.05％にあたる43万株の自社株を消却予定で、これも買いを呼び込む背景となっている。

■トリケミカル <4369> 　5,120円　(+110円、+2.2％)

トリケミカル研究所 <4369> が続伸。5日移動平均線と75日移動平均線が収れんする5000円近辺での底値固めを経て上値をうかがう展開。半導体や太陽電池向け化学薬品などを製造するが、多品種小ロット生産が特長で、低誘電率の絶縁膜材料では世界屈指の商品競争力を持つ。絶縁膜材料はDRAM系及びロジック系半導体向け双方で好調な需要を取り込んでおり、20年1月期は経常2ケタ増益を見込む。最近の半導体関連株安のなかで水準を切り下げたものの、時価予想PER16倍台に割高感はなく押し目買いを誘導した。

■サムティ <3244> 　1,431円　(+26円、+1.9％)

サムティ <3244> が3日ぶりに反発。21日の取引終了後、人工知能（AI）を活用した各種サービスを提供するメトロエンジン（東京都港区）に出資したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の出資に伴い、グループ会社サン・トーアの運営するホテルにおいて、宿泊料金の価格設定にメトロエンジンが提供するAIを駆使したレベニューマネジメントツール「メトロエンジン」を導入するという。また、今後はレベニューマネジメントツールにとどまらず、メトロエンジンのAIテクノロジーを活用することで更なる業務の効率化と生産性の向上を図り、不動産テックの構築とグループのさらなる強靭化を目指すとしている。

■メルカリ <4385> 　2,932円　(+43円、+1.5％)

メルカリ <4385> が3日ぶりに反発。21日の取引終了後、子会社メルペイが手掛けるスマートフォン決済サービス「メルペイ」のコード決済を、7月1日から全国のセブン‐イレブンに提供を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。「メルペイ」は、フリマアプリ「メルカリ」で利用できるスマホ決済サービスで、「メルカリ」のほか、普段利用している銀行を登録し「メルペイ」に残高をチャージすることで、店舗や「メルカリ」で買い物ができる。メルペイではこれまでにもセブン‐イレブンと、おにぎりが11円（税込み）で購入できるクーポンの配信やゴールデンウィーク期間中の70％相当分のポイント還元などの施策を展開していたが、今後も同様の施策を実施するとともに、「メルペイ」導入加盟店の拡大を積極的に行う方針としている。

■ダイキン工業 <6367> 　13,925円　(+165円、+1.2％)

ダイキン工業 <6367> が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が21日付で投資判断「オーバーウエイト」を継続し、目標株価を1万6100円から1万6500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、不確実な環境下でも高い経営力を通じて安定的な利益成長が期待できるため、株価にアップサイドがあると評価。また、コスト削減や高付加価値化が着実に行われるなか、米州やアジアで空調の販売が伸長していることから、20年3月期の営業利益予想を3005億円から3015億円へ、21年3月期を同3333億円から3425億円へ引き上げている。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース