前週末14日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2019年6月17日 5時30分

■日本ユニシス <8056>  3,715円 (+150円、+4.2%)

日本ユニシス <8056> や伊藤忠テクノソリューションズ <4739> などシステムインテグレーター(SI)関連株が高い。日ユニシスは年初来高値に買われた。情報システムの企画、構築、運用などを請け負うSI関連企業の業績は好調であり、「外部環境に左右されない好業績の内需株として物色の矛先が向かっている」(アナリスト)という。日本ユニシスの20年3月期の連結経常利益は前期比11.1%増の228億円と2期連続最高益見通し。CTCの20年3月期の営業利益は、前期比8.6%の390億円と同じく最高益の予想。CTCは米シスコシステムズ社製ルーターにも強く、5G関連としても注目度は高い。

■エア・ウォーター <4088>  1,813円 (+72円、+4.1%)

エア・ウォーター <4088> が大幅反発。14日付の日本経済新聞朝刊で、「同業で世界3位の米プラクスエアからインド事業の一部を買収する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、買収額は240億円程度で、7月中旬に製鉄に使う酸素を製造・供給する設備などを取得するとしている。

■アンリツ <6754>  1,883円 (+68円、+3.8%)

アンリツ <6754> が大幅続伸。東海東京調査センターが13日付で、投資判断を新規「アウトパフォーム」とし、目標株価を2400円に設定したことが好材料視されたようだ。同センターでは、20年3月期通期の売上高を前期比3%増、営業利益は同8%減と予想。減益の主な要因は、5G競争力強化のための戦略投資を行い、研究開発費が増加するためで、続く21年3月期はモバイル事業が大きく成長し、9%増収、51%営業増益と大幅増益を予想する。採算性の高い5G端末開発用計測器の比率が高まり、製品ミックスの改善から粗利率が上昇すると予想している。

■大陽日酸 <4091>  2,289円 (+80円、+3.6%)

大陽日酸 <4091> が9連騰し上場来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が13日付で、投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を1870円から2270円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、20年3月期は、18年11月に買収が完了したプラクスエアの欧州事業と、2月27日に買収を完了した独リンデ・グループの米HyCO事業の通期での業績貢献が期待できると評価。営業利益予想を922億円から942億円へ上方修正した。また、中長期的には欧州、北米、アジア、豪州での成長投資による業績拡大や、安定したキャッシュフロー創出による財務体質の改善も期待できるとしている。

■ヘリオス <4593>  1,859円 (+54円、+3.0%)

ヘリオス <4593> [東証M]が4日ぶり反発。理化学研究所から特許ライセンスを受けiPS細胞関連技術を活用した治療薬開発を行う創薬ベンチャーで、大日本住友製薬 <4506> との協業による目の難病「加齢黄斑変性」治療法の治験開始を目指している。一方、体性幹細胞再生医薬品分野では脳梗塞急性期及び急性呼吸窮迫症候群の治験をそれぞれ実施中でこれに対するマーケットの期待も大きい。そうしたなか、同社は13日取引終了後に、臨床開発の経営資源を体性幹細胞再生医薬品分野で実施中の2つの治験に短期的に集中するとともに、大日住薬とのiPS細胞由来RPE細胞による治療法の共同開発体制の見直しを決定したことを発表。これまでは同社が主体となって治験を行い、製造販売承認申請などを行う体制にあったが、今後は大日住薬が主体となり治験を実施することが効率的と判断、大日住薬及び同社の両社がそれぞれ製造販売承認申請を検討する、という形に変更するというもの。共同開発体制の変更に伴い、大日住薬から同社に支払われるマイルストン金は総額16億円から10億円(うち7億円は受領済み)に変更となる。一方、費用負担についても柔軟性を持たせる枠組みへ変更したが、両社の開発戦略に関わるため枠組みの詳細は非公表としている。これと併せて遺伝子編集技術により免疫抑制剤の使用が不要、あるいは最小で済むような次世代iPS細胞の作製も進行していることも開示しており、これらの発表を株価はポジティブ評価している。

■伊藤忠テクノ <4739>  2,760円 (+55円、+2.0%)

伊藤忠テクノソリューションズ <4739> が反発。13日の取引終了後、住宅ローンの手続きを効率化する動画配信サービス「ローンシェルジュ」の提供を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。同サービスは、足利銀行(栃木県宇都宮市)、常陽銀行(茨城県水戸市)、千葉興業銀行(千葉市美浜区)と共同開発したもので、住宅ローンの申し込みをする顧客に対してWeb上で内容や手続きなどの動画を提供し、ローンに伴う諸事項の理解を促し、来店時のスムーズな手続きにつなげるのが狙い。同社では、地方銀行を中心に初年度で10社への導入を目指しているという。

■リックソフト <4429>  18,150円 (+360円、+2.0%)

リックソフト <4429> [東証M]が5日続伸、上場来高値を更新。同社は今年2月26日に東証マザーズ市場に上場、公開価格4000円に対し2.3倍の9050円の初値をつけたことで話題となった。しかし、時価はそこから更に倍の水準まで上値を伸ばしている。スピード重視のソフト開発手法で脚光を浴びた「アジャイル開発」のツールベンダーであり、パッケージソフトではアジャイル開発と相性の良い豪IT大手のアトラシアン社製品をライセンス販売、19年2月期営業利益は前の期比2.8倍の3億7100万円と際立った伸びを示した。企業のクラウド投資の流れにも対応した製品戦略にも余念がなく、今後についても成長期待が強い。

■ファストリ <9983>  66,060円 (+1,160円、+1.8%)

ファーストリテイリング <9983> が1000円超の上昇で6万6000円台に歩を進め、5日・25日移動平均線のゴールデンクロス形成から一段の上値慕いの動きをみせている。14日は日経平均株価が売り買い交錯のなかも強さをみせ、2万1000円台で売り物をこなしたが、値がさの同社株の上昇による影響が色濃い。市場では「12日付でUBS証券が同社株の目標株価を6万5000円から7万5000円に1万円も引き上げたことが株価の刺激材料となっている。中国や東南アジアの海外事業の好調をブランド力の向上に置き換えて評価しているが、このファンダメンタルズ評価はタイミング的にやや違和感もある。指数寄与度の高い同社株だけに(メジャーSQ算出などに絡み)“日経平均を意識した”との思惑もマーケットには漂う」(国内準大手証券ストラテジスト)という声もあった。

■Fスターズ <3687>  1,965円 (+33円、+1.7%)

フィックスターズ <3687> が売り物をこなし9連騰と気を吐いている。全体相場が調整局面でも我が道を行く展開。海外市場や為替の動向に左右されない内需成長株特有の強さを発揮している。マルチコアプロセッサーによる顧客企業の高速処理のパートナー企業としてリピートオーダー率ほぼ100%の実績を有し、業績は高成長路線をひた走っている。19年9月期上期の営業利益は前年同期比4割増の6億7600万円と好調を極めている。カナダのDウェーブ社との協業による量子コンピューター分野への展開にも今後の期待が大きい。5月下旬には早稲田大学ベンチャーファンドへの出資を発表、SaaSビジネスや量子コンピューター分野のソリューションを充実させる方向で入念な布石を打っている。

■国際石開帝石 <1605>  913.8円 (+11.9円、+1.3%)

国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> やJXTGホールディングス <5020> などに買い先行。中東ホルムズ海峡近くで2隻のタンカーが攻撃を受けたと伝わったことを背景にWTI原油先物価格が急反発、1ドル14セント高の1バレル=52ドル28セントと急速に切り返しており、米国株市場ではエクソンモービル、シェブロンなどのエネルギー関連株が買われた。株式市場全般には地政学リスクとしてネガティブに作用する材料ながら、原油価格上昇と株価連動性の高い資源株や石油関連セクターには足もと買いを誘導する形となっている。

■ビックカメラ <3048>  1,143円 (+14円、+1.2%)

ビックカメラ <3048> が続伸。14日午後0時ごろ横浜市青葉区に今秋、新規出店を行うと発表しており、これを好材料視した買いが入った。新店舗は、セブン&アイ・ホールディングス <3382> が運営する「イトーヨーカドー たまプラーザ店」3階に約2300平方メートルの店舗を出店する予定。ビックカメラとして、東急田園都市線沿線への出店は初となるほか、横浜市への新規出店は、新横浜店以来20年ぶりになるという。なお、店舗の詳細は決定次第明らかにするとしている。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.