太平洋工が反発、国内有力調査機関が投資判断を引き上げ

材料
2019年6月21日 13時58分

太平洋工業<7250>が反発している。東海東京調査センターが20日付で投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に引き上げ、目標株価を1600円から1680円としたことが好材料視されているようだ。

同センターでは、20年3月期連結業績予想について、売上高1550億円(前年比6.9%増、会社計画同じ)、営業利益103億円(同0.1%減、会社計画100億円)と前期並みの水準を確保すると予想。また、21年3月期並びに22年3月期は、堅調なトヨタ向けプレス製品の受注増加や、タイヤバルブでの中国市場における継続生産車種へのTPMS(タイヤ空気圧監視装置)の装着義務化による販売増加を見込み、営業利益118億円(同14.6%増)、125億円(同5.9%増)を予想している。

出所:みんなの株式(minkabu PRESS)

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