前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―
■日本アビオ <6946> 1,364円 (+186円、+15.8％) 一時ストップ高
赤外線サーモグラフィを手掛ける日本アビオニクス <6946> [東証２]が急反騰、一時ストップ高まで買われた。厚生労働省は18日、世界保健機関（WHO）がコンゴ民主共和国でのエボラ出血熱の発生状況について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に該当する旨を宣言したと発表。同省では、同国及びウガンダ共和国からの入国者に対し検疫を強化するとしており、これが買い手掛かりとなったようだ。関連銘柄では、同社のほか感染症対策機器を展開している日本エアーテック <6291> 、感染症防護服を販売するアゼアス <3161> [東証２]などが物色された。
■バーチャレク <6193> 1,129円 (+150円、+15.3％) ストップ高
バーチャレクス・ホールディングス <6193> [東証Ｍ]が全般急落相場のなかストップ高に買われた。コールセンターの運営受託やシステム開発を手掛けるが、傘下に有力企業を抱えており、政府主導の教育ICTでは、子会社のタイムインターメディアが注目を集めている。同社は最適化問題のためのAIソリューション「進化計算ダーウィン」の提供を開始、これは、兆単位の天文学的な組み合わせパターンの中から効率よく多様性のある少数パターンを生成し最適な選択肢を導き出すというもので、先端IT技術による有力ソリューションとして脚光を浴びている。
■曙ブレーキ工業 <7238> 125円 (+9円、+7.8％) 一時ストップ高
東証1部の上昇率トップ。曙ブレーキ工業 <7238> が急反発。NHKが18日未明、「再建を加速するため、東京の企業再生ファンドから出資を受ける方針を固めた」と報じており、これを好材料視した買いが入った。報道によると、出資額は200億円規模で、今後はファンドの支援を得ながら、事業の立て直しを加速させるという。
■三桜工 <6584> 469円 (+32円、+7.3％) 一時ストップ高
東証1部の上昇率2位。三櫻工業 <6584> が急反発。18日午前11時ごろ、熱源に置くだけで発電する新型熱電発電素子を東京工業大学と共同開発し、50℃の環境下で4ヵ月の連続発電に成功したと発表しており、これを好感した買いが入った。従来の熱電発電素子は、素子の両端に温度差を与えるために、素子の一方を積極的に放熱する必要があり、素子を組み込んだ発電システムが複雑になるという問題があったが、今回の開発によりこの問題を解決することができたという。同社では今後、新型熱電発電素子は、IoT・ウェアラブルデバイス用の電源や自動車・工場の廃熱発電、地熱発電などに対して、幅広く活用されることが期待できるとしており、今後、早期の実用化を目指すとしている。なお、開発成果の一部は19年6月20日に英国王立化学会が発効する学術誌「Journal of Materials Chemistry A」の電子版に掲載されたという。
■タカラリート <3492> 113,900円 (+7,300円、+6.9％)
タカラレーベン不動産投資法人 <3492> [東証Ｒ]が続急伸。同社は17日大引け後(15:00)に業績・配当修正を発表。19年8月期の経常利益を従来予想の10.5億円→15.9億円(前期は11.7億円)に51.3％上方修正し、一転して35.7％増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。
■ＧＭＯリサーチ <3695> 2,010円 (+95円、+5.0％)
ＧＭＯリサーチ <3695> [東証Ｍ]が続急騰。同社は18日、顧客体験向上クラウドサービスを展開しているＥｍｏｔｉｏｎ Ｔｅｃｈ（東京都千代田区）と業務提携したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。Ｅｍｏｔｉｏｎ Ｔｅｃｈは、独自の調査分析手法や機械学習を用いた解析技術によるカスタマーエクスペリエンスマネジメントの支援を行っている企業。ＧＭＯリサーチは自社で手掛ける日本国内1399万人超にインターネットリサーチが可能な消費者パネル「JAPAN Cloud Panel」と、Ｅｍｏｔｉｏｎ Ｔｅｃｈの感情データ解析技術という両社の強みを生かし、自社と競合のサービスや商品に対して顧客がどれくらい信頼や好感、親近感などを感じているかというのを数値化して計測するための指標を提供するとしている。
■グレイス <6541> 2,820円 (+121円、+4.5％)
東証1部の上昇率6位。グレイステクノロジー <6541> が3連騰。18日付の日本経済新聞朝刊で「2019年4-6月期の単独営業利益は前年同期と比べ約5倍の1億5千万円強になったようだ」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、単価の高い家電メーカーなど向けに大口受注を確保し、利益を押し上げたという。また、マニュアルの受注増に加えて、人工知能（AI）を活用して顧客企業がマニュアルの管理や更新をできるシステムの販売も伸びたようだ。
■ジャストプラン <4287> 547円 (+23円、+4.4％)
ジャストプランニング <4287> [ＪＱ]が大幅反発。17日の取引終了後、子会社プットメニューが「イオンスタイル甲子園」で、7月19日からモバイルオーダーシステム「Putmenu」の運用を開始すると発表し、これを好感した買いが入った。イオンリテール（千葉市美浜区）が運営するイオンスタイル甲子園は、阪神甲子園球場に徒歩約3分の至近距離に位置する総合スーパー。プロ野球開催日には多くの観戦者が来店し、観戦用の総菜や飲み物などを購入する客が多く、レジが試合開始前に集中している状況だった。今回、「Putmenu」と連携することで、来店客は自宅からや球場に向かう道中でスマホからイベント観戦セット（総菜・飲料など）の事前注文・決済を行い、店頭で待つことなく商品を受け取ることができるようになるという。
■ＩＳＩＤ <4812> 3,640円 (+90円、+2.5％)
電通国際情報サービス <4812> が逆行高。17日大引け後、19年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の39.3億円→51.5億円に31.1％上方修正。増益率が1.8％増→33.5％増に拡大し、従来の2期連続での上期の過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。企業や公共機関のIT投資需要の高まりを背景に、システム開発の受注が伸びたことが寄与。販管費が想定を下回ったことも利益を押し上げた。なお、通期の経常利益は従来予想の84億円(前期は81.9億円)を据え置いた。
■コーセー <4922> 18,250円 (+180円、+1.0％)
コーセー <4922> が全般地合い悪のなか反発。国土交通省観光庁が17日引け後に、訪日外国人観光客19年4-6月期が前年同期比13％増の1兆2810億円と四半期ベースでは過去最高となったと発表。国別では中国の観光客が単価の高い化粧品、香水などの嗜好品を買い求めることで消費を押し上げている。これを受け、訪日客消費で業績寄与が見込めるインバウンド関連として買いが向かった。
※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース