東京株式（前引け）＝反落、円高など嫌気され２万３０００円台割れ
１１日前引けの日経平均株価は前営業日比２４２円６７銭安の２万２８８２円２８銭と反落。前場の東証１部の売買高概算は７億１３３１万株、売買代金概算は１兆１７２１億６０００万円。値上がり銘柄数は４２６、対して値下がり銘柄数は１６７４、変わらずは６４銘柄だった。
前場の東京株式市場は前日の米国株市場でＮＹダウが続落したことや為替の円高が嫌気され、利益確定売り優勢の地合いだった。日経平均はフシ目の２万３０００円台を下回った。ＦＯＭＣではゼロ金利政策を２０２２年末まで継続する方針をＦＲＢが示したことを受け、金融株などに売りがかさんだ。海運、鉄鋼など世界景気敏感セクターも軟調。ただ、日銀のＥＴＦ買いへの期待などもあり、日経平均は売り一巡後に下げ渋った。
個別ではファーストリテイリング<9983>が安く、トヨタ自動車<7203>も軟調。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクも安い。りらいあコミュニケーションズ<4708>が急落、三井Ｅ＆Ｓホールディングス<7003>も大幅安。トプコン<7732>も売られた。半面、任天堂<7974>が商いを伴い大きく買われた。ソニー<6758>も堅調。ダブル・スコープ<6619>が大幅高、アイロムグループ<2372>、ライクキッズ<6065>なども値を飛ばした。