前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

注目
2020年6月16日 5時30分

■オーエムツー <7614>  1,477円 (+262円、+21.6%) 一時ストップ高

オーエムツーネットワーク <7614> [JQ]が急反騰。前営業日比24%を超える上昇をみせ、年初来高値を更新した。12日取引終了後に発表した21年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常利益が前年同期比80.8%増の5億4600万円に拡大しており、これを好感する買いが入った。 新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛などの影響で内食需要が増大し、食肉を主力とする小売部門の収益が急拡大した。第1四半期実績だけで、通期計画の12億7000万円に対する進捗率は43%に達しており、早くも業績上振れ期待が台頭している。

■Hamee <3134>  1,898円 (+321円、+20.4%)

東証1部の上昇率トップ。Hamee <3134> が急反騰。前週末12日の取引終了後に発表した21年4月期連結業績予想で、売上高128億3200万円(前期比13.3%増)、営業利益17億7800万円(同1.9%増)、純利益12億6000万円(同18.5%増)を見込み、年間配当は前期比1円増の8円を予定していることが好感された。コマース事業で9月に見込まれる新型iPhone商戦や5G端末リリースなどでさまざまな事業機会が見込まれることに加えて、プラットフォーム事業が国内EC市場の拡大や新型コロナウイルス感染症の拡大に起因するデジタルシフトが追い風となり、引き続き拡大が見込まれることが牽引する。その他セグメントで先行投資の増加を見込むものの、増収効果で吸収する見通しだ。なお、20年4月期決算は、売上高113億2500万円(前の期比9.9%増)、営業利益17億4400万円(同50.0%増)、純利益10億6400万円(同29.5%増)だった。新型コロナウイルス感染拡大に伴う「巣ごもり消費」の顕著化や、購買行動におけるEC利用の拡大でコマース事業、プラットフォーム事業ともに計画を上回り、営業利益は従来予想の14億2700万円を上回った。

■スキヤキ <3995>  532円 (+80円、+17.7%) ストップ高

SKIYAKI <3995> [東証M]がストップ高。前週末12日の取引終了後に発表した第1四半期(2-4月)連結決算が、売上高12億3300万円(前年同期比20.0%増)、営業利益4800万円(同2.1倍)、最終利益1900万円(同2.1倍)と大幅増益で着地し、通期計画に対する営業利益の進捗率が68%と高水準となったことが好感された。有料会員の増加によるFC(ファンクラブ)サービスの成長と、オンラインでのグッズ販売の好調によるECサービス売り上げの大幅増加が牽引役となった。人件費への積極投資を中心とした販管費の増加はあったものの、売り上げの増加で吸収した。なお、21年1月期通期業績予想は、売上高55億700万円(前期比12.4%増)、営業利益7100万円(同28.4%減)、最終利益500万円(前期2億500万円の赤字)の従来予想を据え置いている。

■ウエスコHD <6091>  450円 (+64円、+16.6%) 一時ストップ高

ウエスコホールディングス <6091> [東証2]が急反騰、一時ストップ高に買われた。12日取引終了後に発表した20年7月期第3四半期累計(19年8月-20年4月)の連結経常利益は前年同期比52.2%増の14億900万円に拡大して着地。通期計画の8億3000万円を既に大幅に上回っており、業績上振れを期待する買いが入った。防災・減災対策や老朽化した社会インフラの維持・管理、国土強靭化計画の対応要請など良好な事業環境が続くなか、前期からの繰り越し案件や発注者支援業務の増加で、総合建設コンサルタント事業の収益が拡大したことが寄与。原価率の低減も大幅増益につながった。併せて、株主優待制度を導入すると発表したことも材料視された。今年から毎年7月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、四国水族館(香川県)の入場券を一律1枚贈呈する。

■ネオジャパン <3921>  1,819円 (+256円、+16.4%)

東証1部の上昇率2位。ネオジャパン <3921> が急反騰。株価は12日比24.3%高の1943円まで上値を伸ばし、年初来高値を大きく更新した。12日取引終了後、21年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常利益は2億9400万円だったと発表。連結決算への移行で単独決算だった前年同期との単純比較はできないが、経常利益ベースで7割近い増益となっており、これを好材料視する買いが向かった。業務効率化を目的とした企業のIT投資ニーズが高まるなか、主力のグループウエア「desknet’s NEO」クラウド版のユーザー数が増加し、ソフトウェア事業の営業利益は前年同期比37.4%増の2億3700万円に拡大した。また、昨年10月に子会社化したシステム開発会社Pro-SPIREの業績上積みも収益を押し上げた。

■スクロール <8005>  401円 (+39円、+10.8%)

東証1部の上昇率4位。スクロール <8005> が急反騰し年初来高値を更新。前週末12日の取引終了後に発表した5月度の月次売上高が、前年同月比19.7%増と2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。

■エイチーム <3662>  819円 (+72円、+9.6%)

東証1部の上昇率5位。エイチーム <3662> が急反発。前週末12日の取引終了後、20年7月期の連結業績予想について、売上高を350億円から312億円(前期比16.0%減)へ、営業利益を10億円から11億7000万円(同58.4%減)とし、営業利益予想を上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響でライフスタイルサポート事業が予想を下回り売上高は下方修正したものの、エンターテインメント事業における広告宣伝費や外注費、固定費などの見直しを図ったことや、グループ全体で採用計画の見直しやコスト削減に取り組んだことが奏功した。なお、無形固定資産の減損損失や関連会社株式評価損などの特別損失を計上したため、最終損益は5億円の黒字から4億1000万円の赤字(前期14億7300万円の黒字)に修正している。同時に発表した第3四半期累計(19年8月-20年4月)決算は、売上高244億円(前年同期比12.9%減)、営業利益10億5100万円(同51.7%減)、最終損益3億8400万円の赤字(前年同期11億円の黒字)だった。

■古河池 <6937>  1,492円 (+124円、+9.1%)

東証1部の上昇率6位。古河電池 <6937> が7連騰。従来のリチウムイオン電池と比較して導入・運用コストを半分以下に抑えたバイポーラ型蓄電池を開発したとの発表を受け急速人気化したが、足もとは需給相場が加速している。前週末まで4日連続ストップ高で、この間に株価は倍化した。

■ニイタカ <4465>  4,750円 (+365円、+8.3%)

東証1部の上昇率7位。ニイタカ <4465> が続急伸、上場来高値を更新した。同社は15日、各施設で導入が増えているアクリル製パーティションなど飛沫感染防止設備のウイルス除去ニーズに対応するため、ニューノーマル対応洗浄剤「ケミガード ふいてウイルス除去」を新たに発売すると発表。新型コロナウイルス感染症に対する警戒感が依然として続くなか、これが株価を刺激したようだ。この製品は、作業性を考慮した2度ぶき不要のウイルス除去クリーナーで、経済産業省及び製品評価技術基盤機構(NITE)で公表されている界面活性剤を2種配合。アクリル製パーティション、フェイスガード、ビニールカーテンなどに使用でき、洗浄・除菌・除ウイルスが同時にできるため、ガイドラインに沿った店舗・施設運営が簡単に行えるという。

■ヤーマン <6630>  813円 (+60円、+8.0%)

東証1部の上昇率8位。ヤーマン <6630> が急反発し、年初来高値を更新した。前週末12日の取引終了後、21年4月期の連結業績見通しを発表しており、売上高260億円(前期比13.2%増)、営業利益26億円(同3.9%増)、純利益15億2600万円(同15.4%増)と増収増益を見込んでいることが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大による影響が第2四半期まで継続するものとする一方で、足もと消費行動の変化に合わせてオンライン販売に注力する。また、中国におけるオンライン販売が好調さを維持していることから、ニーズに合った製品の投入と広告宣伝の強化により、売り上げの更なる伸長を図る。なお、20年4月期決算は、売上高229億7500万円(前の期比15.7%減)、営業利益25億400万円(同56.1%減)、純利益13億2200万円(同62.6%減)だった。

■戸田工 <4100>  1,891円 (+133円、+7.6%)

東証1部の上昇率10位。戸田工業 <4100> が大幅反発。15日の午前中、電気自動車(EV)向けの非接触給電用厚膜超大判フレキシブルフェライトシートを製品化したと発表しており、これが好感された。従来のEV向け非接触給電では、一般的にはプレス成形のフェライトが使用されている。ただ、同用途では非常に大きなサイズのアンテナコイルが必要とされていることから、同社ではシート成膜技術を利用し、プレス成形では困難な超大判のフレキシブルフェライトシートを製造することも可能としている。同社では今回、サンプル出荷を開始しており、25年を目標に年間100万台規模の供給能力を構築するとしている。

■ベース <4481>  4,465円 (+290円、+7.0%)

ベース <4481> [東証2]が急反発。前週末12日の取引終了後、第2四半期累計(1-6月)連結業績予想について、売上高を53億9400万円から60億300万円へ、営業利益を9億4000万円から12億400万円へ、最終利益を6億4200万円から8億500万円へ上方修正したことが好感された。引き続きIT投資需要が好調だったことに加えて、想定していなかった案件への参画や領域の拡大が寄与した。なお、前年同期は四半期決算を開示していないため比較はない。

■明豊エンタ <8927>  224円 (+14円、+6.7%)

明豊エンタープライズ <8927> [JQ]が続急伸、カイ気配で始まり一時52円高の262円まで買われた。同社は不動産の分譲及び賃貸を行うが、投資用賃貸アパート「ミハス」の販売好調で足もとの収益拡大が顕著となっている。12日取引終了後に発表した20年7月期第3四半期(19年8月-20年4月)決算は営業利益が前年同期比2.6倍の4億8300万円と急拡大、これをポジティブ視する買いを呼び込んでいる。営業利益の対通期進捗率は82%に達した。

■新光電工 <6967>  1,464円 (+81円、+5.9%)

新光電気工業 <6967> が急反発し年初来高値を更新した。前週末12日の取引終了後、未定としていた21年3月期連結業績予想について、売上高1711億円(前期比15.3%増)、営業利益107億円(同3.3倍)、純利益70億円(同2.6倍)と、大幅増益を見込むとしたことが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大により自動車向けなどは需要減少の影響を受けることが想定されるとしているが、高丘工場(長野県中野市)などで大型の設備投資を展開してきたフリップチップタイプパッケージの生産ラインが年度後半から量産稼働を開始することを予定していることに加え、テレワークオンライン学習の需要増加などを背景にパソコン向けの販売が堅調に推移し、同製品の売り上げ増加が見込まれることが業績を牽引する。また、今期から新井工場(新潟県妙高市)で新ラインの稼働が開始した先端メモリー向けプラスチックBGA基板の増収や、サーバーなどのCPU用のヒートスプレッダー及び半導体製造装置市場向けのセラミック静電チャックなどの受注増を見込んでいるという。

■岡藤HD <8705>  201円 (+10円、+5.2%)

岡藤ホールディングス <8705> [JQ]が急反発。前週末12日の取引終了後、子会社の日本フィナンシャルセキュリティーズが、日産証券(東京都中央区)と金融商品仲介及び商品先物取引仲介サービスを7月20日に開始すると発表しており、これが好感された。

■JSB <3480>  2,397円 (+113円、+5.0%)

ジェイ・エス・ビー <3480> が急反発。12日取引終了後に発表した20年10月期上期(19年11月-20年4月)の連結経常利益が前年同期比28.5%増の39億6400万円に伸び、従来予想の33億8600万円を上回って着地したことが好材料視された。学生向けマンションを主力とする不動産賃貸管理事業で物件管理戸数が増加し、賃貸入居需要の繁忙期である第2四半期に新規契約件数が伸びたことが寄与。入居率は99.8%と0.1ポイント減少したものの、影響は限定的だった。上期実績が通期計画の36億1100万円を既に超過しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■JMHD <3539>  2,711円 (+54円、+2.0%)

JMホールディングス <3539> が7日ぶりに反発。同社は12日取引終了後に、20年7月期第3四半期累計(19年8月-20年4月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比32.3%増の47億9100万円となり、通期計画49億3700万円に対する進捗率は97.0%に達した。売上高は同13.3%増の943億7400万円で着地。主力のスーパーマーケット事業で、既存店の売り上げが堅調に推移したことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■エフピコ <7947>  7,990円 (+130円、+1.7%)

エフピコ <7947> が反発。前週末12日の取引終了後、積水ヒノマル(熊本市中央区)からプラスチック製食品容器の製造・販売を行う成形品事業を10月1日付で譲受すると発表しており、これが好感された。積水ヒノマルの成形品事業は練り物、塩干、明太子など水産物向け製品ラインアップを取り揃えさまざまな食品加工業者と取り引きがあるため、エフピコにとっては新たな販売ネットワークの拡大が見込まれるという。また、譲受によるスケールメリットを生かした原材料の調達コスト削減、製造技術の融合による生産コストの削減や設備の稼働率向上などのシナジーも期待できるという。なお、21年3月期業績への影響は軽微としている。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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