ピアズ---ポストコロナで頭角を現しつつある変化適応力。ニューノーマルで攻めの姿勢
ポストコロナの環境下で成長していく企業を探る特集も5回目。今回も、ポストコロナのニューノーマルと言われる環境下で、数々の子会社設立、M＆Aなど、積極的な攻めの姿勢を続けるピアズ<7066>を取り上げる。
同社は、変化の厳しい通信業界で長年にわたり、現場の組織活性化のノウハウを蓄積してきた。また、自社そのものが業界で生き残ってきた変化適応力が強みである。昨年秋から組織活性化プログラムをサービス展開し、今年４月には他業界へのコンサルティングを積極的に推進すべく専門子会社を設立した。5月の緊急事態宣言の発令直後には、飲食業への支援としてスマートフォンでの注文・決済サービスを提供する子会社を設立、また、ウェブでの会議に必要なオンライン名刺サービスを開始、さらには飲食店の空き店舗をリモートワークの拠点として活用するためのマッチングサービスの展開など、矢継早にコロナ下のリモートワーク及びソーシャル・ディスタンスへの対応策を打ち出してきた。
注目すべきは、それら一連の動きが、同社がコロナショック以前から抱いていた日本社会に対する深い洞察と「働き手」に対する共感によっていることである。以前から日本企業の生産性の低さはサービス業を中心に指摘されてきた。しかし、「働き方改革」の目標を「生産性向上」に置くのは実は「人間」を「機械」とみているからではないのか。ポストコロナの状況下で「一億総活躍社会」や「働き方改革」のメッキが剥がれつつある。人口減少時代においてすでに「働き手」は貴重な資源である。日本社会が再び成長していくには、各々の持つ個性を生かし、最大限にポテンシャルを発揮する必要がある。現場で働く人の「働きがい」や「幸せ」に重点を置き、徹底した現場目線での組織改革を日本企業は目指さなければならないというのが同社の主張しているところだ。
ピアズ（Peers）という社名には、「分け隔てない仲間・目的を共有する者達」という思いが込められている。「社員満足度」（ES: Employee Satisfaction）から「社員幸福度」（ES: Employee Happiness）へのシフトを基本方針とし「日本を働きがい世界No.1の国に！」をビジョンに掲げているのが何よりの証拠だ。世界120か国を調査したある従業員エンゲージメント調査によれば、「会社の目標を信じている」と答えた日本企業の従業員は、グローバル平均より30％も低いとされる。
ポストコロナ、ニューノーマルと言われる環境下で注目されるのは、テレワークやセキュリティ関連のIT銘柄ばかりではない。ピアズのような大きなビジョンを持ち、大胆に仕掛けていく変化適応力のある企業にこそ注目すべきだろう。市場の評価も同社の業態転換と状況への適応能力について良い評価を下しているようだ。「日本社会を働きがい世界NO.1に！」を掲げ、ビジョンの共有と働き手の「幸せ」実現による組織活性化に取り組み、「働き方革新」を牽引する同社に引き続き注目していきたい。
《ST》