前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

注目
2021年1月8日 5時20分

■日創プロニ <3440>  1,180円 (+172円、+17.1%) 一時ストップ高

日創プロニティ <3440> [東証2]が5連騰。上昇を一段と加速させ、300円高はストップ高となる1308円まで上昇した。6日は150円高のストップ高に買われた後、長い上ヒゲをつける形で大引けは90円高で引けたが、7日は改めて買い直される展開に。米ジョージア州の上院決選投票は2議席とも民主党が制し、トリプルブルーの実現からバイデン氏が掲げる太陽光発電など巨額の再生可能エネルギー関連投資が現実性を帯びている。同社はメガソーラー用建設資材の金属加工や施工を手掛けていることで関連有力株として人気化した。ファンダメンタルズから離れた需給相場の様相が強いが、時価予想PER15倍台でPBRも0.9倍前後と株価指標面から割高感はなく、これを拠りどころに投資資金の攻勢が続いている。

■日立造 <7004>  665円 (+80円、+13.7%)

東証1部の上昇率2位。日立造船 <7004> が続急騰。株価は一時前日6日比15.7%高の677円と17年3月以来の高値水準に上値を伸ばした。SMBC日興証券が6日付で同社を投資判断「1(強気)」、目標株価800円で新規にカバレッジを開始しており、これを好材料視する買いが向かった。レポートでは、追加費用が相次いだ子会社Inovaや継続的事業(主にプラントの基幹改良工事や運営、メンテナンス)の安定成長などを通じ、25年3月期に25年ぶりの営業利益200億円達成を予想。また、「2050年温室効果ガス排出実質ゼロ」に向けた新技術の長期ポテンシャルが期待できると評価している。

■ヤマシタHD <9265>  1,690円 (+165円、+10.8%)

東証1部の上昇率3位。ヤマシタヘルスケアホールディングス <9265> が続急騰。6日の取引終了後に発表した21年5月期上期(6-11月)の連結決算で、経常利益は4億6000万円と前年同期比21.0%減益で着地。ただ、通期計画の5億7800万円に対する進捗率は8割近くに達しており、業績上振れ期待から買いが優勢となった。主力の医療機器販売業は1.8%減収だった。新型コロナウイルスの感染拡大で取引先医療機関における外来患者数や手術・検査・処置症例が減少し、画像診断機器や超音波診断装置などの販売が低調だった。また、設備管理費などの販管費が増加したことも利益圧迫要因となった。

■レノバ <9519>  4,400円 (+420円、+10.6%)

東証1部の上昇率4位。レノバ <9519> が10%強の上昇で4400円に乗せたほか、ウエストホールディングス <1407> [JQ]も初の5000円大台乗せと、太陽光発電関連のシンボルストックに位置づけられる2銘柄がいずれも最高値を更新した。米ジョージア州上院決選投票で民主党候補が2議席を確保し、大統領、上院、下院を民主党が占めるトリプルブルーが実現、これを受けて再生可能エネルギーなど環境インフラに巨額投資を計画しているバイデン米次期大統領の政策が一段と現実性を帯びるとの見方で、両銘柄には上値を見込んだ買いが集中した。

■ジー・スリー <3647>  313円 (+26円、+9.1%)

ジー・スリーホールディングス <3647> [東証2]が急反発し、昨年来高値を更新した。同社は6日取引終了後に、熊本県に所在する未稼働の太陽光発電所の権利と土地を取得するための売買契約を締結したと発表。転売収益による業績押し上げなどが期待されたようだ。取得先及び取得価格については非公表としているが、20年8月期末の純資産(約24億5900万円)の30%に相当する額以下で購入する計画。取得した太陽光発電所は稼働に向けて条件を整えたうえで売却し、21年8月期に売り上げ及び利益を計上する予定だとしている。

■GMO-FH <7177>  817円 (+50円、+6.5%)

GMOフィナンシャルホールディングス <7177> [JQ]が5連騰。GMOクリック証券、GMOコインを傘下に置く金融持ち株会社で暗号資産分野へも積極展開している。6日取引終了後に発表したGMOコインの12月暗号資産売買代金は前月比62.4%増と大幅な伸びを示しており、これが株価を刺激する材料となった。株価は連日の昨年来高値更新となり、時価は2018年10月以来2年3ヵ月ぶりの高値水準にある。

■エヌピーシー <6255>  790円 (+47円、+6.3%)

エヌ・ピー・シー <6255> [東証M]が急反発、ストップ高まであと10円と迫る140円高の883円まで駆け上がる場面があった。同社は太陽電池製造装置メーカーだが、米国での顧客開拓で実績が高い。米国の太陽電池パネルへの投資は足もとこそ新型コロナウイルス感染拡大の影響で減少しているが、バイデン次期米大統領が再生可能エネルギーなど環境インフラ拡充を政策骨子に掲げ、巨額投資を行う方針にある。太陽光発電は2020年の予測設置量18ギガワットから向こう5年間で約100ギガワットの設置が見込まれているが、一段の上乗せが期待できる状況にある。そうしたなか、米ジョージア州の上院決選投票は接戦の末、2議席ともに民主党候補が制しトリプルブルーが実現、これを受けてバイデン氏が掲げる政策が現実味を帯びたことで、米国で積極展開する同社にとっての追い風が改めて意識されている。

■そーせい <4565>  1,869円 (+105円、+6.0%)

そーせいグループ <4565> [東証M]が続急伸。SMBC日興証券が6日付で同社の投資判断を「2(中立)」から「1(強気)」に引き上げ、目標株価を1800円から2300円に増額したことが好材料視された。レポートでは、米アッヴィからアルツハイマー型認知症治療薬(ムスカリン作動薬)の研究開発権・販売権が同社へ返還されたことで、再度導出交渉を行うことができると指摘。また、同社開発パイプラインはもはやムスカリン・プログラムに依存していないことを重要な点として挙げている。

■コマツ <6301>  3,019円 (+143.5円、+5.0%)

コマツ <6301> や日立建機 <6305> といった大手建機株が高い。コマツの株価は18年12月以来、約2年1ヵ月ぶりに3000円台に乗せた。米ジョージア州の上院決選投票は、民主党が2議席を獲得し勝利することが確実になり、大統領に加え上下院も制する「トリプルブルー」が実現することになった。これに伴い、新大統領に就任するバイデン氏が掲げる大規模なインフラ投資などの政策に対する期待が再び強まり、6日の米株式市場では建機大手のキャタピラーの株価が急伸した。7日の東京株式市場でも、コマツや日立建機に買いが集まった。

■ケル <6919>  906円 (+43円、+5.0%)

ケル <6919> [JQ]が急反発。一時ストップ高まであと1円に迫り、昨年来高値を更新した。同社は7日、高速伝送・高耐熱・多極といった特長を持つフローティングコネクター「DUSシリーズ」を開発したと発表。同製品は、車載機器市場(カーナビ、車載カメラ、ADAS関連)や画像機器市場(一眼レフカメラ、放送局向けカメラ)、工業機器市場(半導体検査装置)、5G及びIoT周辺機器などでの使用を想定しており、今後の展開が期待されたようだ。

■スタティアH <3393>  908円 (+42円、+4.9%)

スターティアホールディングス <3393> が3日続伸。6日の取引終了後、マーケティングオートメーションツール「BowNow(バウナウ)」が1月時点で導入社数が5000社を突破したと発表しており、これを好感する買いが入った。BowNowは、シンプルで低価格をコンセプトにした無料で使えるマーケティングオートメーションツール。連結子会社でデジタルマーケティング事業を手掛けるスターティアラボ、スターティアラボ子会社であるMtame(エムタメ)が提供している。MAツールは効率的なマーケティング活動を実現するツールとして注目を集めており、16年2月のサービス開始から5年で5000社の導入を達成した。

■東映アニメ <4816>  8,440円 (+350円、+4.3%)

東映アニメーション <4816> [JQ]が大幅反発。同社は7日、バスケットボール漫画「SLAM DUNK」(スラムダンク)著者の井上雄彦氏が自身のツイッターで、映画化が決定したと伝えたことを明らかにした。同社は「新しいアニメーション映画を制作中」としており、これが株価を刺激したようだ。「スラムダンク」は、週刊少年ジャンプ(集英社)で1990年42号から96年27号まで連載された人気漫画。国内でのシリーズ累計発行部数は1億2000万部以上を誇り、テレビアニメ(93年10月~96年3月)やゲームなども製作されている。

■愛知鋼 <5482>  2,922円 (+118円、+4.2%)

愛知製鋼 <5482> が大幅に3日続伸。同社は7日、電気自動車(EV)向け電動アクスルの小型軽量化を実現する技術実証に世界で初めて成功したと発表しており、これが材料視されたようだ。電動アクスルとは、電動車に不可欠な減速機、モーターを一体化した駆動ユニットで、電動化を加速させるためには小型軽量・省資源で電力消費率に優れた大量の電動アクスルが必要になる。今回の開発品では、独自のDy(ジスプロシウム)フリーボンド磁石「マグファイン」と鍛鋼一貫による高強度材料を融合させ、従来比40%の小型軽量化を実現したほか、最大回転数3万4000回転/分で回転し、実用域まで高減速化することで電動車に求められるトルクを引き出している。

※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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