注目銘柄ダイジェスト(前場):日立造、ナトコ、JVCKWなど

市況
2021年3月4日 12時01分

JVCKW<6632>:230円(+28円)

急伸。野村證券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を350円から400円にまで引き上げている。自動車市場の回復を背景に足下ではオートモーティブ分野の業績が急回復としているほか、新型コロナ緊急対策の一環として開発費の抑制が実現できている点などを評価。米中摩擦の好影響も期待される業務用無線などを中心とした利益成長が続くとの見方にも変更はないとしている。

リコー<7752>:1117円 カ

ストップ高買い気配。発行済み株式数の20.02%に当たる1億4500万株、1000億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は3月4日から1年間としている。また、2000万株及び今回取得する自己株式の全株を消却するとも発表。高水準の自社株買い実施による当面の需給面での下支え期待が高まる形になっている。また、中期経営計画説明会を開催しており、23年3月期営業利益1000億円などの計数目標も発表。

平和<6412>:1796円(+130円)

大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1990円から2520円に引き上げている。業績計画の下方修正発表による悪材料出尽くし感のほか、今後は遊技機主体企業からゴルフ主体企業への転換を高評価する局面に入ると想定している。22年3月期業績は、一時的要因の一巡やゴルフ収益拡大から大幅営業増益予想、前期比6.1倍の202億円を予想している。

イーレックス<9517>:1758円(+95円)

大幅反発。前日に21年3月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の83.1億円から152億円、前期比64.4%増と、一転大幅増益見通しに引き上げている。販売電力量の順調な増加で電力小売事業の売上が伸長したことに加え、卸販売の増加なども業績上振れに貢献した。第3四半期まで営業減益で推移していたこともあって、第4四半期の収益拡大にインパクトが強まる状況となっているようだ。

日立造<7004>:920円(+150円)

ストップ高。容量が世界最大級となる全固体電池を開発したと報じられている。容量は1000ミリアンペア時で同社従来品から約7倍に増えているもよう。セ氏マイナス40度からプラス100度の厳しい環境でも動作するため、特殊環境下の産業機械や宇宙用途で需要があるとみているようだ。2025年をめどに容量を数倍に増やす目標としている。次世代電池として注目されている全固体電池で優位性が高まったとの見方につながっている。

ナトコ<4627>:1560円(+250円)

一時ストップ高で昨年来高値更新。21年10月期第2四半期累計(20年11月-21年4月)の営業利益を従来予想の5.90億円から8.80億円(前年同期実績6.16億円)に上方修正している。塗料事業の建材向け塗料、ファインケミカル事業のモバイル製品向けコーティング剤の需要が好調なため。生産性向上や経費圧縮なども利益を押し上げる見通し。通期予想は16.00億円(前期実績14.41億円)で据え置いた。

J・TEC<7774>:811円(+81円)

大幅に続伸。帝人<3401>による株式公開買い付け(TOB)が終了し、同社が議決権所有割合57.72%を取得して親会社になると発表している。富士フイルムホールディングス<4901>傘下の富士フイルム(東京都港区)はTOBに応募し、保有株全てを売却することから親会社から外れる。同社との資本業務提携も解消する。帝人のTOBが順調に進展したことから、買い安心感が広がっているようだ。

ロゼッタ<6182>:2695円(+112円)

大幅に3日続伸。VR開発子会社のMATRIX(東京都新宿区)が外国語が話せなくても自由に外国人と会話できる言語フリー・スペース「友コネクト(YouConnect)」のサービスを5月頃から開始する予定と発表している。対象言語は英語・中国語・日本語。話者が日本人の場合、英語・中国語が日本語の字幕で見られる。今後3年間、連結売上高が直前の会計年度に対して10%以上伸びる可能性があるという。

《ST》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.