本日の注目個別銘柄：ナルミヤ、ライク、タマホームなど
TSI HD<3608> 360 +36大幅続伸。前日に21年2月期決算を発表、営業損益は118億円の赤字となり、従来計画の178億円の赤字から大幅に赤字幅は縮小している。売上高が想定以上に底堅かったほか、仕入抑制によるセール商材の削減で売上総利益が良化し、販管費も抑制できたもよう。また、22年3月期は11億円の黒字に転じる見通しとしている。経営資源をECに向けて集中的に投下していくもよう。黒字ガイダンスを受けて買い安心感が先行へ。
<6489> 前沢工 645 +46
大幅反発。前日に発表の第3四半期決算が好感されている。累計営業利益は21.4億円で前年同期比3.6倍と急拡大、12-2月期も20.9億円で同2.1倍となっている。環境事業の収益性が改善したほか、バルブ事業、メンテナンス事業の売上も拡大している。最需要期の第4四半期を残す中で、進捗率は93.2％にまで達しており、通期業績の上振れ期待などへとつながっているようだ。
<6050> EG 3165 +304
大幅反発。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の7億円から8.6億円、前年同期比53.0％増にまで引き上げ。動画関連売上が増加したほか、アドプロセス売上も好調に推移、ジェイピー・セキュアの子会社化効果なども表面化したもよう。第1四半期の営業増益率は15.9％にとどまっていたことから、上方修正幅は想定以上との見方になっているようだ。
<9275> ナルミヤ 1379 +144
大幅反発で上昇率トップ。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は10.4億円で前期比37.7％減益となっている。3月22日に業績修正済み。一方、22年2月期は17.2億円で同65.9％の大幅増益予想。20年2月期の16.6億円も上回る想定以上の収益改善見通しにインパクトが強まる形のようだ。SC、百貨店は通常営業を想定で売上回復を見込むほか、EC売上の拡大も予想しているようだ。
<8595> ジャフコG 7530 +540
大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も4100円から9500円にまで引き上げている。外部から評価される企業へ投資を行えている点、政府によるイノベーション創出の一環でスタートアップの事業環境が改善していることなどを評価。中期的には、SV4の運用終了に伴うExitや20年3月期に急増した国内新規VC投資の成果に注目ともしている。
<6997> 日ケミコン 1800 -91
大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に、目標株価も1900円から1650円に引き下げた。アルミ電解コンデンサの業績は改善するが、材料費上昇分を顧客に転嫁することが難しく、改善幅は限定的と予想している。21年3月期営業利益は26億円を予想、会社計画29億円の下振れを予想。22年3月期も市場コンセンサスを10億円程度下振れとみている。
<8233> 高島屋 1193 +49
大幅続伸。前日に21年2月期決算を発表、営業損益は135億円の赤字となり、4月6日に上方修正した水準での着地した。一方、22年2月期は130億円の黒字に転換する見通しとしている。百貨店を中心とした収益改善を見込んでいる。また、3カ年の中期計画も発表、コスト構造改革による販管費の抑制などを進め、24年2月期営業利益目標を300億円に掲げている。順調な収益の改善見通しを受けて買い安心感が先行へ。
<5201> AGC 4985 +140
大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来の450億円から850億円、前年同期比4.1倍に、通期では1000億円から1600億円、同2.1倍の水準に引き上げ。建築用ガラスの需要回復や塩ビ樹脂の価格上昇が上振れの背景に。年間配当計画も120円から140円に引き上げへ。上振れ期待は高まっていたが、修正幅は想定以上としてポジティブなインパクトが先行する形になっている。
<1419> タマホーム 2437 +244
大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は60.6億円で前年同期比9.1％増となり、上半期の同3.0％増から増益率は拡大の方向に。戦略商品の受注好調に加えて、価格改定の効果や着工平準化策の奏効などによって利益率も改善のもよう。据え置きの通期計画は減益見通しであり、上振れ期待が一段と高まる状況になっている。また、期末配当金も従来計画の75円から90円にまで引き上げている。
<2462> ライク 2261 +228
大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は18.2億円で前年同期比38.4％増となり、通期予想は従来の21.5億円から31.5億円、前期比57.5％増に上方修正した。子育て支援サービス事業における採算の改善、業務委託費などの圧縮、採用効率向上による販管費の減少などが収益上振れの背景。期末配当金も15円予想から27円に引き上げ、年間配当金は前期比14円増の42円にするとしている。
《ST》