前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2021年5月7日 5時30分

■東武 <9001>  2,953円 (+143円、+5.1%)

東武鉄道 <9001> が急伸。同社は4月30日大引け後に決算を発表。21年3月期の連結経常損益は98.9億円の赤字(前の期は584億円の黒字)に転落したが、従来予想の171億円の赤字を上振れて着地。22年3月期は148億円の黒字に浮上する見通しとなった。

■マクニカ富士 <3132>  2,316円 (+109円、+4.9%)

マクニカ・富士エレホールディングス <3132> が大幅高で3日ぶりに反発。4月30日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、売上高が5220億円から5539億6200万円(前の期比6.3%増)へ、営業利益が145億5000万円から187億6900万円(同29.9%増)へ、純利益が86億円から108億7500万円(同93.1%増)へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。集積回路及び電子デバイスその他事業で、5Gやデータセンター、自動車の電動化に向けたFA機器、半導体需要の増加による半導体製造装置などの需要が増加したほか、車載市場で年後半に着実な回復があったことが寄与した。また、ネットワーク事業で、引き続きセキュリティー関連商品やネットワーク関連商品の導入が進んだことや、クラウド関連商品が拡大したことも貢献した。

■トランスシティ <9310>  519円 (+23円、+4.6%)

日本トランスシティ <9310> が大幅反発、一時8%高となった。同社は6日午後1時30分頃に、21年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益は前の期比31.9%増の44億円(従来予想は33億円)になったようだと発表した。売上高は同0.5%減の1011億円(従来予想は990億円)となったもよう。新型コロナウイルス感染症の影響で低調だった国内外の貨物取扱量が第3四半期には回復基調となり、その後も好調に推移していることが主な要因だとしている。

■コマツ <6301>  3,338円 (+133円、+4.2%)

コマツ <6301> が大幅反発。4月30日の取引終了後、22年3月期の連結税引き前利益(米国会計基準)は前期比33.3%増の2170億円になりそうだと発表しており、これを好感する買いが入った。建設機械・車両の販売数量増加や販売価格の改善などを背景に、2ケタ増収増益を見込む。前期に春節明けのセールスシーズンずれ込みがあった中国の売上高は減少するものの、アジア、北米、中南米を中心に需要が回復し、新型コロナウイルス感染拡大前の水準に戻る見通しだ。併せて、今期配当は前期比7円増の62円に増配する方針としたことも好材料視された。なお、21年3月期の同利益は前の期比27.0%減の1627億7500万円だった。

■日経レバ <1570>  16,460円 (+560円、+3.5%)

NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証E]が急速に切り返し、75日移動平均線を上回ってきた。日経レバは日経平均にリンクしたETFで変動率が日経平均株価の2倍に基本設定されていることが特徴であり、全体相場のボラティリテイが高まると、短期値幅取りを狙った資金の流入が活発化する傾向がある。6日の東京株式市場はリスクオン相場の色が強まった。前日5日の米国株市場の地合いを引き継ぎ景気敏感株中心に大口の買い需要が反映され、日経平均は600円超の上昇をみせた。これに連動する形で日経レバも大きく水準を切り上げた。なお、1株を2株にする株式分割に伴い4月27日から1万6000円近辺での推移となっており、株価の変動率は2倍のままだが、変動幅という点では日経平均に近い形となっている。

■オリンパス <7733>  2,310.5円 (+63円、+2.8%)

オリンパス <7733> が反発。同社は4月30日の取引終了後に業績修正(国際会計基準)を発表。21年3月期の連結最終利益を従来予想の85億円から125億円(前の期比75.8%減)へ上方修正しており、これが好感されたようだ。すべての事業が堅調に推移するなか、今後の見通しを踏まえ、繰延税金資産の回収可能性を再評価した結果、繰延税金資産の計上などに伴う法人所得税費用が減少したことが要因という。併せて、イスラエルの医療機器メーカーMedi-Tateの株式取得予定日を5月31日(従来は4月30日)に変更することを明らかにしている。

■第一生命HD <8750>  2,016円 (+50.5円、+2.6%)

第一生命ホールディングス <8750> が反発。4月30日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、売上高に当たる経常収益が6兆4870億円から7兆8270億円(前の期比10.0%増)へ、経常収益が4150億円から5520億円(同2.5倍)へ、純利益が2620億円から3630億円(同11倍)へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。傘下の第一生命保険及び第一フロンティア生命保険において、有価証券売却損益が改善したことが要因としている。また、第一フロンティア生命の市場価格調整にかかる責任準備金が海外金利の上昇を受けて、戻し入れとなったことなどもプラスに働いたとしている。

■バイタルKS <3151>  720円 (+18円、+2.6%)

バイタルケーエスケー・ホールディングス <3151> が3日ぶりに反発。4月30日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、営業損益が33億円の赤字から22億6000万円の赤字(前の期35億5600万円の黒字)へ、純利益が5億円から11億7000万円(前の期比74.8%減)へ上振れて着地したことが好感された。売上高は5378億円から5370億円(同4.5%減)へ下振れた。ただ、高利益商品やコロナ関連商品が販売増となったことに加えて、妥結価格が保守的に見積もっていたことが要因としている。また、販売管理費の抑制も寄与した。

■良品計画 <7453>  2,353円 (+53円、+2.3%)

良品計画 <7453> が反発。SMBC日興証券は30日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を2900円から3200円に引き上げた。21年8月期第2四半期(20年9月-21年2月)ですでに収益性改善は確認した、と指摘。21年8月通期の予想連結営業利益を415億円から450億円、22年8月期の同利益を469億円から513億円にそれぞれ引き上げた。22年8月期以降は、(1)国内の物流コストの正常化(2)コロナ休業の影響の大きい西南アジア、欧米の収益改善(3)東アジアのもう一段の利益率改善(4)22年8月期以降の出店拡大――に期待している。

■JT <2914>  2,088円 (+44円、+2.2%)

JT <2914> が反発。4月30日の取引終了後に発表した21年12月期第1四半期(1-3月)の連結決算(国際会計基準)は、売上高5473億6600万円(前年同期比5.3%増)、営業利益1601億2900万円(同24.2%増)となり、これが好感された。海外たばこ事業における数量成長とプライシング効果が牽引し、増収増益を達成した。海外たばこ事業では渡航制限に伴う一部高単価市場での総需要の増加といった一時的な要因もあった。また、販売促進費が減少したことも増益に貢献した。

■メルカリ <4385>  5,500円 (+100円、+1.9%)

メルカリ <4385> [東証M]が反発。4月30日の取引終了後、非開示だった21年6月期の業績予想を発表。売上高1030億~1060億円(前期比35.0~39.0%増)、営業損益15億円の赤字~15億円の黒字(前期は193億800万円の赤字)の見通しとなり、これが好感された。メルカリJPの安定的かつ持続的な成長、メルカリUSの認知度向上などに伴う新規ユーザの増加や決済手数料収入の導入、メルペイの与信事業を中心とした成長を背景に、売上高は初の1000億円台乗せを見込む。また、広告宣伝の抑制や各事業における収益基盤向上も利益改善に貢献する。なお、同時に発表した20年7月-21年3月期(第3四半期累計)の同損益は15億2800万円の黒字だった。

■OBARAG <6877>  3,760円 (+55円、+1.5%)

OBARA GROUP <6877> が4日続伸。4月30日の取引終了後、21年9月期の連結業績予想について、営業利益を51億円から66億円(前期比2.3%減)へ、純利益を38億円から54億円(同5.8%増)へ上方修正したことが好感された。売上高は424億円から415億円(同6.2%減)へやや下方修正したものの、上期において溶接機器関連事業及び平面研磨装置関連事業におけるアジア地域での業績が堅調に推移していることや、連結子会社スピードファム・メカトロニクス(上海)の持ち分譲渡などが寄与する。

■タカラトミー <7867>  947円 (+9円、+1.0%)

タカラトミー <7867> が小幅続伸。4月30日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、営業利益が55億円から70億円(前の期比34.5%減)へ、最終利益が30億円から53億円(同17.6%増)へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。売上高は1450億円から1410億円(同14.5%減)へやや下振れたものの、粗利率の高い玩具事業の収益が堅調に推移したほか、20年10月に米ファット・ブレイン・グループを子会社化したことが業績に寄与した。また、コロナ禍における費用抑制を継続したことや為替差益を計上したことなども寄与した。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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