前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■インスペック <6656> 　2,404円　(+362円、+17.7％)

インスペック <6656> [東証２]が急反騰。5日の取引終了後、初めて自動車分野向け検査装置であるロールtoロール型検査装置（車載FPC検査装置）の受注を獲得したと発表しており、これが好感された。自動車の電子化、電動化により増え続ける配線（ワイヤーハーネス）を軽量で生産性の高いFPCへと置き換える流れが加速している。なお、同件による22年4月期業績見通しに与える影響は織り込み済みだという。

■ファブリカ <4193> 　4,485円　(+655円、+17.1％) 一時ストップ高

ファブリカコミュニケーションズ <4193> [ＪＱ]が急反騰、一時ストップ高。6日12時30分ごろに発表した22年3月期第1四半期(4-6月)主要KPI（重要業績評価指標）数値で、メディアSMS（ショートメッセージ）導入社数が前四半期(1-3月)比216社増の2992社と順調に拡大していることが好感された。同社が柱として位置づけるメディアSMSは、法人向けSMS送信サービス。また、同時に発表した中古車販売管理システム「symphony」（シンフォニー）の導入社数は同151社増の2988社だった。

■ファインデ <3649> 　1,215円　(+172円、+16.5％) 一時ストップ高

東証1部の上昇率トップ。ファインデックス <3649> が急反騰し一時ストップ高。同社は5日の取引終了後、25年12月期までの5ヵ年計画を発表した。なかで、25年12月期の業績目標について、売上高を108億円（20年12月期実績40億400万円）、経常利益を49億円（同6億4300万円）とする方針を掲げており、これを好感した買いが入ったようだ。今後、患者情報の安全かつ有効的な活用に向けた技術開発や創薬・医療機器開発などへの医療データの活用のほか、医療文書管理システムを自治体など向けの デジタルトランスフォーメーション（DX）支援へと展開していく。

■リニカル <2183> 　979円　(+85円、+9.5％)

東証1部の上昇率3位。リニカル <2183> が急反発。株価は6月以降に大きく水準を切り上げ、マーケットの関心が高まっている。同社は欧米やアジアなどグローバル規模で展開するCRO（新薬開発の治験支援）専業企業で創薬支援や臨床のほか、育薬事業などにも経営資源を注ぎ業容拡大に取り組む。昨年9月には北里研究所とイベルメクチン誘導体による新型コロナウイルスに対する画期的治療薬創出及び抗ウイルス薬の基盤構築を目的とした治験業務委託契約を締結、今年6月に共同研究開発をスタートさせており、展開が注目されている。イベルメクチンは2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した北里大の大村智特別栄誉教授が開発した抗寄生虫薬でアフリカや中南米を中心に、寄生虫感染症薬として約4億人規模が服用している。

■システムソフ <7527> 　210円　(+17円、+8.8％)

東証1部の上昇率4位。システムソフト <7527> が4連騰で新値追い。同社は5日、子会社のＳＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓが空室確認に電話やLINE Botで自動応答するサービス（SaaS）「物確クラウド」の販売を開始すると発表。なお、子会社のＳＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓは物確クラウドのほかにも、賃貸管理・賃貸斡旋業務を効率化する不動産デジタルトランスフォーメーション（DX）に特化したクラウドサービス「SSクラウドシリーズ」を提供しており、2日には利用企業数が6月末時点で7278社（5月末時点では5735社）になったことを明らかにしている。

■レノバ <9519> 　4,520円　(+345円、+8.3％)

東証1部の上昇率5位。レノバ <9519> が急反発。世界的な脱炭素社会に向けた取り組みが進むなか、再生可能エネルギーの活用が進んでいる。国内でも環境省が2030年度の太陽光発電の導入目標に約2000万キロワット分を積み増す方針が伝えられている。同社は太陽光をはじめ、風力やバイオマスなど再生可能エネルギー開発を手掛け、同テーマのシンボルストックとして存在感を示している。22年3月期はトップラインの伸びが顕著で前期比46％増の300億円を見込んでいる。株式需給面では信用買い残の整理が続き、直近データでは35万株強まで減少しており戻り売り圧力が軽減されている。

■東京産 <8070> 　656円　(+48円、+7.9％)

東証1部の上昇率6位。東京産業 <8070> が急反発。同社は5日取引終了後、株式売り出しを発表するとともに自社株買いの実施を明らかにした。自社株買いは発行済み株式数の7.22％に当たる200万株、10億円を上限としており、規模が大きいことが好感された。取得期間は、売り出しの受渡日翌営業日から22年1月31日まで。同時に三菱商事 <8058> が保有する334万7600株を売り出すことも発表。オーバーアロットメントによる上限50万2000株の売り出しも実施する。売出価格は7月13日から15日のいずれかの日に決定する。

■地盤ＨＤ <6072> 　233円　(+16円、+7.4％)

地盤ネットホールディングス <6072> [東証Ｍ]など地質調査関連株の一角が高い。6日昼ごろ、赤羽一嘉国土交通相が閣議後の記者会見で、静岡県熱海市で発生した土石流に関連して全国の盛り土について総点検が必要との考えを示したことが複数のメディアによって伝えられた。これを受けて地盤ＨＤをはじめ、土木管理総合試験所 <6171> 、キタック <4707> [ＪＱ]などが急動意、前日5日に続き値動きの荒い展開となった。そのほか、地質調査最大手の応用地質 <9755> も後場に入り上げ幅を広げた。

■ラクス <3923> 　3,360円　(+200円、+6.3％)

東証1部の上昇率10位。ラクス <3923> が急反発。同社はクラウドサービスによるメール管理の国内トップ企業で、IT人材の派遣業務も手掛ける。株価は6月7日に終値で2000円大台を回復したが、それ以降、異彩を放つ上昇トレンドを形成しマーケットの注目を集めている。6月7日から6日までの22営業日で下落した日はわずかに3営業日にとどまる。前日比変わらずの日が1日あるが、それを除く18営業日で上昇しており、6日の高値まで株価水準を74％も切り上げた。しかも、そのほとんどが陽線で引けており、継続的な実需買いが流入していることを強く示唆している。M＆A戦略に積極的で海外企業も対象にした買収で業容拡大を図っている。5月に26年3月期を最終年度とする中期経営計画を開示しており、26年3月期の最終利益を100億円以上（前期実績は29億3600万円）にする目標を掲げている。

■ポート <7047> 　799円　(+46円、+6.1％)

ポート <7047> [東証Ｍ]が急反発。5日の取引終了後、チェンジ <3962> と地方の自治体・企業の採用を支援する雇用DX（デジタルトランスフォーメーション）の分野で資本・業務提携すると発表しており、これが材料視されたようだ。チェンジが持つ地方自治体の顧客基盤や地方創生とDXを組み合わせた取り組みにおける実績やノウハウを活用し、既存事業の収益機会の最大化をはじめ、新規事業の共同開発などを行う。あわせて、チェンジを割当先とする第三者割当増資を実施し、ポートは総額約2億円を調達する。実施後、チェンジのポート株の持ち株比率は2％強となる見込み。

■プロパティＡ <3464> 　2,564円　(+142円、+5.9％)

プロパティエージェント <3464> が3日続伸。6日正午ごろ、子会社ＤＸＹＺが、オフィス来客受付時の熱検知対応を可能とする顔認証技術に関する特許を取得したと発表しており、これが好感された。ＤＸＹＺでは、顔認証だけでオフィスの来客受付を可能とするサービスを提供しているが、今回取得した特許は、来客者が顔認証で来客受付した際に、来客者の体温があらかじめ設定した値以上である場合に限り、来客者の顔認証アプリ「FreeiD（フリード）」に体温異常通知を送信する技術。これにより、来客者は外部の人に体温異常であることを知られることがなくなるほか、来客者に体温異常であることを知らせることで、予定していた担当者との打ち合わせを未然に避け、オフィス従業員の安全管理レベルを上げることが可能になるとしている。

■バイク王 <3377> 　814円　(+45円、+5.9％)

バイク王＆カンパニー <3377> [東証２]が3日続伸。5日の取引終了後に発表した第2四半期累計（20年12月-21年5月）単独決算が、売上高128億6900万円（前年同期比21.6％増）、経常利益9億3900万円（同4.5倍）となり、上期として過去最高を更新したことが好感された。前期から続いて高市場価値車両の確保を継続したことでリテールとホールセールの車両売り上げ単価が上昇したほか、リテール市場の需要堅調もあって売上高が大幅に伸長した。また、1台当たりの粗利額が大幅に上昇したことも利益を押し上げた。21年11月期通期業績予想は、売上高247億円（前期比10.5％増）、経常利益16億5000万円（同91.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■トーセイ <8923> 　1,210円　(+64円、+5.6％)

トーセイ <8923> が4日続伸。5日の取引終了後、21年11月期の連結業績予想について、営業利益を87億700万円から110億3600万円（前期比71.7％増）へ、純利益を52億1800万円から68億4600万円（同90.1％増）へ上方修正し、あわせて29円を予定していた期末一括配当を38円（前期19円）に引き上げると発表したことが好感された。不動産流動化事業における一部販売予定物件の販売時期を翌期以降に見直したことで、売上高は695億3500万円から616億5700万円（同3.6％減）へ下方修正したものの、不動産流動化事業で投資家向けの1棟収益不動産が想定よりも高い利益率で売却できたことで同事業の売上総利益率が大きく上振れしたことが寄与する。また、販売物件の利益率が期初予想を上回って推移していることや、ホテル事業を除くストック・フィービジネスが順調に推移していることなども寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年12月-21年5月）決算は、売上高409億3200万円（前年同期比9.1％減）、営業利益92億3200万円（同4.3倍）、純利益61億2000万円（同5.3倍）だった。

■識学 <7049> 　1,650円　(+83円、+5.3％)

識学 <7049> [東証Ｍ]が5日ぶり急反発。6日午前10時ごろに発表した6月度のプラットフォームサービス月次売上高が前年同月比3.2倍となり、7月度の速報値も同3.1倍と高水準の伸びが続いていることが好感された。

■ＩＤＨＤ <4709> 　935円　(+43円、+4.8％)

ＩＤホールディングス <4709> が大幅反発。岩井コスモ証券は5日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は1200円とした。同社は独立系システムインテグレーターで、金融機関向けITアウトソーシングに強みを持つ。21年3月期は大型プロジェクト終了の反動もあり、連結営業利益は前の期比33.8％減の13億7200万円となった。しかし、22年3月期は買収した3社の寄与やデジタルトランスフォーメーション（DX）関連ビジネスの伸びで同利益は19億円への増益見通し。同証券では20億円への増額を見込んでいる。DX関連ビジネスの拡大やM＆Aの活用による中長期成長に期待している。

■日ケミコン <6997> 　2,670円　(+112円、+4.4％)

日本ケミコン <6997> が大幅反発。コンデンサー大手で強みとするアルミ電解コンデンサーの商品シェアが業界首位に位置する。電気自動車（EV）市場の急拡大を背景に基幹部品である次世代電池材料にも積極展開を図っている。ここ東証マザーズに上場した日本電解 <5759> [東証Ｍ]がリチウムイオン電池材料となる電解銅箔を手掛けていることから急速人気化したが、その流れで同社株にも物色の矛先が向いている。ブリヂストン <5108> 子会社の旭カーボンとの協業で全固体電池に使われる導電材料の量産技術を開発していることがポイントでEV電池関連としてのテーマ性が豊富。今期業績も急拡大が予想されるなかPER12倍台と割安感があり、追随買いを誘っている。

■バルテス <4442> 　1,719円　(+70円、+4.2％)

バルテス <4442> [東証Ｍ]が3日続伸。6日午前10時ごろ、野村不動産ホールディングス <3231> 傘下の野村不動産が提供する無人運営シェアオフィスサービス「H1T（エイチワンティー）」に、第三者検証サービスを提供したと発表しており、これが好感された。「H1T」は、野村不動産が19年10月にスタートした新規事業で、無人運営が特徴のサテライト型シェアオフィスサービス。多くのシェアオフィス企業と提携し、無人で店舗を運営するために、電子錠などさまざまなIoT技術を活用することで、オフィスの予約から入退室時の電子錠管理、そして請求まで一気通貫で管理・運営を行っていることから、その第三者検証にバルテスが採択されたという。

■Ｔ－ＢＡＳＥ <3415> 　705円　(+25円、+3.7％)

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ <3415> が大幅反発。同社は5日取引終了後に、6月度の月次売上速報を公表。既存店売上高は前年同月比8.5％増となり、4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。ECは前年実施したクーポン・タイムセールなど在庫消化施策の反動で同4.1％減となったが、実店舗が同19.0％増となったことが寄与した。なお、全店ベースの売上高は、新規出店効果などもあって同20.9％増だった。

■ダイヘン <6622> 　4,660円　(+125円、+2.8％)

ダイヘン <6622> が反発。5日の取引終了後、24年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表しており、最終年度に売上高2000億円以上（21年3月期1451億4400万円）、営業利益200億円以上（同121億8300万円）を目指すとしたことが、意欲的な中計と評価されているようだ。EV向け充電システムや再生可能エネルギー発電事業者向けEMSなどの新たな事業領域で新商材の販売拡大を図るほか、労働力不足解消や狭隘スペースでの自動化、設備管理の負担軽減などに資する機器・システムの開発を進めるとしている。

■ＪＡＬ <9201> 　2,560円　(+68円、+2.7％)

日本航空 <9201> 、ＡＮＡホールディングス <9202> がいずれも4日続伸と戻り足を強めている。国内では新型コロナウイルスの感染が再び拡大傾向にあることで警戒感が拭えない状況にあるが、海外では米国をはじめワクチン普及効果による経済活動の正常化を背景とした景気回復期待が高まっている。世界的な旅客需要の拡大で収益環境が最悪期を脱する公算が大きくなった空運セクターには足もと上値を見込んだ買いが優勢となっている。テクニカル的には両銘柄とも株価は前日5日時点で25日移動平均線を下回って推移していたが、日足一目均衡表では雲の上に位置していることで戻り足を軽くしている。

■任天堂 <7974> 　66,760円　(+1,610円、+2.5％)

任天堂 <7974> が高い。ＳＭＢＣ日興証券は5日、毎年10月第1営業日に実施される日経平均株価の定期入れ替えの予想を発表した。同証券では、基本シナリオとして1増1減で任天堂の採用、スカパーＪＳＡＴホールディングス <9412> の削除を予想した。また、任天堂に加えＺＯＺＯ <3092> とオリエンタルランド <4661> の採用と、スカパーＪに加え日清紡ホールディングス <3105> と東洋製罐グループホールディングス <5901> の3増3減の可能性も指摘した。ＺＯＺＯに代わりキーエンス <6861> が採用されることもあり得る、とした。日本経済新聞社は5日に日経平均ルールの変更を発表。みなし額面を株価換算係数に改めることなどを決定した。これに伴い、値がさ株が採用されやすくなることなどを指摘している。

■日本製鉄 <5401> 　1,864.5円　(+34.5円、+1.9％)

日本製鉄 <5401> 、神戸製鋼所 <5406> 、ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> など大手をはじめ、鉄鋼株が軒並み高。米国ではバイデン米政権が超党派で合意したインフラ投資法案の支持を呼び掛ける地方遊説をスタートさせており、「米国における鋼材需要の拡大に対する思惑が鉄鋼セクターを刺激している」（中堅証券ストラテジスト）という。鉄鋼株はPER、PBRともに割安さを際立たせる銘柄が多く、水準訂正妙味も意識されている。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース