東京株式（大引け）＝１７円高、米株高も売買代金低調で小動き
２６日の東京株式市場は、朝方は買い優勢で始まったもののその後は次第に売り優勢に傾いた。後場は持ち直す動きをみせたが上値の重い展開で、日経平均は小動きに終始した。
大引けの日経平均株価は前営業日比１７円４９銭高の２万７７４２円２９銭と小反発。東証１部の売買高概算は８億６０７５万株、売買代金概算は２兆６０億円。値上がり銘柄数は１２６０、対して値下がり銘柄数は８２６、変わらずは１０３銘柄だった。
前日の米株市場でハイテク株比率の高いナスダック総合指数や機関投資家が重視するＳ＆Ｐ５００指数などが過去最高値を更新したことは、きょうの東京市場にもプラスに働いたが、日経平均は一進一退の展開を余儀なくされた。２万７０００円台後半では戻り売り圧力が強い。国内で新型コロナウイルスの感染拡大が続いており、政局不安なども海外投資家の買いを手控えさせる要因となっている。また、あす２７日にジャクソンホール会合でパウエルＦＲＢ議長の講演が予定されており、この内容を見極めたいとの思惑も上値を重くした。業種別では半導体関連や、鉄鋼など景気敏感株の一角が買われ全体を支えた。全体売買代金は２兆円台をかろうじてキープしたものの低調で、約１カ月ぶりの低水準だった。
個別では、売買代金トップのレーザーテック<6920>が８００円を超える上昇をみせた。東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>なども高い。日本製鉄<5401>堅調、日本航空<9201>、ＪＲ東日本<9020>なども買いが優勢だった。東芝<6502>も値を上げた。オルトプラス<3672>がストップ高に買われ、双信電機<6938>が商いを伴い急騰した。藤倉コンポジット<5121>が大幅高、ダブル・スコープ<6619>、日本通信<9424>なども物色人気となった。
半面、任天堂<7974>が安く、塩野義製薬<4507>も軟調。キーエンス<6861>、ソニーグループ<6758>、村田製作所<6981>なども冴えない。セブン＆アイ・ホールディングス<3382>、リクルートホールディングス<6098>も値を下げた。タカショー<7590>が急落、東邦アセチレン<4093>、レオパレス２１<8848>も大きく利食われた。ＩＤＯＭ<7599>も売られた。