前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■稀元素 <4082> 　1,515円　(+97円、+6.8％)

第一稀元素化学工業 <4082> が急反発。10月29日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、最終利益を21億円から28億円（前期比2.3倍）へ上方修正し、あわせて10円を予定していた中間配当を13円に引き上げると発表したことが好感された。なお、売上高292億円（同24.4％増）、営業利益30億円（同48.9％増）は従来見通しを据え置いたが、上期にベトナム子会社における外貨建て借り入れの未実現為替差益を計上することが要因という。なお、年間配当は23円（前期18円）となる予定だ。

■レーザーテク <6920> 　26,695円　(+1,665円、+6.7％)

レーザーテック <6920> が急反発。1600円を超える上昇で一気に2万6000円台後半まで株価水準を切り上げた。前週末の米国株市場ではＮＹダウやナスダック総合指数など主要株指数が揃って過去最高値を更新した。そのなか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も続伸し、過去最高値に急接近する状況にある。東京市場では半導体製造装置の主力株は総じて9月上中旬に高値を形成したあと深い押し目を形成していたが、ここにきて急速に海外投資家とみられる出遅れ修正狙いの買いが観測されている。

■ＪＴ <2914> 　2,378.5円　(+143円、+6.4％)

ＪＴ <2914> が急反発。同社は10月29日取引終了後、21年12月期連結業績について、売上高を2兆2000億円から2兆2800億円（前期比9.0％増）へ、営業利益を4020億円から4780億円（同1.9％増）へ、純利益を2720億円から3300億円（同6.4％増）へ、年間配当予想を130円から140円（前期は154円）へ上方修正すると発表しており、材料視された。業績予想の上方修正は今期2回目で、減益予想から増益予想へと転換した。海外たばこや医薬事業の上振れの見通しを反映させたほか、為替が円安・ドル高傾向である点も考慮したとしている。あわせて発表された21年12月期第3四半期(1-9月)連結営業利益は4806億9600万円（前年同期比23.2％増）となり、上期に続いてたばこ事業が牽引したとしている。

■テクマト <3762> 　1,909円　(+109円、+6.1％)

テクマトリックス <3762> が急反発。同社は10月29日取引終了後、22年3月期第2四半期(4-9月)連結売上高は161億4600万円（前年同期比10.3％増）で過去最高を記録したと発表しており、好感されたもよう。セグメント別にみると、情報基盤事業、アプリケーション・サービス事業が過去最高の売上高となった。通期の売上高見通し330億円（前期比6.7％増）は据え置かれた。あわせて発表された上期連結営業利益は16億100万円（前年同期比3.6％減）となり、通期計画37億円（前期比3.3％増）に対する進捗率は43.3％にとどまったが、前年度の新型コロナウイルスの影響による販売促進費減少の反動であるとされ、特に悪材料視はされていないようだ。

■ワコム <6727> 　776円　(+42円、+5.7％)

ワコム <6727> が急反発。10月29日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、営業利益を110億円から120億（前期比10.5％減）へ、純利益を80億円から88億円（同13.9％減）へ上方修正したことが好感された。売上高は1020億円（同6.0％減）の従来見通しを据え置いたものの、ブランド製品事業における原産地変更の取り組みにより、米国の対中追加関税措置の売上原価に与える影響が想定よりも低減したことに加えて、為替変動の影響がプラスに働く見通し。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高502億5900万円（前年同期比9.2％減）、営業利益75億6000万円（同12.3％減）、純利益57億6600万円（同8.2％減）だった。また同時に、上限を400万株（発行済み株数の2.48％）、または20億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は21年11月1日から22年1月28日までとしている。

■セガサミー <6460> 　1,703円　(+89円、+5.5％)

セガサミーホールディングス <6460> が大幅高で3日続伸。1日午前、子会社のセガと米マイクロソフト <MSFT> が戦略的提携の検討を進めていくことで合意したと発表しており、これが材料視されたようだ。セガは今後、大型グローバルタイトルの創出に向けてマイクロソフトの技術やソリューションを活用し、クラウドプラットフォームMicrosoft Azureにおいてタイトル開発を進めていくとともに、次世代開発環境の構築などを図っていく。

■ＪＳＰ <7942> 　1,611円　(+79円、+5.2％)

ＪＳＰ <7942> が急反発。同社は10月29日大引け後に決算を発表。22年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比2.4倍の30.8億円に急拡大し、通期計画の54億円に対する進捗率は57.1％に達し、5年平均の45.2％も上回った。

■伊藤忠テクノ <4739> 　3,775円　(+185円、+5.2％)

伊藤忠テクノソリューションズ <4739> が急反発。一時前週末比5.0％安の3410円まで急落する場面がみられたものの、下げは一時的でプラスを回復し、一転して上げ幅を拡大した。同社は1日午後1時に、22年3月期第2四半期(4-9月)連結純利益が140億5400万円（前年同期比52.3％増）となり、通期計画330億円（前期比8.2％増）に対する進捗率は42.6％だったと発表した。これを受けていったんは売られたが、上期進捗率の過去5年平均は31％と同社業績は下期偏重型で、40％台は高水準であるため、プラスに再浮上した。製造、建設、通信、官公庁、金融など様々な分野で好調に推移しているとし、売上高及び全ての利益項目、受注高、受注残高が過去最高を達成したとしている。

■コーセー <4922> 　13,860円　(+670円、+5.1％)

コーセー <4922> が6日ぶりに急反発。10月29日の取引終了後、21年12月期の連結業績予想について、売上高を2380億円から2240億円へ、営業利益を200億円から160億円へ、純利益を142億円から121億円へ下方修正し、あわせて70円を予定していた期末配当予想を60円に引き下げると発表したが、アク抜け感から買われたようだ。中国及びタルトは年初計画通りに推移しているものの、日本における新型コロナウイルス感染症の再拡大とそれに伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出により、外出自粛による消費意識の低下が起こったことが響く見通し。なお、決算期変更により前期との比較はない。同時に発表した、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1229億3300万円、営業利益87億8900万円、純利益54億5900万円だった。会計基準の変更により前年同期との比較はないものの、会社参考値との比較では売上高0.4％増、営業利益2.2倍、純利益78.1％増だったとしている。

■マネックスＧ <8698> 　775円　(+37円、+5.0％)

マネックスグループ <8698> が急反発。同社は29日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表。22年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結税引き前利益は前年同期比4.4倍の182億円に急拡大した。

■日経レバ <1570> 　16,670円　(+790円、+5.0％)

ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が商いを膨らませ続急伸、一時820円高と値を飛ばした。売買代金は全市場を通じて断トツとなった。日経レバは日経平均株価に連動するように組成されたETFで、価格変動率が日経平均の2倍に基本設定されている。ボラティリティの高さが短期資金には魅力となっており、1日のように日経平均の値動きが大きくなると個人投資家などを中心に売買が活発化する傾向が強い。衆院選では自民党が単独過半数を大きく上回る議席を確保したことで政局不安が後退、投資家心理改善を背景に先物主導で全体相場に浮揚力が働いた。日経レバは直近データで信用買い残が減少する一方、売り残が増加しており、信用取組の改善も進んでいた。

■大平金 <5541> 　2,161円　(+101円、+4.9％)

大平洋金属 <5541> が大幅続伸。10月21日の2206円の戻り高値形成後は目先利益確定の売りをこなす展開で方向感の定まらない動きをみせていたが、足もとでは25日移動平均線との上方カイ離修正を経て上放れる動きをみせている。前週末10月29日取引終了後、22年3月期業績予想の修正を発表、最終利益は従来見通しの16億8500万円から37億1200万円（前期比3.2倍）に大幅増額した。ステンレス業界の稼働回復を背景に、ニッケル販売が予想以上に好調で価格上昇による収益メリットも享受する。フィリピン持ち分法適用関連会社の投資利益を計上することも利益を押し上げる要因となっている。更に、想定を上回る収益拡大を受けて株主還元姿勢も強め、今期の年間配当を従来計画の15円から55円（前期実績は20円）に40円も上乗せすることも発表、これが株価を強く刺激する格好となった。

■日本トランスシティ <9310> 　631円　(+27円、+4.5％)

日本トランスシティ <9310> は続伸。10月29日の取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を1030億円から1090億円（前期比7.7％増）へ、営業利益39億円から53億円（同19.3％増）へ、純利益33億円から42億円（同9.4％減）へ上方修正し、減益予想から一転して営業増益予想としたことが好感された。上期において、倉庫業や陸上運送業、湾岸運送業の取り扱いが堅調に推移するほか、国際複合輸送業も海外現地法人における取り扱いが大幅に増加していることが要因。また、継続したコスト管理や業務効率化、収支改善に努めたことも寄与する。

■オークマ <6103> 　5,660円　(+240円、+4.4％)

オークマ <6103> が大幅反発。同社は10月29日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を1570億円から1670億円（前期比35.3％増）へ、営業利益を110億円から140億円（同2.9倍）へ、純利益を75億円から105億円（同5.0倍）へ、年間配当を70円から80円（前期は35円）へ上方修正すると発表しており、材料視された。上方修正は、上期の受注・売上状況、業績、今後の為替レート、工作機械需要の先行き見通しなどを踏まえたもの。足元では工作機械に対する需要は根強く、工作機械の需要拡大は持続的なものとなることが期待されるとした。あわせて発表した22年3月期第2四半期(4-9月)連結営業利益は51億7800万円（前年同期比3.8倍）だった。

■洋缶ＨＤ <5901> 　1,406円　(+58円、+4.3％)

東洋製罐グループホールディングス <5901> が3日続伸。10月29日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を7900億円から8050億円（前期比7.5％増）へ、営業利益を255億円から290億円（同8.7％増）へ、純利益を225億円から260億円（同63.0％増）へ上方修正し、減益予想から一転して営業増益としたことが好感された。海洋プラスチックごみ問題を背景に脱プラスチックの流れとなったことを受けて、世界的に飲料缶の需要増に伴い製缶・製蓋機械の販売が伸長していることが要因。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高4095億7600万円（前年同期比9.5％増）、営業利益261億9400万円（同2.1倍）、純利益232億900万円（同3.5倍）だった。

※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース