トヨタなど自動車株が軒並み堅調、円安進行とＥＶ戦略強化の思惑で買い優勢に
トヨタ自動車<7203>が３日続伸、一時２１６２円５０銭まで上昇し、１１月１７日につけた２１８８円の上場来高値（分割修正後株価）の更新まであと２６円に迫る場面があった。このほか、日産自動車<7201>やホンダ<7267>、ＳＵＢＡＲＵ<7270>など自動車株は軒並み買いが優勢の展開となっている。米国ではＦＯＭＣを通過して金利の先高観測が強まり、外国為替市場ではドルを買う動きを誘発している。足もとでは１ドル＝１１４円１０銭台の推移と円安基調が鮮明で、為替感応度の高い自動車セクターには輸出採算向上の思惑が株価にプラスに働いている。トヨタは今週１４日、電気自動車（ＥＶ）の世界販売台数を２０３０年に３５０万台とする目標を発表した。従来は燃料電池車（ＦＣＶ）と合わせ２００万台という目標を示していたが、そこから８割の大幅上方修正でマーケットの注目を浴びた。きょうもその余韻が残っており、同社株だけでなく、今後これに追随してＥＶ戦略強化の動きが予想される他の自動車メーカーや、ＥＶ用電池材料を手掛ける企業などの株価を押し上げる効果をもたらしている。