前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2022年1月21日 5時30分

■ネクソン <3659>  2,080円 (+118円、+6.0%)

ネクソン <3659> が3日ぶりに反発。きょうの取引開始前、持ち分法適用関連会社でモバイルゲーム開発を手掛けるSix Waves(香港)の全保有株式をStillfront Group(スウェーデン)に譲渡すると発表しており、これが材料視された。同社は2011年にソーシャルゲーム分野に積極的にビジネス領域を拡大することを目的として、Six Wavesに戦略投資を行ったが、期待した事業上の実績を残すには至らず、今回保有株を売却することを決定した。株式の譲渡価額は約106億7400万円で、22年12月期第1四半期に関連会社株式売却益を金融収益に計上する予定としている。

■ソニーグループ <6758>  13,135円 (+725円、+5.8%)

ソニーグループ <6758> はカイ気配スタートで切り返しに転じた。前日は全体相場の波乱に流されて12.8%安と急落、たった1日で時価総額を2兆3000億円以上も減少させた勘定となったが、きょうはその急落の反動で買い戻す動きがみられる。前日は海外機関投資家の買いポジションを減らす実需売りの動きに加えて、ヘッジファンド筋による空売りが含まれていたとみられ、目先ショートカバーによる浮揚力も働きやすい。ただ、米国株市場では米長期金利上昇に対する警戒感は拭えず、ハイテクセクターに対する売り圧力が継続しており、予断を許さない。同社株は前日に売買代金が全上場銘柄のなかでトップとなるなど、マーケットの関心が集中している。当面、需給思惑が錯綜するなか不安定な動きとなることが予想される。

■Sイノベ <4178>  2,176円 (+119円、+5.8%)

Sharing Innovations <4178> は4日ぶり反発。同社は19日取引終了後、ソフトウェア開発業のインタームーブ(名古屋市中区)の全株式を取得すると発表した。取得価格は非公表。インタームーブは名古屋を拠点として、Salesforceのインテグレーション事業を拡大してきた企業であり、子会社化によってクラウドインテグレーション事業の成長を目指すとした。

■coly <4175>  2,115円 (+112円、+5.6%)

coly <4175> が大幅高で3日ぶりに反発。19日の取引終了後、スマートフォン向けゲーム「&0(アンドゼロ)」を今春リリースすることを決定したと発表しており、これが好材料視された。「&0」は、めくるめく謎と一生ものの恋を体験できる探偵&恋愛シミュレーションアプリで、同社にとって5作目のタイトルになるという。

■Jエレベータ <6544>  1,751円 (+91円、+5.5%)

ジャパンエレベーターサービスホールディングス <6544> は6日ぶり反発。同社は19日取引終了後、エレベーターなどのメンテナンスを行う関東エレベーターシステム(群馬県館林市)の全株式を取得すると発表した。これにより、北関東地区における事業基盤強化を図るとともに、共通のサービス提供エリアにおける人的資源の相互活用を通じた効率的なメンテナンスの実施などが見込めるとした。

■伊藤忠商事 <8001>  3,648円 (+189円、+5.5%)

伊藤忠商事 <8001> が3日ぶりに反発。19日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を2000万株(発行済み株数の1.34%)、または600億円としており、取得期間は1月20日から3月31日まで。中期経営計画の株主還元方針を踏まえ、機動的な資本政策の遂行を図ることが目的としている。

■シグマクシス <6088>  2,217円 (+97円、+4.6%)

シグマクシス・ホールディングス <6088> が反発。19日の取引終了後、東急 <9005> との間で、多摩田園都市エリアにおける生活者起点の新たなまちづくりに向けた取り組み「nexus 構想」の推進に関する基本協定書を締結したと発表しており、これが好感されたようだ。今後、同構想に共感し参画する行政や企業を継続的に招へいし、実証実験や事業化に向けた取り組みを行っていく。会社側では、世界の主要都市が技術主導型の「スマートシティ」から、自然との共存を通じた人間にとっての豊かさを重視したまち「ウォーカブルシティ」へと変容を始めているとしており、同構想の実現を通じて未来のまちのロールモデルをつくり、豊かな社会づくりの実現を目指すとしている。

■ソラスト <6197>  1,071円 (+39円、+3.8%)

ソラスト <6197> が大幅高で7日ぶりに反発。19日の取引終了後に発表した12月の介護サービス利用状況で、訪問介護利用者数が前年同月比1.9%増の1万4317人と増加基調が続いており、これが好感された。デイサービス利用者数は1万2226人とほぼ横ばいだった。また、施設系サービスは入居者数が4078人(前年同月比4.0%増)、入居率は93.4%の推移となっている。

■任天堂 <7974>  54,780円 (+1,490円、+2.8%)

任天堂 <7974> が反発。前日に全体波乱相場のなかでソニーグループ <6758> の急落が話題となったが、一方で任天堂の下げはわずか0.2%にとどまった。米マイクロソフト <MSFT> による大手ゲーム会社の買収が注目を浴び、これに絡み家庭用ゲーム機でマイクロソフトと競合するソニーGにはネガティブ材料とみなされた。しかし市場では、「今回の買収がIP(知的財産)に対する企業価値の見直し機運につながることで、自社IPの展開に積極的な取り組みをみせる任天堂にとっては追い風となる」(国内証券アナリスト)という指摘がある。同社株は今月14日に75日移動平均線近辺で底を入れ、その後は戻り足が鮮明となっている。ソニーGと比較しても株価の出遅れ感が目立っていただけに水準訂正狙いの買いも活発化している。

■住友金属鉱山 <5713>  5,052円 (+98円、+2.0%)

住友金属鉱山 <5713> が高い。足もとで金やニッケル価格が上昇しており同社株への買いが流入している。19日のニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物相場は、2月限が前日比30.8ドル高の1トロイオンス=1843.2ドルと上昇。昨年11月以来、2ヵ月ぶりの高値圏に値を上げている。インフレ懸念の台頭やウクライナ情勢の緊迫化などを背景に金を見直す動きが出ている。また、 電気自動車(EV)の電池向け需要が拡大しているニッケルは今月中旬に10年ぶりの高値をつけるなど上昇基調にある。このニッケル高を背景に大平洋金属 <5541> にも見直し機運が高まっている。

■キリンホールディングス <2503>  1,849円 (+34円、+1.9%)

キリンホールディングス <2503> は4日ぶりに反発。同社はきょう午前10時に、独自素材「プラズマ乳酸菌」を使用した商品について、国内外における関連事業の21年年間販売金額は前年比約56%増だったと発表した。「プラズマ乳酸菌」は健康な人の免疫の維持をサポートする乳酸菌であり、グループの小岩井乳業、協和発酵バイオと共同で研究を進めている。「iMUSE」ブランドの飲料、ヨーグルト、サプリメントに加え、21年10月に「生茶」や「午後の紅茶」ブランドから「プラズマ乳酸菌」入り飲料を発売した。カテゴリー別では、飲料は前年比約7割増となる534万ケースだった。

■トヨタ自動車 <7203>  2,342.5円 (+39.5円、+1.7%)

トヨタ自動車 <7203> は前日終値近辺で売り買い交錯。時価2300円近辺は強弱観が対立している。前日は全体市場がリスクオフに傾き日経平均が波乱安の展開となったことで、年明けから上場来高値圏を走っていた同社株にも目先利益確定売りがかさんだ。しかし、PER12倍台と割安でバリュー株素地があり、電気自動車(EV)シフトの動きに対応した新たな電動車戦略を打ち出し、海外投資家の評価も高まっている。今期の自動車生産台数は当初計画を下回るものの株価的には織り込みが進んでいたことで、一段の下値を売り込む動きには発展しにくく、押し目買いも観測される。

■アドヴァングループ <7463>  971円 (+11円、+1.2%)

アドヴァングループ <7463> は3日ぶりに反発。19日の取引終了後、上限を80万株(発行済み株数の2.0%)、または7億6800万円とする自社株を、20日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)で取得すると発表。今朝、60万株(総額5億7600万円)を取得した。資本効率の向上並びに経営環境の変化に応じた機動的な資本政策の遂行を可能にするためという。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.