ソニーＧが５日ぶり反発、２３年３月期は営業減益予想も２５００万株を上限とする自社株買いを好感
ソニーグループ<6758>が５日ぶりに反発している。１０日の取引終了後、上限を２５００万株（発行済み株数の２．０２％）、または２０００億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感されている。取得期間は２２年５月１１日から２３年５月１０日までで、資本効率の向上と経営環境に応じた資本政策遂行の一環として実施するとしている。
同時に２３年３月期の連結業績予想を発表しており、売上高１１兆４０００億円（前期比１４．９％増）、営業利益１兆１６００億円（同３．５％減）、純利益８３００億円（同５．９％減）を見込む。また、配当予想は中間配当を前年同期比５円増の３５円を予定し、期末配当予想は未定（前年同期３５円）としている。
今期は、ゲーム＆ネットワークサービス（Ｇ＆ＮＳ）分野でゲームハードウェアとソフトウェアの売り上げ増加を見込むほか、イメージング＆センシング・ソリューション（Ｉ＆ＳＳ）分野でモバイル機器向けイメージセンサーの販売増と製品ミックスの改善を見込む。このほか金融分野でも大幅増益を見込むものの、ゲームソフトの開発費が増加するほか、前期に買収を発表した米バンジーなどの買収に伴う費用を約４４０億円計上することなどが利益を圧迫する見通しで、前期にヒット作に恵まれた映画事業でも減益を見込む。
なお、同時に発表した２２年３月期決算は、売上高９兆９２１５億円（前の期比１０．３％増）、営業利益１兆２０２３億円（同２５．９％増）、純利益８８２１億７８００万円（同１４．３％減）だった。