<動意株・6日>(大引け)=ラウンドワン、キッツ、サンエーなど

材料
2022年10月6日 15時05分

ラウンドワン<4680>=後場一段高。きょう昼ごろに発表した9月の国内既存店売上高が19年9月との比較で6.0%増となり、2カ月ぶりに新型コロナウイルス感染拡大前の水準を上回ったことを好感。ボウリングが同8.7%減、カラオケが同8.3%減、スポッチャが同1.7%減と軒並みマイナスだったが、クレーンゲームフロア「ギガクレーンゲームスタジアム」への改装を進めているアミューズメントが同19.6%増と大幅な増収となった。あわせて発表した米国の9月既存店売上高は同31.5%増と好調な推移が続いている。

キッツ<6498>=上値指向鮮明。22円高の867円まで買われ連日の年初来高値更新と気を吐いている。総合バルブメーカーとして世界でも屈指の実力を持つ。商品競争力が高く原料コストの高騰も価格転嫁が利いて利益採算にかげりはなく、22年12月期は営業利益段階で前期比26%増の113億円を予想と好調。欧州ではロシアからのガスパイプライン停止でエネルギー供給問題が懸念されているが、これを受けてLNGプラント建設需要が高まる方向にある。同社は石油化学プラントやLNG基地向けで高い実績を有し、今後の活躍余地が高まっている。ここ株価上昇が顕著となっているが、時価予想PERは依然10倍前後で、PBR0.8倍台、配当利回り3.6%弱とバリュー株としての側面から、上値余地も意識されやすい。

サンエー<2659>=大幅高。上値指向を継続で、連日の年初来高値更新と気を吐いている。時価は昨年4月以来約1年半ぶりの高値圏に浮上している。同社は沖縄の流通最大手でスーパー、レストラン、ドラッグストアなどを幅広く展開する。沖縄の小売業界はコロナ禍から立ち直り、入域観光者数の増加などから堅調な需要が復活しており、同社もその恩恵を受けている。5日取引終了後に発表した22年3~8月期決算は、営業利益が前年同期比29%増の56億1900万円と大幅な伸びを達成した。これが好感される形で買いを呼び込んだ。

Birdman<7063>=物色人気で一時ストップ高。5月中旬につけた年初来高値2844円の更新も目前に捉えている。同社は広告制作を手掛け、顧客企業のブランディングを支援するビジネスを展開するが、メタバース領域への展開に注力しており、同関連株としてマーケットの関心が高い。特にアーティストのアバターを作り、ファンが様々な視点で楽しめる音楽ライブの配信サービスに注目が集まっている。そうしたなか6日取引時間中に、時空を越境する次世代型体験ライブ「さわれるライブ 5D LIVE」を今年12月に初開催することを発表、これが物色人気を加速させる格好となった。

Kaizen Platform<4170>=一時ストップ高。同社はきょう、インフルエンサー・クリエイターマーケティングのプラットフォームを開発しているVisual Amplifiers Japan(Vamp、東京都中央区)と業務提携したと発表しており、これが材料視されているようだ。Vampは、各SNS(インスタグラム、ティックトック、ユーチューブ)とのAPI連携を行っている数少ないインフルエンサー・クリエイタープラットフォームの一つで、高品質なキャンペーンを提供している企業。カイゼンは今回の提携を皮切りに、顧客のマーケティング課題の解決に向けて、それぞれの強みを組み合わせることで、インフルエンサー・クリエイター施策を企画から実行まで包括的に支援するとしている。

リプロセル<4978>=急動意。5日の取引終了後、米カリフォルニア州再生医療機構が提供するIndustry Alliance Programに臨床用iPS細胞の提供を可能とすることに関し、同機構との間で基本合意書を締結したと発表。これを材料視した買いが急速に流れ込んでいる。同機構が推進している複数の再生医療プロジェクトにおいて、リプロセルが製造する臨床用iPS細胞を提供するという。会社側では、同機構とのパートナーシップ提携により、臨床用途に適したiPS細胞を用いた再生医療製品の開発がグローバルで加速することが期待されるとしている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.