指数インパクトの大きい値がさ株がけん引し、33年ぶりに33000円台を回復【クロージング】
13日の日経平均は3営業日続伸。584.64円高の33018.65円（出来高概算14億1000万株）と、33年ぶりに33000円台を回復して取引を終えた。前日の米国市場はハイテク株主導で上昇した流れを受け、半導体関連株が軒並み上昇したほか、チャットGPTを手掛ける米オープンAIのアルトマン最高経営責任者（CEO）がソフトバンクG<9984>の孫正義会長兼社長と面会し、「一緒に連携できる可能性について話した」などと伝わったことから、同社株も上伸。日経平均は後場中盤に33127.36円まで上げ幅を広げた。その後は、米国で今夜発表される消費者物価指数（CPI）や米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいと考える投資家が多く、こう着感が強まったものの、日中高値圏での推移となった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、輸送用機器、卸売、電気機器、機械など28業種が上昇。一方、パルプ紙、電気ガス、海運など5業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソフトバンクG、アドバンテス<6857>が堅調で、これら4銘柄で日経平均を320円超押し上げた。半面、エーザイ<4523>、オリンパス<7733>、資生堂<4911>が軟化した。
週明けの米国市場は、この日発表されたニューヨーク連銀の消費者調査で、1年先の期待インフレ率が4.1％と、2年ぶりの低水準となり、利上げ長期化懸念が後退、主要株価指数は上昇したことが、センチメントを明るくさせた。また、トヨタ<7203>が2027年にも全固体電池を搭載した電気自動車(EV)を投入すると伝わり、全固体電池関連株などに値を上げる銘柄が目立った。後場に入ると、持たざるリスクから海外投資家などによる先物買いが一段と強まった。
米国の利上げ長期化への懸念は一旦後退したが、3年・5年先の期待インフレ率はわずかに上昇しており、依然として警戒は必要だろう。また、米国では今夜、5月のCPIが発表される。コア指数が明確にピークアウトした様子が明らかになれば、FOMCでの利上げ見送りへの見方が強まるだけに、米国株高を通じた日本株買いの流れが続く可能性があり、CPIを受けた米国市場の動きに注目が集まっている。
《CS》
