米ハイテク株安や円高進行を映して売り先行【クロージング】
5日の日経平均は続落。347.29円安の38490.17円（出来高概算は17億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク関連株が売られた流れを引き継いで、東京市場でも半導体関連株などを中心に売られた。また、円相場が一時1ドル＝154円台へと円高が進んだことが輸出関連株への重荷となり、日経平均は前場終盤にかけて、38343.98円まで下げ幅を広げた。ただ、下値のめどとして意識された25日線水準を下回ってくると、押し目を拾う動きもあり、売り一巡後は下げ渋りを見せた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、医薬品、不動産、情報通信、電力・ガスなど6業種が上昇。一方、保険、鉱業、鉄鋼、海運、非鉄金属、輸送用機器など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、第一三共<4568>が堅調だった半面、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、レーザーテック<6920>、アドバンテス<6857>が軟調だった。
前日の米国市場の流れを受けて、東京市場でも東エレクやアドバンテスが下落したほか、空売りファンドが詐欺と指摘したレーザーテックは一時9％近く下落するなど軟調だった。また、円高進行を映してトヨタ<7203>やホンダ<7267>の輸出関連株安もあり、日経平均の下げ幅は一時500円に迫る場面もあった。また、米国の労働関連統計が約3年ぶりの低水準となり、米長期金利が低下したことで銀行や保険など金融株にも値を消す銘柄が目立った。
5日の米国では、5月の米ADP雇用統計やISM非製造業景況指数が発表される。このところ市場予想を下回る経済指標が目立ち、米国の景気減速への懸念が意識されるようになってきており、これら指標を受けた為替や金利、株式など米国市場の動きには警戒が必要だろう。また、年初から円安などを背景に株高基調が続いただけに、円高進行を嫌う投資家も多く、狭いレンジ内での推移が続きそうだ。
《CS》
