38500円台を回復した後はこう着相場に【クロージング】
11日の日経平均は4営業日続伸。209.68円高の38421.19円（出来高概算16億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が上昇した流れから値がさ半導体株などが買われ、取引開始直後には38529.64円まで値を上げた。ただ、節目の38500円水準では利益確定の売りが入りやすく、買いが一巡した後はこう着感が強まった。また、「米連邦高裁が、トランプ政権の関税措置について、当面継続することを認めた」と米メディアが報じたこともやや投資マインドを悪化させた。5月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えていることもあって様子見ムードが強まった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、パルプ紙、金属製品、サービス、化学、鉱業など19業種が上昇。一方、その他製品、保険、非鉄金属、空運など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、信越化<4063>が堅調だった半面、コナミG<9766>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>、バンナムHD<7832>が軟調だった。
前日の米国市場では、台湾積体電路製造（TSMC）の5月の月次売上高が好調だったことからハイテク株が買われており、東京市場もこの流れを引き継ぐ格好になった。米国と中国の代表団がロンドンで行った貿易協議で、先月スイスのジュネーブで合意した内容を実行に移すことで、貿易摩擦を緩和する枠組みに原則合意したことから、対中半導体輸出規制緩和への期待も相場を後押しし、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。
米中合意を好感する形で上昇したが、具体的な内容は不明なうえ、米中トップがどのような判断を示すのか予断を許さない状況である。また、日米通商交渉もどのような形でまとまるのか見極めたいとろである。さらに、米国ではCPIの発表が控えていたこともあり、想定内のこう着といったところだろう。これらイベントを無難に通過してくるようだと、節目の38500円突破を意識した相場展開がみえてきそうだ。
《CS》
