待望の新型コロナウイルスのワクチン接種がスタートした。いまだ収束の見通しは不透明だが、少なくともワクチン接種により、日常生活が戻ることへの期待感は大きい。株式市場においては、昨年からワクチン接種に絡むさまざまな銘柄が思惑先行で急動意をみせており、投資家の視線は熱い。

日本は、新型コロナワクチンで先行する米ファイザーと2021年内に1億4400万回分供給を受けることについて契約を締結している。米モデルナとは、武田薬品工業 <4502>による国内での流通のもと、2021年上半期に4000万回分、第３四半期に1000万回分の供給を受けることについて契約を締結。また、英アストラゼネカとも1億2000万回分の供給を受けることについて契約しており、海外からの原薬供給のほか、国内での原薬製造をＪＣＲファーマ<4552>と提携している。

当然のことながら、国内勢も多くのグループが新型コロナワクチンの開発を急いでいる。株式市場では、大阪大学とアンジェス<4563>などが共同開発するワクチンにとりわけ関心が高い状況だ。

●シリンジ（注射器）、針に膨大な需要

ワクチン接種では、膨大な需要が発生するシリンジ（注射器）や針の不足が懸念されるが、厚生労働省は昨年７月に加藤勝信厚労相（当時）が、テルモ<4543> 、ニプロ<8086> 、ジェイ・エム・エス<7702> など医療機器メーカー6社のトップと会談し、シリンジと針の増産を要請。各社は、この要請に応え既に増産している。

ただ、ここにきて新たな問題が浮上した。ファイザーのワクチンについて、現在確保している注射器では６回分を予定していた接種が5回分しかできないことが判明。厚労省は1瓶で接種できる回数を6回から5回にするよう自治体に通知した。結果として、供給量に対して接種人数が減る可能性があると伝わっている。厚労省では、6回接種するための特殊な注射器確保へ動いており、シリンジ（注射器）メーカーに再び注目が集まっている。

●ディープフリーザーはワクチン接種の生命線

新型コロナワクチンを巡っては、冷凍保管が不可欠なためディープフリーザー（超低温冷凍庫）に関連する銘柄にスポットライトが当たった。超低温冷凍庫の確保は、ワクチン接種に向けてのまさに生命線といっても過言ではない。なかでも投資家の熱い視線が注がれたのがツインバード工業<6897>だ。超低温の精密な温度制御に広く使用可能なフリーザーボックスなど、ワクチン関連の保管・輸送製品を手掛けることから思惑買いを誘い、株価は大きく変貌することとなった。同社は１月8日に、武田薬品と基本契約を締結し、モデルナ社の新型コロナワクチン用ディープフリーザーについて5000台の大型受注を発表している。

また、パナソニック<6752>は１月２１日、マイナス70度の保冷を実現する真空断熱保冷ボックス「VIXELL（ビクセル）」を開発したと発表。20年度末からサンプル提供を開始するという。ワクチンなど医薬品の輸送には厳格な温度維持が求められるが、ボックス内に蓄熱ユニットを設置し、蓄熱ユニットの内外に保冷剤を充填することで、温度を維持する。蓄熱ユニットや保冷剤を変えることで、マイナス70度以下のドライアイス温度帯やマイナス20度以下、2～８度温度帯など、多様な温度設定にも対応するとしている。

新型コロナワクチンの接種は、日常を取り戻すためには不可欠だ。いま、新型コロナウイルスとの闘いは新たな段階に入ったといえる。日常生活を翻弄（ほんろう）し、経済を疲弊させたコロナ禍のなか、健康志向が更に高まりをみせている。投資信託でもヘルスケアをテーマにしたものが多数設定されており、ＪＣＲファーマ、テルモ等、新型コロナワクチン接種にかかわる銘柄が組み入れられている場合もある。そうしたファンドの一つであるニッセイアセットマネジメントの「ニッセイ健康応援ファンド」は高齢化などを背景に成長が見込まれる健康関連産業に属する企業の株式を投資対象としており、投資家のニーズを捉えている。健康への貢献につながる企業理念・哲学をもつ企業を健康応援企業として選定。中長期にわたり成長が期待される銘柄に厳選投資(組入銘柄数は原則40～60銘柄程度)し、信託財産の中長期的な成長を目指している。ヘルスケアへの投資は、こうしたファンドを通じて行うことも一つの方法として考えられるだろう。

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株探ニュース