株価指数先物【引け後コメント】　2万8500円水準での底堅さを見極め

大阪6月限

日経225先物　28540　-600　（-2.05％）

TOPIX先物　1890.5　-36.5 （-1.89％）

日経225先物（6月限）は前日比600円安の2万8540円と大幅に続落して取引を終了。連日のギャップスタートから、寄り付きは2万8650円とシカゴ先物清算値（2万8625円）にサヤ寄せして始まった。寄り付き直後には2万8780円まで下げ渋るも、リバウンド狙いの買いは限られ、前引けにかけて軟化。後場寄り付き直後には、一時2万8400円まで下落幅を広げた。前引けのTOPIXは2％を超える下落となり、連日で大幅安となるなかで日銀のETF買い入れへの思惑も高まり、後場には2万8600円辺りまで値を戻す動きも見られたものの、引けにかけては2万8500円を挟んだ狭いレンジで推移し取引を終えた。

東証1部の売買高は4月1日以来の12億株台に膨らんでおり、ここ最近続いていた10億株割れの状況から一転した。東証1部の騰落銘柄は値下がり数が2000を超えるほぼ全面安商状であり、売り仕掛け的な売買というよりは、リスクオフによるポジション圧縮の動きであろう。

日経225先物は一時2万8400円まで下落した後は、2万8500円辺りでもみ合いを見せたことにより、目先的には3月下旬の直近安値水準でのボトム形成が意識される。一方で75日移動平均線が位置する2万9000円水準が上値抵抗線に変わったことにより、同水準を早期に回復してくるかを見極めたい。リスクオフながらも出来高を伴って下落したことにより、需給整理は進捗していると考えられる。

また、緊急事態宣言発令の可能性が高まるなか、自粛要請の内容を注視する必要があろう。経済活動へのダメージを考慮した政府支援策の内容によっては、ショートカバーを強めやすい。特に短期ヘッジファンドの仕掛けは、緊急事態宣言の発令要請による下落を狙った短期のショートであり、実際に発令されると材料出尽くしとなるため、ポジション解消に向かうだろう。

また、NT倍率は先物中心限月でこれまでのレンジ内で推移。水準としては25日移動平均線レベルの15.00倍と75日線レベルの15.20倍とのレンジとなる。日経225先物はひとまず2万8500円水準での底堅さを見せてくるようだと、リバウンド局面での日経平均型優位の状況を想定したNTロングのポジションが有効だろう。

手口面では、日経225先物はゴールドマンが1570枚、ドイツが1330枚、シティが800枚程度の売り越しに対して、大和が1260枚、野村が840枚、SMBC日興が800枚程度の買い越しだった。TOPIX先物はドイツが1810枚、モルガンSが1600枚、クレディスイスが1120枚程度の売り越しに対して、みずほが2280枚、野村が2180枚程度の買い越しだった。

株探ニュース