中東情勢の緊迫化を映してリスク回避の動きが強まる【クロージング】
19日の日経平均は大幅反落。1011.35円安の37068.35円（出来高概算21億6000万株）で取引を終えた。下げ幅は今年最大となった。前日の米国市場でハイテク株が売られた流れが波及し、日経平均は反落スタート。その後、前場中盤に中東情勢の緊迫化に関する報道をきっかけにリスク回避の動きが一段と強まり、日経平均は前引けにかけて下げ幅を広げ、36733.06円まで下押し、取引時間中としては2月9日以来、約2カ月ぶりに37000円を割り込んだ。後場に入ると、やや下げ幅を縮めたものの、中東情勢の行方が気がかりとあって次第に様子見ムードが強まっていた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、鉱業、海運、医薬品の3業種を除く30業種が下落。電気機器、機械、金属製品、精密機器、証券商品先物の下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、第一三共<4568>、KDDI<9433>、花王<4452>、エーザイ<4523>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、ファーストリテ<9983>が軟調で、東エレク1銘柄で日経平均を314円押し下げた。
前日の米国市場は、ニューヨーク連銀総裁が「利下げを急ぐ必要性を感じない」と発言したことで長期金利が上昇。ハイテク株中心に売られた。東京市場でも半導体関連株を中心に売られた。また午前10時半ごろに、「イラン南部で爆発音」などと海外メディアが報じると、中東情勢の一段の悪化が警戒され、リスク回避の動きが活発化、ほぼ全面安となり、日経平均の下げ幅は一時1300円を超えた。一方、中東情勢の緊迫化による原油供給への懸念から原油市況が上昇しており、採算改善期待から石油資源株が買われたほか、コンテナ船運賃の上昇への思惑から海運株にも値を上げる銘柄が目立っていた
日経平均は一時的にでも心理的な節目である37000円を割り込み、3月22日の取引時間中の高値（41087.75円）からきょうの安値（36733.06円）までの下落率が10％を超えたほか、中東情勢の行方も不透明なだけに、調整局面が長引く可能性があるとの見方も出ている。一方、来週は23日のニデック<6594>を皮切りに主要企業の2024年3月期本決算の発表が本格化する。25年3月期も業績好調が持続することが確認できれば、再び買い意欲の盛り上がりにつながるだろう。
《CS》