注目銘柄ダイジェスト（前場）：キリン堂HD、Gunosy、ルーデンなど
小野薬<4528>：2535.5円（-265円）
大幅反落。前日にメルクとブリストルマイヤーズが、米国がん学会でキイトルーダとオプジーボのデータを発表している。非小細胞肺がんの一時治療に関して、あらためてキイトルーダ優勢との見方につながっているもよう。ブリストルマイヤーズは前日の株価が8％近く下落、一時期待感が高まりつつあったこともあり、同社にとっても今後の競争激化が一段と懸念される形のようだ。
スギHD<7649>：6250円（+110円）
大幅続伸。発行済み株式数の2.37％に当たる150万株、100億円を上限とする自己株取得枠の設定を前日に発表している。今後の需給改善期待、並びに、一株当たりの価値向上につながるとして買い材料視されている。取得期間は4月23日から10月31日までとしている。これまで自社株買いの実績は目立っておらず、株主還元への意識変化とも受け止められる格好に。
明治HD<2269>：8500円（+240円）
大幅続伸。JPモルガン証券が投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」、目標株価を8560円から9700円に引き上げていることが買い材料視されている。プロバイオの成長鈍化や医薬品事業の先行きの不透明感などは株価に織り込まれたと判断。同社のマネジメントクオリティを考えると、利益成長へのコミットメントが新中計に織り込まれる可能性が高いとみているもよう。
Gunosy<6047>：1695円（-239円）
大幅続落で連日の年初来安値を更新。12-2月期の収益鈍化をマイナス視する動きが継続している。本日は三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も3800円から1700円に引き下げている。アクティブユーザー数、広告売上高の減少という下落リスクが顕在化したと指摘。18.5期会社計画の営業利益22億円は未達で19.3億円にとどまると予想している。
古野電気<6814>：842円（+59円）
大幅反発。前日に前2月期の決算を発表、営業利益は19.9億円で前期比29.8％増益、4月6日に発表した上方修正数値をやや上回る水準での着地となった。舶用事業や無線LAN・ハンディターミナル事業の売上が増加した。また、今期は22億円で同10.4％増益の見通し。為替レート105円前提での2ケタ増益見通しにポジティブなインパクトが強まっているようだ。
キリン堂HD<3194>：2761円（+324円）
大幅続伸で連日の最高値更新。先週末に前2月期の決算を発表、営業利益は19.4億円で前期比49％増益、12日発表の上方修正通りに着地した。年間配当金は従来計画の25円から30円に引き上げている。今期見通しは25.8億円で2ケタ増益継続の予想。連続での大幅増益予想は市場コンセンサスを上回っており、年間配当金をさらに5円積み増し計画であることも評価を高めさせている。
マネーフォワード<3994>：4315円（+305円）
急伸。18年11月期の第1四半期（17年12月-18年2月）の営業損益が1.23億円の赤字（前年同期は5.62億円の赤字）になったと発表している。自動家計簿などのPFMサービスが順調に拡大し、会計ソフトなどのMFクラウドサービスが過去最高の四半期売上となったことが寄与した。千葉銀行<8331>や北洋銀行<8524>と参照系APIで連携するほか、金融商品の比較検討プラットフォーム構築に着手したと発表したことも材料視されている。
テイツー<7610>：50円（+2円）
反発。19年2月期の営業損益予想を1.80億円の黒字と発表している。同時に発表した18年2月期実績の1.73億円の赤字から、今期は黒字に転換する見通し。中古商材などの買取を強化し、店舗収益力を向上させることに加え、業務効率化による店舗運営のコスト削減や本部事務所の移転などの固定費圧縮で赤字体質からの脱却を図る。赤字が着実に減少していることに加え、今期の黒字転換予想が好感されているようだ。
新日建物<8893>：404円（+21円）
急反発。18年3月期の営業利益を従来予想の8.80億円から11.70億円（前期は8.35億円）に引き上げている。マンション向け開発用地販売などの流動化事業で、新規物件の取得や販売が好調なことに加え、販売効率の向上に努めたことが奏功した。同時に、繰延税金資産の計上によって法人税等調整額として2.30億円の利益を計上すると発表している。業績の上方修正が素直に好感され、買いを集めている。
ルーデン<1400>：600円（+51円）
急伸。「仮想通貨不動産決済プラットフォーム」と「仮想登記データ照会システム」の共同開発と実証実験で、豪Blockchain Global Limitedと資本提携を前提とした業務提携契約を締結したと発表している。ブロックチェーン技術を活用して不動産の物件認証から売買契約、決済までの流れを電子化する仕組みの実現を図る。BGLはブロックチェーン技術の商業化でベンチャー育成ノウハウを持ち、2億米ドル以上の投資実績がある。
《ST》
提供：フィスコ