１６日の株式相場見通し＝米株安と円高進行を嫌気して売り優勢

１６日の東京株式市場は、前日の米株式市場でのＮＹダウ平均株価の下落や、外国為替市場での円高・ドル安進行を嫌気して売り優勢が予想される。日経平均株価は下値模索となりそうだ。１６日早朝の東京外国為替市場では、１ドル＝１１１円８０銭近辺での推移となっている。

市場関係者からは「きのうの大幅下落で、日経平均は２００日移動平均線（２万２５０４円８５銭＝１５日）や、３月につけた終値ベースの年初来安値２万６１７円と８月の安値２万１８５７円を結んだ下値支持線を割り込んだことから、当面下値模索となる可能性もある」との見方が出ていた。

１５日の米株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前週末比８９．４４ドル安の２万５２５０．５５ドルと反落した。主力ハイテク株を中心に下落。アナリストから中国の需要減リスクを指摘されたアップルが下落したほか、同じくアナリストが目標株価を引き下げたネットフリックスも安い。エヌビディアやアプライド・システムズなど半導体関連株も値を下げた。バンク・オブ・アメリカやＪＰモルガン・チェースなど銀行株が軟調。半面、プロクター＆ギャンブルやディズニー、テスラが値を上げた。ナスダック総合株価指数は、同６６．１５０ポイント安の７４３０．７４４と反落した。

日程面では、安倍首相がスペイン、フランス、ベルギーを訪問（２０日まで）、９月の訪日外国人客数、９月の首都圏新規マンション発売、家電・ＩＴの国際見本市「シーテック・ジャパン」（１９日まで）に注目。海外では、ＥＵ総務理事会、米９月の鉱工業生産・設備稼働率、中国９月の消費者物価指数・生産者物価指数、独１０月のＺＥＷ景況感指数が焦点となる。（冨田康夫）

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）