東京株式（前引け）＝続急落、米中貿易摩擦への警戒感と欧州景気減速懸念

市況

2019年2月8日 11時49分

８日前引けの日経平均株価は前営業日比３３７円３７銭安の２万４１３円９１銭と続急落。前場の東証１部の売買高概算は６億６９５７万株、売買代金概算は１兆３９１５億１０００万円。値上がり銘柄数は２９６、対して値下がり銘柄数は１７８９、変わらずは４１銘柄だった。

きょう前場の東京市場は大きく売り優勢に傾いた。前日の米国株市場でＮＹダウなど主要指数が下落、米中貿易摩擦問題の先行き不透明感が再び意識されているほか、欧州景気に対する懸念も投資家のセンチメント悪化を助長した。東証１部全体の８４％の銘柄が下落する売り圧力の強い地合いで、業種別では３３業種全面安となっている。売買代金はオプションＳＱ算出も絡み、前場段階で１兆４０００億円弱と膨らんだ。

個別ではトヨタ自動車<7203>が軟調、キーエンス<6861>、ファナック<6954>も売られた。資生堂<4911>も安い。五洋建設<1893>が一時ストップ安、河合楽器製作所<7952>、ニコン<7731>も大きく値を下げた。半面、ソニー<6758>が物色人気を集め、テルモ<4543>が値を飛ばした。富士フイルムホールディングス<4901>も買い優勢。ピーエス三菱<1871>がストップ高、オプトホールディング<2389>も一時値幅制限いっぱいに買われた。スシローグローバルホールディングス<3563>も大幅高。