本日注目すべき【好決算】銘柄 医学生物、日電産、キヤノンMJ (23日大引け後 発表分)

注目
2019年4月24日 7時01分

23日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

医学生物 <4557> [JQ]  ★今期経常は81%増で2期連続最高益更新へ

◆19年3月期の連結経常利益は前の期比50倍の5.5億円に伸び、従来予想の4.2億円を上回って着地。続く20年3月期も前期比81.2%増の10億円に拡大し、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は臨床検査薬事業で前期に発売した体外診断用医薬品の好調が継続するほか、中国で診断薬原料などの販売が伸びる。経費抑制や合理化による生産性向上も大幅増益に貢献する。

予想PERが68.5倍→12.9倍に急低下し、割安感が強まった。

奥村組 <1833>   ★前期経常を24%上方修正、配当も27円増額

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の122億円→150億円に23.7%上方修正。減益率が29.4%減→12.6%減に縮小する見通しとなった。土木事業と建築事業の採算が想定より上向いたことが利益上振れの要因となった。

業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の126円→153円(前の期は184円)に増額修正した。

エイトレッド <3969>   ★今期経常は15%増で8期連続最高益、5円増配へ

◆19年3月期の経常利益(非連結)は前の期比50.9%増の4.8億円に拡大し、従来予想の4.2億円を上回って着地。続く20年3月期も前期比14.5%増の5.6億円に伸び、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は業務効率化ニーズの拡大を背景に、中・大規模企業向けワークフローパッケージの導入が増加するほか、小・中規模企業向けクラウドサービスも伸び、10.5%の大幅増収を見込む。

併せて、今期の年間配当は前期比5円増の16円に増配する方針とした。

細火工 <4274> [JQ]  ★前期経常を32%上方修正、配当も1円増額

◆19年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の1億4400万円→1億9000万円に31.9%上方修正。増益率が1.4%増→33.8%増に拡大する見通しとなった。防衛省向け製品の受注が想定より増加したことが寄与。生産工程ごとの効率化を進めたことも上振れに貢献した。

業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の6円→7円(前の期は7円)に増額修正した。

日本新薬 <4516>   ★前期経常最高益予想を11%上乗せ、配当も12円増額

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の190億円→210億円に10.5%上方修正。増益率が8.9%増→20.3%増に拡大し、従来の6期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。国内医薬品や肺動脈性肺高血圧症薬「ウプトラビ」の海外売上に伴うロイヤルティ収入の増加などが収益を押し上げた。

業績好調に伴い、前期の年間配当を従来計画の58円→70円(前の期は52円)に増額修正した。

日本電産 <6594>   ★今期税引き前は22%増で2期ぶり最高益、5円増配へ

◆19年3月期の連結税引き前利益は前の期比15.1%減の1390億円になったものの、続く20年3月期は前期比22.3%増の1700億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。前期は工場の統廃合による構造改革費用や新規商材の立ち上げロス、M&A費用など一時費用388億円を計上したことが響いた。今期は構造改革効果などで業績回復を見込む。想定為替レートは1ドル=105円、1ユーロ=125円に設定した。

併せて、今期の年間配当は前期比5円増の110円に増配する方針とした。

明星電 <6709> [東証2]  ★前期経常を21%上方修正、配当も5円増額

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の2億4000万円→2億9000万円に20.8%上方修正。増益率が13倍→15倍に拡大する見通しとなった。受注時期の後ずれなどで売上高は計画を下回ったものの、気象防災・宇宙防衛両事業の採算改善や販管費の削減などが利益を押し上げた。

業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の5円→10円(前の期は無配)に大幅増額修正した。

キヤノンMJ <8060>   ★1-3月期(1Q)経常は77%増益で着地

◆19年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比76.8%増の72.5億円に拡大して着地。デジタル一眼レフカメラや産業機器の販売は減少したものの、利益率の高いITソリューション案件が拡大したうえ、経費削減が進んだことが大幅増益に貢献した。

エリアリンク <8914> [東証M]  ★今期経常を25%上方修正

◆19年12月期の経常利益(非連結)を従来予想の20億円→25億円に25.0%上方修正。減益率が21.1%減→1.4%減に縮小する見通しとなった。不動産運用サービス事業で土地付きストレージ(レンタル収納)8棟を私募ファンドへ売却したことが上振れの要因となる。

予想PERが11.3倍→8.7倍に低下し、割安感が強まった。

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