明日の株式相場見通し＝突っ込み警戒感から自律反発、米中貿易摩擦への警戒感は継続

あす（１５日）の東京株式市場では、米中貿易摩擦への警戒感に伴う投資家のリスク回避姿勢は継続しそうだ。ただ、日経平均株価は、きょうまで７日続落で、その間の下落幅も合計１２４０円に達していることから、短期的な突っ込み警戒感も想定され、自律反発が優勢となり、日経平均は反発に転じる可能性がある。

市場関係者からは「１４日の東京株式市場は、中国が対米報復関税措置を発表したことで、前日の米株式市場でＮＹダウが前週末比６１７ドル安と急落したことや、外国為替市場での円高・ドル安進行を嫌気して、日経平均が寄り付き直後に一時、前日比４００円超の大幅安となった。その後に、トランプ米大統領が米中通商交渉の進展に楽観的な発言をしたことが市場に伝わると、海外投資家中心に株価指数先物に買い戻しが入り、更にシカゴの米株価指数先物がプラスに転じたことや、外国為替市場での円高・ドル安一服を受けて、日経平均の下落幅が大幅に縮小する推移となった。ただ、後場に入ると上値の重さが際立つ展開となり、続落地合いから脱することはできなかった」との見方が出ていた。

１４日の東京株式市場は、前日の米株急落を受けてリスクオフの流れが継続し、日経平均株価は約３年１カ月ぶりの７日連続安となった。ただ、朝方に大きく売り込まれた後は買い戻され、一貫して下げ渋る動きをみせた。日経平均株価終値は、前日比１２４円０５銭安の２万１０６７円２３銭となった。

日程面では、４月のマネーストック、１３日時点の給油所の石油製品価格、４月の工作機械受注に注目。海外では、中国４月の鉱工業生産・小売売上高・都市部固定資産投資、米４月の鉱工業生産・設備稼働率・小売売上高、米５月のＮＹ連銀製造業景気指数が焦点となる。（冨田康夫）

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）