東京株式（前引け）＝大幅続伸、米中摩擦懸念の後退でリスクオン
１５日前引けの日経平均株価は前営業日比３７５円５８銭高の２万２１７４円４５銭と大幅続伸。前場の東証１部の売買高概算は６億５０５１万株、売買代金概算は１兆１１８５億４０００万円。値上がり銘柄数は１９２５、対して値下がり銘柄数は１８１、変わらずは４７銘柄だった。
きょう前場の東京市場は、前週末に米中貿易協議が暫定的に合意し、対中追加関税の先送りされたことを好感しリスクオンの流れとなった。外国為替市場で１ドル＝１０８円台前半と円安水準でもみ合っていることなども主力輸出株中心に支援材料となった。前場の売買代金は１兆１０００億円を上回り、業種別騰落は３３業種すべてが値上がり、個別株も値上がり数が１９００を超え、東証１部全体のほぼ９割の銘柄が上昇する全面高商状となっている。
個別ではソフトバンクグループ<9984>が商いを膨らませ反発、ファーストリテイリング<9983>が１０００円を超える上昇となった。東京エレクトロン<8035>、ファナック<6954>が買われ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>も堅調。ｅＢＡＳＥ<3835>が値幅制限いっぱいに買われ、日本基礎技術<1914>が一時ストップ高。北野建設<1866>も急騰した。半面、リクルートホールディングス<6098>が軟調、コロプラ<3668>も売られた。インターアクション<7725>も急反落となった。