東京株式（大引け）＝２８２円高、トランプ大統領の症状改善で安心感
週明け５日の東京株式市場は日経平均が反発に転じた。新型コロナウイルスに感染したトランプ米大統領の症状が改善しているとの見方から、広範囲に買い戻す動きが優勢となった。
大引けの日経平均株価は前営業日比２８２円２４銭高の２万３３１２円１４銭と反発。東証１部の売買高概算は１０億４６４７万株、売買代金概算は２兆７１１億４０００万円。値上がり銘柄数は１９０５、対して値下がり銘柄数は２２６、変わらずは４６銘柄だった。
きょうの東京市場は朝方から主力株をはじめ幅広く買いが先行した。前週末２日の取引終盤はトランプ米大統領が新型コロナウイルス検査で陽性反応が出たことが明らかとなり、先物を絡め全体相場は下押したが、きょうはその買い戻しが全体を押し上げる格好となった。一時は重症化が取り沙汰されたトランプ米大統領だが、５日にも退院すると伝わったことが、マーケット心理を強気に傾けた。追加経済対策への期待も高まるなか、米株価指数先物が強調展開をみせ、それに追随して日経平均も高くなった。業種別では鉄鋼や非鉄など景気敏感株が値上がり上位で３３業種中、３２業種が上昇。東証１部の値上がり銘柄数は１９００を超えた。ただ、全体売買代金は２兆円台には乗せたものの、９月１７日以来の低水準だった。
個別では、ソフトバンクグループ<9984>が堅調、ソニー<6758>も買い優勢。キーエンス<6861>、ダイキン工業<6367>なども上値指向。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクもしっかり。資生堂<4911>なども高い。島忠<8184>が値上がり率トップに買われ、ダントーホールディングス<5337>はストップ高に買われた。古野電気<6814>も一時値幅制限いっぱいまで買われ、竹内製作所<6432>、クロス・マーケティンググループ<3675>なども値を飛ばした。
半面、売買代金トップとなった任天堂<7974>が１３００円近い下落となったほか、東京エレクトロン<8035>も売りが優勢だった。サイバーエージェント<4751>、エイチ・アイ・エス<9603>なども冴えない。大阪有機化学工業<4187>が急落、キャリアリンク<6070>も大きく利食われた。エスプール<2471>が大幅安、ハイアス・アンド・カンパニー<6192>も安い。