話題株ピックアップ【夕刊】（2）：国際石開帝石、ジーエヌアイ、アステラス
■国際石油開発帝石 <1605> 642円 +13 円 (+2.1％) 本日終値
石油関連株が反発。国際石油開発帝石<1605>や石油資源開発<1662>、ＥＮＥＯＳホールディングス<5020>はともに３日ぶりに上昇している。１９日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の２月限が前日比０．６２ドル高の１バレル＝５２．９８ドルと上昇した。米次期財務長官に指名されているイエレン前連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長は公聴会で、大規模な追加経済対策の必要性を訴えたことから、景気回復による原油需要の増加期待が膨らんだ。
■ジーエヌアイグループ <2160> 1,987円 +26 円 (+1.3％) 本日終値
ジーエヌアイグループ<2160>が高い。同社は１９日取引終了後、子会社北京コンチネント薬業が深セン証券取引所への上場申請を決定したことを発表しており、これが株価を強く刺激する材料となった。
■アステラス製薬 <4503> 1,678円 +17.5 円 (+1.1％) 本日終値
アステラス製薬<4503>が３日ぶりに反発。２０日付の日本経済新聞は、同社が「免疫細胞を使ってがんを攻撃する開発中の新薬について、人体に投与する臨床試験（治験）を申請する」と伝えた。免疫機能を利用した「がん免疫薬」で、ピンポイントでがんを攻撃でき副作用が少ないことが特徴だという。同社は、まず血液がん向け製品について２１年から治験準備に着手し、２２年にも治験に入り将来的には臓器がんへの応用を視野に入れている、と報道されている。
■東京エレクトロン <8035> 44,530円 +400 円 (+0.9％) 本日終値
東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>など半導体製造装置関連株が買い優勢の展開。前日の米国株市場では主要株３指数がいずれも上昇したが、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数の上昇が目立った。半導体セクターが全体相場を牽引しており、特に半導体製造装置世界トップのアプライドマテリアルズが６％近い上昇を示すなど物色人気を集めた。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も大幅反発に転じ過去最高値を更新した。これを受けて東京市場でも同関連株に投資資金の流入が継続している。
■イオン九州 <2653> 1,960円 +15 円 (+0.8％) 本日終値
イオン九州<2653>がしっかり。１９日の取引終了後、２１年２月末時点の株主から株主優待制度を一部変更すると発表しており、これが好材料視された。１００株以上２００株未満を保有する株主に贈呈する優待品のうち、ネットポイントまたはイオンギフトカードの金額を現行の２０００円相当から３０００円相当に増額するとしている。
■日本航空 <9201> 1,888円 -34 円 (-1.8％) 本日終値
日本航空<9201>、ＡＮＡホールディングス<9202>がいずれも強弱感対立のなか前日終値近辺で売り買いを交錯させている。新型コロナウイルスの影響で空運業界は厳しい経営環境を余儀なくされ、株価も底値圏での推移を強いられている。両社とも１９日に２１年度の国内線の事業計画を発表、機材の小型化による運航コストの抑制や需要に合わせた減便など合理化で対応する構え。また、国際線と比較して早期回復の見込める国内線の強化なども打ち出し、収益改善を目指す方針。株価は上値こそ重いものの、値ごろ感からの買いや空売りの買い戻しを背景に底堅さを発揮している。
■ヤギ <7460> 1,710円 +300 円 (+21.3％) ストップ高 本日終値
ヤギ<7460>がストップ高。１９日の取引終了後、洗って繰り返し使うことのできるアイソレーションガウン（感染予防用隔離ガウン）「ＥＩＴＯＲＥ ｆｏｒ Ｍｅｄｉｃａｌ Ｒｅｕｓａｂｌｅ Ｇｏｗｎ」（仮称）を３月から販売すると発表しており、これが好材料視された。同製品は、グループ会社のＹＡＧＩ ＵＳＡがアパレル商社のやまぎん（大阪市中央区）と共同開発した製品で、東レ<3402>及び東レグループで生産した生地を使用し、５０回の洗濯をしても医療用ガウンの規格であるＡＡＭＩ（アメリカ医療機器振興協会）のレベル２の基準をクリアしているのが特徴。同製品が医療機関などで使われることで、医療用ガウンの安定供給に貢献するほか、使い捨てガウンのごみ問題の解決や、医療機関のコスト削減にもつながるとしている。
■日総工産 <6569> 815円 +112 円 (+15.9％) 本日終値 東証１部 上昇率2位
日総工産<6569>は急反騰。１９日の取引終了後、２１年３月期の連結業績予想について、売上高を６７０億円から６８０億円（前期比９．３％減）へ、営業利益を１８億円から２４億円（同２１．６％減）へ、純利益を１３億円から１７億円（同１６．４％減）へ上方修正したことが好感された。主力の製造系人材サービスで、顧客メーカーにおける生産活動再開のもと、製造スタッフの稼働が上昇し、１人当たり売上高が改善するなどの回復基調が従来予想より鮮明となったことが要因。また、自動車関連や電子デバイス関連の一部顧客メーカーが増産・増員に転じ、外部人材活用ニーズの回復が予想より早まり、在籍の増加及び１人当たり売上高の増加が見えつつあることも寄与するとしている。同時に業績予想の修正に伴い、従来１１円５３銭を予定していた期末一括配当を１５円１０銭にすると発表しており、これも好材料視されているようだ。なお、前期実績に対しては９円９０銭の減配になる予定だ。
株探ニュース
