前週末2日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■ＪＰＨＤ <2749> 325円 (+44円、+15.7％)
東証1部の上昇率トップ。ＪＰホールディングス <2749> が急反騰。1日、菅首相が子育て政策などについて一元的に取り組む「こども庁」の創設に関し、自民党内で具体的な検討を進めるよう指示したことが複数のメディアを通じて伝わっており、これを受けて子育て支援関連株が脚光を浴びた。幼児活動研究会 <2152> [ＪＱ]がストップ高に買われたほか、ＪＰＨＤやポピンズホールディングス <7358> 、ｇｌｏｂａｌ ｂｒｉｄｇｅ ＨＯＬＤＩＮＧＳ <6557> [東証Ｍ]、テノ．ホールディングス <7037> 、ＳＥＲＩＯホールディングス <6567> [東証Ｍ]、Ｋｉｄｓ Ｓｍｉｌｅ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <7084> [東証Ｍ]などに思惑的な買いが向かった。また、3月に新規上場した出産・育児向け情報メディア運営などを手掛けるベビーカレンダー <7363> [東証Ｍ]も、ストップ高水準となる前日1日比1500円高の1万50円まで上昇した。
■セルソース <4880> 13,690円 (+1,420円、+11.6％)
セルソース <4880> [東証Ｍ]が3連騰。1日の取引終了後、富士製薬工業 <4554> と不妊治療領域で事業提携すると発表しており、これを好感する買いが入った。同社は主に変形性膝関節症やスポーツ外傷の治療などの整形外科領域で血液由来加工受託サービスを提供していたが、20年に産婦人科領域に参入し、不妊治療を目的とした同サービスの提供を開始した。今回の提携を通じ、富士製薬が同社の血液由来加工受託サービスについて販売支援を行うという。
■小野測器 <6858> 606円 (+57円、+10.4％) 一時ストップ高
東証1部の上昇率5位。小野測器 <6858> が急反騰、一時ストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。同社は2日、高分解能・高応答な計測が可能で、化石燃料では不要だった耐腐食性能が求められるアルコール混合燃料にも対応した新型流量検出器「FPシリーズ」を開発したと発表。カーボンニュートラルの実現に向けて、自動車のエンジン開発の現場ではエネルギー効率を最大限に高めるため、微小な燃料流量の変化をとらえる高分解能な計測、更にはエンジン始動・停止時の短い時間で急激に変化する燃料消費量をセンシングできる高応答な計測が求められている。同社によると、今回開発した新型流量検出器「FPシリーズ」と小型密度計「FD-5110」、及びデジタル流量計「FM-3100」を組み合わせることで、エンジンに投入するエネルギー量をリアルタイムで算出することが可能になり、次世代エンジンのエネルギー効率向上に貢献できるとしている。
■エーアイ <4388> 2,208円 (+185円、+9.1％)
エーアイ <4388> [東証Ｍ]が急反発。同社は1日、自社の音声合成エンジン「AITalk」がベネッセホールディングス <9783> の「進研ゼミ 中学講座」に採用されたことを明らかにしており、これが株価を刺激したようだ。採用されたのは、「進研ゼミ 中学講座」が4月から展開するタブレット学習を中心とした「ハイブリッドスタイル」の中学1・2年生向けの学習教材「デジタルチャレンジ」。同社は同教材内で数学・国語・理科・社会の先生の声に起用された声優の収録音声から、「AITalk CustomVoice」によるオリジナル音声合成辞書を作成したという。
■北越コーポ <3865> 558円 (+44円、+8.6％)
東証1部の上昇率7位。北越コーポレーション <3865> が急反発。香港の投資ファンドであるオアシス・マネジメントが1日付で関東財務局に大量保有報告書を提出したことが明らかになった。報告書によると、オアシスの同社株式保有比率は5.28％となり、新たに5％を超えたことが判明した。保有目的はポートフォリオ投資および重要提案行為とし、株主価値を守るため重要提案行為を行うことがあると記載されており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。なお、報告義務発生日は3月25日としている。
■インソース <6200> 2,440円 (+157円、+6.9％)
インソース <6200> が急反発。同社は2日、子会社のインソースデジタルアカデミーが東京都職員のICT職専門研修（基礎）実施委託を落札したことを明らかにしており、これが買い手掛かりとなったようだ。経済産業省によると、人工知能（AI）及びIT人材の需給ギャップは2025年に約36万4000人、30年には約44万9000人に達すると予想され、組織のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進を担う人材の採用・育成が求められている。こうしたなか、同社グループは官公庁のデジタル化支援の研修を開発し、提供している。
■平和堂 <8276> 2,342円 (+147円、+6.7％)
平和堂 <8276> が急反発。2日午後2時頃に、21年2月期通期の連結決算を発表。営業収益は前の期比1.3％増の4393億2600万円（従来予想は4340億円）、営業利益は同34.2％増の140億3700万円（従来予想は124億円）と上振れ着地した。巣ごもり消費が追い風となったほか、販売促進の見直しや生産性改善による人件費抑制などが寄与した。こうした状況を踏まえ、期末配当を従来計画比3円増額の21円（前の期は18円）にすると発表。中間配17円とあわせた年間配当は38円（前の期は35円）となる。また、22年2月期通期の連結業績予想は、営業収益が前期比1.3％増の4450億円、営業利益が同17.5％増の165億円と見込んでいる。
■三益半導 <8155> 2,987円 (+176円、+6.3％)
三益半導体工業 <8155> が大幅に3日続伸。岩井コスモ証券は1日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を3280円から3500円に引き上げた。シリコンウエハー研磨を手掛ける半導体事業部は今期に入り3四半期連続で前四半期比プラスとなるなど好調を持続。また、今期は低迷しているエンジニアリング事業部も足もとでパワー半導体製造用装置の引き合いが急増しており、来期は急回復が見込めるとみている。同証券では21年5月期の連結経常利益を前期比8％増の61億円（会社予想59億円）と予想し、22年5月期の同利益は今期推定比38％増の84億円と大幅増益を見込んでいる。
■テクポイント <6697> 1,611円 (+90円、+5.9％)
テックポイント・インク <6697> [東証Ｍ]が8連騰。共同通信社が1日付で「国土交通省は1日、自動車後方の状況を確認できるバックカメラか、センサーの装備を自動車メーカーに義務付ける方針を明らかにした」と報じた。これを受けて、監視カメラや車載カメラ向け半導体の設計開発を主力とする同社に思惑的な買いが向かったようだ。また、カーナビゲーションやドライブレコーダーを手掛けるＪＶＣケンウッド <6632> 、テクノホライゾン <6629> [ＪＱ]なども高い。
■篠崎屋 <2926> 136円 (+7円、+5.4％)
篠崎屋 <2926> [東証２]が急伸。1日の取引終了後、非開示だった21年9月期上期（20年10月-21年3月）の非連結業績予想を発表。売上高15億3700万円（前年同期比5.0％増）、経常利益5600万円（同2.5倍）に伸びる見通しとしており、これが好感された。顧客数は前年並みとなったものの、顧客単価が上昇したことが収益を押し上げた。上期は利益率の高い高付加価値商品を注力しつつ、お買い得感のある「生活応援企画商品」を強化することで顧客数の確保と売上高の拡大に取り組んだという。同時に、従来未定としていた上期配当を見送る方針とした。なお、通期予想は引き続き非開示としている。
■ソニーＧ <6758> 12,200円 (+550円、+4.7％)
ソニーグループ <6758> が3連騰で1万2000円大台を回復。米ハイテク株高を追い風にここ上げ足を強めており、2月5日につけた年初来高値1万2545円も視界に入ってきた。米アップルのスマートフォンの販売好調などを背景に、今後も同社のイメージセンサーの需要獲得が進むことが期待されるほか、音楽や映画事業などコンテンツ分野の実力にも注目が集まっている。そうしたなか、2日に傘下のソニー・ミュージック・エンタテインメントがブラジルのメディア企業と独立系音楽レーベル「Som Livre」の全株式及び関連資産を取得するための確定契約を締結したことを発表、これが物色人気に拍車をかける形となった。
■象印 <7965> 2,089円 (+93円、+4.7％)
象印マホービン <7965> が大幅続伸、年初来高値を更新し新値街道に復帰した。同社が1日取引終了後に発表した21年11月期第1四半期（20年11月21日-21年2月20日）決算は営業利益が前年同期比29％増の36億4600万円と大幅な伸びを示しており、今上期計画の32億円を大きく超過した。巣ごもり消費需要の高まりを背景に調理家電の売り上げが好調で収益に反映される形となった。これを好感する買いを呼び込んだ。
■日東電工 <6988> 9,840円 (+430円、+4.6％)
日東電工 <6988> が大幅高で3日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券が1日付で同社の投資判断を「3（弱気）」から「2（中立）」に引き上げ、目標株価を8600円から1万200円に増額しており、これが好材料視されたようだ。レポートでは、3月31日に公表された核酸医薬関連での投資加速により、ライフサイエンス事業の成長確度が高まったと指摘。また、年初来の円安進展や株価の伸び悩みにより、割高感は解消したとみている。
■ブランドＴ <7067> 1,389円 (+57円、+4.3％)
ブランディングテクノロジー <7067> [東証Ｍ]が3日ぶり反発。2日朝方、住宅業界に特化したSNS運用支援などを手掛ける新大陸（静岡県浜松市）と業務提携すると発表しており、これが好感されたようだ。この提携では、中小・地方の建築・不動産・工務店へのデジタルマーケティングやSNSマーケティングの支援体制を強化していく。同社では、今後両社の保有する顧客ニーズの発掘や知見の共有を行い、新規顧客の開拓や両社の強みを生かした事業連携・営業強化を予定しているという。
■ＳＢＧ <9984> 9,787円 (+396円、+4.2％)
ソフトバンクグループ <9984> が4連騰。3月下旬に全体相場の急落と歩調を合わせ大幅な調整を強いられたが、75日移動平均線をターニングポイントに今週に入り戻りに転じてきた。前日1日の米国株市場では米長期金利の上昇が一服したことを受け、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数が230ポイントあまりの続急伸となった。ソフトバンクは最近では米ハイテク株への投資に積極的で、ナスダック総合指数との株価連動性が高まっている。米国株市場ではバイデン政権のデジタルインフラ投資拡充への期待感から半導体などハイテクセクターへの買いが活発化しており、ソフトバンクにとってもポジティブ材料視されている。
※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース