デリバティブを奏でる男たち【6】　メルビン・キャピタルのゲイブ・プロトキン（後編）

◆ゲームストップ対決

ガブリエル・プロトキン率いるヘッジファンドのメルビン・キャピタルが、世界最大のコンピュータゲーム小売店である米ゲームストップ<GME>のショート・ポジション（空売り）を持つようになったのは、ここ2～3年の話でなく2014年以降であると言われています。

消費者がゲームを楽しむ際、ゲーム機本体のほかにカセットやCDを購入するといった従来の方法より、スマホからネットにアクセスするといった方法が一般的になってくると、ゲームストップのようなゲーム小売店の需要が落ち込むことは容易に想像できます。ましてクレジットカードなどの利用データを解析して投資判断を行ってきたプロトキンにとって、そうした現象は手元の数字で確認できたことでしょう。

BBS（電子掲示板）であるレディットの小コミュニティ「ウォールストリートベッツ（r/wallstreetbets）」などで、ゲームストップに対するメルビンのショートを問題視する見方が広がったのは2020年10月後半の頃だったと言われています。

そこではメルビンに対抗すべく、ゲームストップの共闘買いをあおる書き込みや動画に加えて、メルビンを破綻に追い込もうとの呼びかけもありました。また、ユダヤ人であるプロトキン個人に対する人種差別的な書き込み、個人と家族に対する恫喝や恐喝なども増えていったようです。

もちろん、ゲームストップのショートを仕掛けていたのはメルビンだけではありません。アンドリュー・レフト率いる同業のシトロン・キャピタルのほか、今回の件で閉鎖に追い込まれたロンドンを拠点とするヘッジファンド、ホワイト・スクエア・キャピタルなどもショートを仕掛けていました。

出所：各種報道

彼らもメルビン同様に恫喝や恐喝を受けるなど、「相手が倒れるならば手段を選ばない」といった風潮がロビン・フッダーの間に醸成されていったようです。こうした風潮がピークを迎える少し前の2021年1月6日、当時のドナルド・トランプ大統領の支持者たちが米連邦議会議事堂に大挙して押し寄せ、「トランプを支持する」などと唱えながら武器を手に議事堂内に侵入するといった事件が起きました。これらは当時の分断された米国の状況を如実に物語っていると言えるでしょう。

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