来週の株式相場に向けて＝米ＣＰＩとトヨタ決算を凝視
今週の東京市場は、日経平均が下落したのは木曜のみと底堅い動きとなった。週間ベースの日経平均株価は２．７％上昇に対して、ＮＹダウは前日までで約１．１％上昇と、東京市場の堅調さがうかがえる結果となった。
この背景には１月の下落が厳しかったこともあるが、日経平均株価の予想連結ＰＥＲが１３．３倍近辺と、バリュエーション的な割安感があることが指摘されている。ナスダック指数が３日に３％強の下落となったのに対し、４日の日経平均株価は上昇したことが象徴的だとも言える。
１月の日経平均株価の下落幅に対する半値戻しの水準は、２万７７００円台。あと３００円近辺にまで迫っている。市場からは、「日経平均が２万７５００円を超えてくると戻り売りが意識される」（アナリスト）との声が少なくないが、「半値戻しは全値戻し」とも言われるだけに、相場は重要なポイントに差し掛かっている。
来週は、１１日は建国記念日で休場となるが、重要イベントが予定されており目が離せない。そのひとつは１０日の米１月消費者物価指数（ＣＰＩ）だ。１２月は前年同月比で７％上昇し３９年半ぶりの大きさとなった。市場では１月も同７．３％上昇が予想されている。その結果に、市場がどう反応するかだ。インフレ警戒感が強まれば、再び下値を探る展開もありえる。もうひとつは９日に予定されているトヨタ自動車<7203>の決算だ。市場には「デンソー<6902>の決算がさえなかったことが気になる」（アナリスト）との声も出ている。今晩の米１月雇用統計と併せて、来週の米ＣＰＩやトヨタ決算をクリアできるかが焦点となろう。
来週は、前出のトヨタを含め決算発表の後半のヤマ場を迎える。７日にダイキン工業<6367>、８日にソフトバンクグループ<9984>、９日にＩＮＰＥＸ<1605>、１０日に東京エレクトロン<8035>などが予定されている。来週の日経平均株価の予想レンジは２万７０００～２万７８００円。（岡里英幸）
