デリバティブを奏でる男たち【23】　第2世代のクオンツ・ファンド、ツーシグマ（後編）

◆クオンツ・ショック、割高はより割高に、割安はより割安に

2007年8月に起きた「クオンツ・ショック」と言われる株式市場の激震は、一般にあまり知られていません。もしくは、ほぼ同じタイミングで起きた「パリバ・ショック」として記憶されているようです。「パリバ・ショック」は、BNPパリバ傘下のABS（Asset-Backed Securities、資産担保証券）に投資する3つのファンドが解約を凍結したことで金融市場に広がった信用不安を指します。

この前月にS&Pグローバル<SPGI>やムーディーズ<MCO>といった格付け機関が、延滞率の増加を理由にサブプライム関連のRMBS（Residential Mortgage-Backed Securities、住宅ローン担保証券）の格付けを大幅に引き下げたことにより、信用収縮が起きてベア・スターンズ傘下のファンドの破綻や「パリバ・ショック」が誘発された、と言われています。

一方で「クオンツ・ショック」は、主にクオンツ系のヘッジファンドが手掛けていたロング・ショート戦略やマーケット・ニュートラル戦略が、激しい「また裂き状態（割高と判断して売った銘柄が値上がりし、割安と判断して買った銘柄が値下がりする状態）」に陥って大混乱となった事態を指します。

マサチューセッツ工科大学（MIT）のアンドリュー・ロー教授の論文によると、当時のクオンツ系ヘッジファンドの多くは、似たようなマルチファクター・モデルによって割安銘柄と割高銘柄の選定を行っていたと言います。ファクター・モデルとは、株式などのリスク資産の投資収益（リターン）が、何らかの要因（ファクター）によってほとんど決まるという考え方です。

そのファクターがひとつではなく、幾つかに分かれているモデルをマルチファクター・モデルといい、時価総額や株価純資産倍率（PBR）、モメンタム（過去一定期間のリターン）、自己資本利益率（ROE）、株価収益率（PER）、利益成長率などをファクターとして得られるリターンから理論価格を算出。時価との差から割安・割高を判断していたようです。

ところが、こうした戦略を手掛けていたクオンツ系ヘッジファンドの1社が、まとまった解約や追証（マージン・コール）などによって、大量のポジションを一度に手仕舞う事態に追い込まれると、割安株は一段と割安に、割高株は一段と割高になってしまいます。その結果、似たような戦略を手掛けていた他のクオンツ系ヘッジファンドの評価損が膨らみ、ロスカット・ルールなどに抵触すると一気にポジションの解消が嵩んでしまった可能性が指摘されています。

2007年に起きた「クオンツ・ショック」のきっかけは、いずれも2割以上の損失を被ったゴールドマン・サックス・グループ<GS>の旗艦ファンド「グローバル・アルファ」や「グローバル・エクイティ・オポチュニティーズ」などと見られています。しかし、こうした株式市場の激震はファクターレベルの話であり、株価指数は大きく動かなかったため、一般投資家が詳しく知るところではなかったようです。ただ、「パリバ・ショック」と相まって、株式市場はその後を追うように急落に見舞われました。

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株探ニュース