話題株ピックアップ【昼刊】:DMG森精機、郵船、三菱重

注目
2022年5月24日 11時42分

■DMG森精機 <6141>  1,933円  +101 円 (+5.5%)  11:30現在  東証プライム 上昇率4位

DMG森精機<6141>が大幅に6日続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は23日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに目標株価を2700円から2900円に引き上げた。ウクライナ問題でも欧州は堅調であり、過去最高益が続くことを評価している。具体的には、高付加価値化で収益性改善が進んでおり、自動化・脱酸素を事業機会に中期的に業績拡大が続くと予想。第1四半期(1~3月)決算を経て、(1)欧州を含む主要地域で好調な受注が継続(2)価格転嫁や受注採算向上で収益性改善が進展(3)部品内製化や部品調達の企業努力で供給律速が深刻化していない――の3点を確認。同証券では、22年12月期の連結営業利益を従来予想の460億円から488億円(会社予想450億円)に、23年12月期の同利益を564億円から580億円に上方修正している。

■芝浦電子 <6957>  5,650円  +150 円 (+2.7%)  11:30現在

芝浦電子<6957>が大幅に3日続伸となっている。同社は23日取引終了後に、中期経営計画(2022~24年度)を策定したと発表。最終年度となる25年3月期の連結売上高目標を410億円(23年3月期予想は330億円)としていることが好感されているようだ。25年3月期の売上高営業利益率の目標は20.0%以上(同18.2%)、ROE(自己資本利益率)の目標は15.0%以上(同13.0%以上)に設定。事業拡大のために積極的な設備投資を継続し、配当については十分な自己資本を維持しつつ、長期にわたって安定的・継続的に実施(ROEや自己資本配当率の水準も考慮)するとしている。

■日本郵船 <9101>  10,480円  +240 円 (+2.3%)  11:30現在

日本郵船<9101>、商船三井<9104>など大手をはじめ海運株に買いが目立っている。業種別騰落でも、「海運」はTOPIX採用銘柄ベースで33業種中、断トツの上昇率を示している。低PER、低PBR、高配当利回りと三拍子揃ったバリュー株としての素地が注目されているが、直近では日米首脳会談を経て、米国による中国製品への関税引き下げの思惑が浮上、これが中国経済減速懸念を緩和させ、グローバル物流需要にも好影響を与えるとの思惑が広がっている。コンテナ船市況は依然として高止まりした状況にあるほか、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数も4月中旬以降一貫した上昇トレンドを描いており、「複数の切り口で海運株の優位性が高まっている」(中堅証券ストラテジスト)という声が聞かれる。

■三菱重工業 <7011>  4,894円  +55 円 (+1.1%)  11:30現在

三菱重工業<7011>やIHI<7013>など防衛関連の主力銘柄に位置づけられる総合重機メーカーが買い優勢の展開となっている。前日行われた日米首脳会談では、その共同声明で「台湾海峡の平和と安定の重要性」を改めて確認するとともに、バイデン氏は記者会見で中国が台湾に侵攻した場合、軍事的に防衛に関与する姿勢を強く示した。また、日米両国は同盟の抑止力及び対処力の強化で一致し、岸田首相は防衛費の大幅な増額を確保する決意を示しており、関連株への投資資金流入を促す格好となっている。このほか、中小型株では石川製作所<6208>、豊和工業<6203>、細谷火工<4274>など防衛関連に位置づけられる銘柄が物色人気となった。

■三菱UFJ <8306>  740.9円  +7 円 (+1.0%)  11:30現在

三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクや第一生命ホールディングス<8750>など大手生保株が総じて買われる展開となっている。前日の米国株市場ではリスクオフの巻き戻しが顕著となり、特に大手金融株への買い戻しが活発化した。JPモルガン<JPM>やシティグループ<C>は6%超の大幅高に買われたほか、バンカメ<BAC>も6%近い急伸をみせるなど投資資金の攻勢が活発化しており、東京市場でもこの流れが波及する形になっている。メガバンクも大手生保も低PER、低PBR、高配当利回りが共通項となっており、バリュー株の有力対象としても注目度が高い。

■バリューHR <6078>  1,255円  +1 円 (+0.1%)  11:30現在

バリューHR<6078>は3日続伸。23日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料されている。上限を10万株(発行済み株数の0.37%)、または1億5000万円としており、取得期間は5月24日から9月30日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするほか、従業員向け株式給付信託の給付対象者の増加に備えるためとしている。

■西松屋チェーン <7545>  1,478円  -81 円 (-5.2%)  11:30現在

西松屋チェーン<7545>は大幅安。23日の取引終了後に発表した5月度(4月21日~5月20日)の月次売上高速報で、既存店売上高は前年同月比1.2%減と5カ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気されている。気温の高かった月度前半で、夏物衣料の売り上げが好調に推移したほか、育児・服飾雑貨も好調に推移した。ただ、月度を通じると客数が同0.9%減となったほか、客単価も同0.3%減となった。なお、全店売上高は同2.0%増だった。

■しまむら <8227>  11,110円  -500 円 (-4.3%)  11:30現在

しまむら<8227>は続落。23日の取引終了後に発表した5月度(4月21日~5月20日)の月次売上速報で、既存店売上高が前年同月比1.8%増と7カ月連続で前年実績を上回ったが、市場の反応は薄いようだ。月度中旬以降に関東以西で天候不順が続いたものの、3年ぶりの行動制限のない大型連休により、外出用のアウター衣料と靴やバッグ、帽子が売り上げを伸ばしたほか、夏物の肌着や靴下も好調だった。商品別では、婦人アウターでPB「CLOSSHI」のニットやTシャツ、サプライヤー共同開発ブランドの「HK WORKS LONDON」や「SEASON REASON」のニットベストやブラウスが売れ筋で、実用商品では「FIBER DRY」の婦人・紳士の肌着や靴下、スリッパが好調だった。なお、全店売上高は同1.2%増だった。

■ランシステム <3326>  510円  +80 円 (+18.6%) ストップ高買い気配   11:30現在

ランシステム<3326>がストップ高カイ気配。80円高はストップ高となる510円に張りついている。23日の取引終了後、AOKIホールディングス<8214>と複合カフェ事業で資本・業務提携すると発表しており、これを好感した買いが膨らんでいるようだ。AOKIHDは傘下で複合カフェ「快活CLUB」を展開しており、ランシステムが持つチェーンストア向けシステムソリューションの利活用をはじめ、店舗運営やシステムに関するノウハウの共有を図っていく。この提携に伴いAOKIHDはランシステムが実施する第三者割当増資を引き受け、既にグループ会社が保有している持ち分と合わせて同社株の49.19%を握る筆頭株主となる見通しだ。あわせて、ランシステムは従来未定としていた22年6月期業績予想を発表。売上高を前期比12.2%減の43億2000万円、最終損益を前期から赤字幅縮小の6億8000万円の赤字とした。

■MITホールディングス <4016>  707円  +100 円 (+16.5%) ストップ高買い気配   11:30現在

MITホールディングス<4016>はストップ高カイ気配。同社はきょう、NTTドコモ(東京都千代田区)の「ビジネスdXストア」に、子会社のビーガルが手掛けるデジタルブッククラウドサービス「Wisebook ONE」をOEM提供し、6月1日から「dX電子カタログ」のサービス名で提供すると発表。これが材料視されているようだ。「ビジネスdXストア」は、ビジネスdアカウント1つで、さまざまなジャンルのSaaSを利用でき、主に中堅・中小企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の実現を支援するサービス。「dX電子カタログ」を導入することで、社内外の資料やカタログをまとめて電子ブック化して管理・運用できるようになり、会社まるごとのデジタル化が実現できるという。

■メディネット <2370>  54円  +5 円 (+10.2%)  11:30現在

メディネット<2370>が買われている。同社は23日、自己脂肪組織由来の間葉系幹細胞(ASC)の細胞加工技術を確立したことを明らかにしており、これが材料視されているようだ。ASCは、移植片対宿主病(GVHD)や脊髄損傷、クローン病に伴う複雑痔ろうの治療製品として臨床使用されており、骨や軟骨に対する疾患、心臓疾患、肝疾患、糖尿病などに対する臨床研究も進められ、さまざまな疾患に対する間葉系幹細胞治療への期待が高まっている。同社は現在、ASCの非臨床試験を実施しており、今後、安全性に関するデータが取得できた段階で、免疫細胞と同様、受託製造メニューに加え、事業の拡大を目指すとしている。

■東京計器 <7721>  1,229円  +78 円 (+6.8%)  11:30現在  東証プライム 上昇率トップ

東京計器<7721>が全体軟調地合いに抗して大幅高、きょうで6日続伸と気を吐いている。前日の日米首脳会談で岸田首相は防衛費の増額について言及、防衛関連株の一角が買われているが、市場では「実際に防衛省との取引増加が全体業績に与える影響の大きい銘柄に買いが向かっている」(準大手証券ストラテジスト)としており、三菱重工業<7011>など大型主力銘柄への投資資金誘導が顕著となっている。そうしたなか、東京計器は防衛市場向けのレーダー機器などの航空機搭載用電子機器や艦艇向け航法装置などの開発・生産で高い実績を持っており、22年3月期は売上高全体の3分の1を防衛・通信機器部門が占めている。「現実的なアプローチでも(東京計器は)防衛関連の有力株としてみなされている」(同)との見方が示されていた。

■玉井商船 <9127>  1,761円  +110 円 (+6.7%)  11:30現在

玉井商船<9127>が大幅高で3連騰、一時128円高と値を飛ばし1700円台半ばまで上値を伸ばす場面があった。同社は日本軽金属ホールディングス<5703>を筆頭株主とする海運会社で、外航を主力としアルミニウム原料船のほか穀物輸送が収益の柱となっている。世界的な穀物市況の需給逼迫で市況高の恩恵を享受しており、23年3月期は営業利益段階で前期比17%増の18億円と大幅な伸びを見込む。時価予想PERが3倍未満、PBRも0.5倍台と株価指標面からの割安感が強い。信用買い残も16万株程度と低水準で株式需給面も上値の軽さを示唆している。

■Jグループ <3063>  559円  +14 円 (+2.6%)  11:30現在

ジェイグループホールディングス<3063>が高い。23日の取引終了後、創業25周年記念株主優待を実施すると発表しており、これが好感されているようだ。実施回数は、通常の優待と同じく年2回。今年の2月28日と8月31日を基準日とし、それぞれの時点で100株以上保有している株主が対象となる。保有株数に応じ、通常の株主優待に加えて1000円から3000円分の食事券が贈呈される。

■フォーバルR <9423>  101円  +2 円 (+2.0%)  11:30現在

フォーバル・リアルストレート<9423>は3日続伸。23日の取引終了後、25年3月期に売上高26億3700万円(22年3月期21億5300万円)、営業利益1億4000万円(同5200万円)を目指す中期経営計画を発表しており、これを評価した買いが入っている。不動産物件の仲介から内装工事、各種インフラの整備やオフィス機器・什器の手配までを行うオフィス移転のワンストップサービスを引き続き強化するほか、相場情報や空室情報の提供などで顧客企業の囲い込みを図るなどし、収益拡大を目指すとしている。

●ストップ高銘柄

東京ソワール <8040>  912円  +150 円 (+19.7%) ストップ高   11:30現在

カーメイト <7297>  1,011円  +150 円 (+17.4%) ストップ高   11:30現在

ミューチュアル <2773>  1,031円  +150 円 (+17.0%) ストップ高買い気配   11:30現在

など、5銘柄

●ストップ安銘柄

ヘリオス <4593>  545円  -100 円 (-15.5%) ストップ安売り気配   11:30現在

以上、1銘柄

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.