明日の株式相場に向けて=米６月ＣＰＩとＴＳＭＣに揺れる市場
１３日の株式市場は、日経平均株価が前日比１４２円高の２万６４７８円と反発。様子見気分が強く、東証プライム市場の売買代金も、何とか２兆円に乗せた程度と薄商いだった。
この模様眺め気分を膨らませた要因は、何といっても今晩発表予定の米６月消費者物価指数（ＣＰＩ）だ。先月１０日に発表された米５月ＣＰＩは前年同月比８．６％上昇と４０年５カ月ぶりの高水準となった。事前には４月と同水準の８．３％が見込まれており、インフレピークアウト説も浮上していただけに、ネガティブサプライズからの株価急落につながった。
それだけに、米６月ＣＰＩに対する関心は高い。市場には同８．８％上昇と５月を上回る結果となり、インフレの一段の加速を予想する見方が出ている。この高水準の予想と同水準か、あるいはそれ以下なら相場は落ち着くのか。その結果に対する反応を市場は確かめようとしている。ただ、このＣＰＩを通過したとしても１５日の米６月小売売上高、米７月ミシガン大学消費者マインド指数といった注目の経済指標の発表は続く。
加えて、見逃せないのが米国企業が決算シーズンに突入することだ。１４日には、JPモルガン<JPM>やモルガン・スタンレー<MS>の決算が発表される。更に、１４日は台湾積体電路製造（TSMC）<TSM>の決算発表も予定されている。ＤＲＡＭを中心とする半導体は品不足から一転、供給過剰に向けた警戒感も台頭している。今後の半導体市場の行方を探る意味でＴＳＭＣの決算からは目が離せない。また、バイデン米大統領は１３日から中東を訪問する。国内では、１４日にはファーストリテイリング<9983>やＳａｎｓａｎ<4443>などの決算発表が予定されている。